独立するなら知っておくべき!
エンジニアが起業するメリット・デメリット

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エンジニアの方がフリーランスになると、案件を自由に選べる、スキル・経験次第で収入アップを図れるといったメリットがあります。

一方で営業・経理業務を自分で行う必要がある、収入が不安定になりやすいなどのデメリットもありますが、エージェントを活用したり常駐型案件に参画したりすることで状況を改善できるでしょう。

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0. 目次

1. エンジニアが起業するメリット
2. エンジニアが起業するデメリット
3. 起業する際にやるべきこと

1. エンジニアが起業するメリット

「起業」は新しく事業を始めることを指し、広義ではフリーランスとして働く、法人を立ち上げるなどいくつかの意味を持ちます。当記事では、起業の意味を「独立してフリーランスになること」と捉え、メリットやデメリットについて解説していきます。

それでは、エンジニアの方が会社員からフリーランスになるメリットを3つ見ていきましょう。

案件を選べる

会社員の場合、ときには希望と異なる仕事に携わることもあります。

しかしフリーランスエンジニアとして活動する際は、基本的に自分のスキルに応じて案件を選ぶことが可能です。スキル向上を図ったり実績を積んだりする上で、自由に案件を選択できることのメリットは大きいでしょう。

スキル、経験次第で収入アップを図れる

会社員の場合、基本的には毎月一定の給料をもらえますが、その代わりに短期間で収入が大幅に増えることは少ないと考えられます。

一方でフリーランスの場合、受注する案件数や単価によって収入が変動するのが特徴。取り組んだ分だけ報酬を得られるので、スキルや実績がある方なら、起業することで収入アップを実現できるかもしれません。

働き方の自由度が高くなる

在宅型フリーランスの場合、働く場所や1日あたりの作業時間を自分で決められます。満員電車に乗る必要がなくなることや、プライベートを考慮して好きな時間に作業できることを魅力に感じる人は多いでしょう。

なお、常駐型フリーランスの場合、業務を行う場所や時間に制限が生じることもあります。その代わり、参画先企業で実務に携わることでプライベートとのメリハリがつけやすくなったり、周りのプロジェクトメンバーから刺激を受けてモチベーションが高まったりするでしょう。

2. エンジニアが起業するデメリット

会社員を辞めて独立すると、下記のようなデメリットが生じると考えられます。

収入が不安定になりやすい

営業活動がスムーズに進まなかったり、体調を崩して作業量が減ったりした際はその分収入が少なくなってしまいます。

会社員のときのように収入の見通しが立てられないのは、精神的にも負担が大きいもの。特に起業して間もない頃は、「この案件を断ると次がないかも…」といった不安から、自分のスキルや単価に見合わない案件を受注してしまうケースもあるようです。

営業や経理などを自分で行う必要がある

知り合いから案件を受注しない限り、基本的にはクライアントと一から信頼関係を築かなければなりません。希望に沿った案件を受注するには、提案力や交渉力などのコミュニケーションスキルが必須となるでしょう。

そのほか、日々の帳簿付け(収支の管理)や年度末の確定申告、スキルアップのための勉強なども業務と並行する必要があります。作業の合間を縫って経理業務をコツコツ進めたり、勉強会・セミナーに参加して情報収集したりすることが大切です。

なお、フリーランスとして活動する場合、エージェントを活用するのも一つの方法。営業や契約更新業務を代行してもらえるほか、キャリアについて相談することもできます。

自己管理に十分注意しなければならない

在宅型フリーランスを検討している人の中には、「会社員の頃に比べて人間関係に悩むことが少なくなりそう」と考えている方がいるかもしれません。

しかし人と関わる機会が減り、身近に相談相手がいない場合は、孤独を感じたり「自分のキャリアはこれで良いのだろうか…」と不安な気持ちになったりすることも。そのほか作業の進め方は自分次第なので、ときにはモチベーションが下がってしまうこともあるでしょう。

人脈を作るのであれば、セミナーや勉強会に参加する、常駐型案件に参画するといった方法が有効です。先述のとおり、エージェントに登録し、そこでキャリアについて相談するのも良いでしょう。

3. 起業する際にやるべきこと

会社員から起業する際、さまざまな行うべきことがありますが、その中で主だったところをご紹介します。

営業

会社を辞めてからすぐに案件を受注できるとは限らないので、早めに人脈を作っておくのが得策です。

勤務していた会社と同じ業界で起業する場合、良好な関係を築けていれば仕事をもらえることがあるかもしれません。「もう辞めるから」と気を抜かず、引き継ぎやお世話になった人への挨拶をしっかり行って円満退職を目指してください。

そのほか、SNSを活用して情報発信するのも1つの手。また、営業ツールとして名刺を事前に用意しておくのも良いでしょう。

開業届

事業を始めた日から1ヶ月以内(土日・祝日にあたるときはその翌日)に、「個人事業の開業・廃業等届出書」を税務署に提出しましょう。

開業届は直接持っていくほか、郵送で提出することも可能です。

参考:国税庁のWebサイト「個人事業の開業届出・廃業届出等手続」

資金の準備

先述のとおりフリーランスになった際は、会社員のときに比べると収入が不安定になります。

起業してからすぐに一定の収入を得られるとは限らないので、ある程度の生活資金を用意しておくと安心です。その際は、生活費だけでなくスキルアップのための費用も確保できるようにしましょう。

最後に

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