月50万円のフリーランスの手取りは？生活レベルや税金についても解説 | レバテックフリーランス

ご登録者様限定機能詳しく見る

月収50万円のフリーランスの手取りは約40万円

月収50万円だった場合のフリーランスの手取りは約40万円前後です。ただし、この計算には経費は含まれていません。経費が月に10万ほどかかれば、実際の収入は30万円ほどになります。

ここでは、月50万円の収入にかかる税金額の内訳や月収50万円稼ぐ人の割合を解説します。差し引かれる税金額をイメージする参考にしてみてください。

フリーランスエンジニアの税金の計算について詳しく知りたい人は、以下の記事をご覧ください。
フリーランスエンジニアの手取り｜年収・月収の目安や税金の計算

月50万円の収入にかかる税金額シミュレーション

月50万円の手取りは約39万、つまり差し引かれる税金は約11万円です。この11万円の内訳は以下のとおりです。

月収	50万円
所得税	1万7,251円
住民税	2万6,209円
国民年金	1万6,520円
国民健康保険	3万9,932円
手取り額	40万88円

※【世田谷区在住／30歳／独身・扶養なし／国民年金加入／常駐型フリーランス／青色申告／月額経費10万】の場合

なお、この収支シミュレーションの条件は以下のとおりです。

• 手取り額に経費は含まれないものとする
• 所得は（月額単価×12ヶ月）－（経費×12ヶ月）で算出
• 税金、年金、保険額は、年間所得額をもとにした金額÷12ヶ月で算出
• 消費税は、前々年の課税売上高が1000万円以下の場合として算出
• 2023年6月時点の法令をもとに納税額を簡易計算

上記の金額はあくまで目安の金額です。所属する自治体や経費の金額によっても異なるので、1つの目安として考えてください。

なお、人によっては個人事業税が差し引かれる場合もあります。物販業といった個人事業税の対象で、事業所得が年間290万円を超えていると3～5％引かれます。詳細は以下の記事で確認できるので、一度は確認してください。
個人事業税とはどんなもの？納税対象者や計算方法をまとめました

月収50万円稼ぐ人が存在する割合

厚生労働省の調査によると、月収50万円以上 55万円未満の金額を稼ぐ人の割合は2.6％です。男女別に見ると男性は3.6％、女性は0.9％です。なお、月収70万円といった月に50万円以上稼ぐ人の割合は9％です。したがって、月収50万円の人はすごいといえるでしょう。

また、年齢別で月収50万円以上60万円未満を稼ぐ人の割合も厚生労働省が調査しています。

年代	割合（女性）	割合（男性）
～19歳	ー	ー
20～24歳	0.1%	0%
25～29歳	0.4%	0.2%
30～34歳	1.5%	0.5%
35～39歳	4.1%	0.1%
40～44歳	6.6%	1.8%
45～49歳	9.8%	2.2%
50～54歳	11.8%	2.9%
55～59歳	11.9%	2.6%
60～64歳	4.2%	1.5%
70歳～	1.1%	2.1%

引用元: 令和元年賃金構造基本統計調査の概況（P10）｜厚生労働省

女性は男性と比較すると、ライフステージの変化で収入が減る傾向があります。どちらも20代で月に50万円を稼ぐ人は少なく、30代半ばから増えています。

高単価案件を提案してもらう

フリーランスが月50万円の手取りを得るための月収は約67万円

手取り50万円を得るには、月収67万円程度が必要になります。

月収	67万円
所得税	4万3,024円
住民税	4万2,000円
国民年金	1万6,520円
国民健康保険	5万5,915円
手取り額	51万2,541円

※【世田谷区在住／30歳／独身・扶養なし／国民年金加入／常駐型フリーランス／青色申告／月額経費10万】の場合

上記の金額はあくまで目安の金額です。所属する自治体や経費の金額によっても異なりますので、1つの目安として捉えてください。

高単価案件を提案してもらう

月収50万円のフリーランスの生活レベル

月収50万円のフリーランスの場合、単身であれば余裕を持って暮らせます。パートナーと子どもがいる場合、貯蓄額を増やすにはある程度の節約が必要です。

ここでは、経費を差し引いた手取りを仮に30万円とし、世帯構造別の生活レベルを解説します。各種費用の目安と家賃相場も紹介しているので参考にしてください。

単身・一人暮らしの場合

独身で月収50万円の場合、余裕がある生活ができるでしょう。東京23区で80,000円の賃料の場合、ワンルームから2K程度が相場です。趣味や娯楽、食事や衣料品などに以下のようにお金を使っていても、十分貯金できます。

支出項目	金額
家賃	80,000円
水道光熱費	15,000円
食費	50,000円
携帯代含む通信費	10,000円
交通費	10,000円
医療費	10,000円
趣味・娯楽費	30,000円
衣料品	20,000円
雑費	10,000円
貯金	65,000円

貯金は一般的に手取りの20％ほどを回すべきといわれています。手取り30万円なら、6万円が20％の金額です。上記のような生活でクリアできるでしょう。

パートナー＋子ども1人の場合

パートナーと子ども1人の3人暮らしの場合、単身者と比較して生活費の割合が変わります。3人暮らしとなると、2～3LDKほどの間取りが必要になりますが、下記の予算では23区では難しいでしょう。区外や近隣の県などの物件を探すのが良いかもしれません。

支出項目	金額
家賃	100,000円
水道光熱費	2,0000円
食費	80,000円
携帯代含む通信費	10,000円
交通費	10,000円
医療費	20,000円
養育費	30,000円
趣味・娯楽費	20,000円
保険代	10,000円
衣料品	20,000円
雑費	10,000円
貯金	20,000円

生命保険や学資保険に加入すると、手取りの20％の貯金は難しくなるでしょう。食費を節約するなどある程度の節約が必要です。携帯代を格安のものに変えるなど、節約できそうなところがないか見直すと良いでしょう。

高単価案件を提案してもらう

フリーランスで月収50万円以上を目指せる職種

フリーランスで月収50万円以上を目指せる職種は、ITエンジニア職とイラスト・デザイン職が挙げられます。どちらもフリーランスの案件が多く、スキルや実績次第で高単価も狙いやすい職種です。そこで、それぞれの仕事内容と必要なスキルを紹介します。

ITエンジニア職

ITエンジニアの業務内容は幅広く、システムやアプリの開発、プログラミング、設計などさまざまです。職種もプログラマーやSE、インフラエンジニア、フロントエンドエンジニアなど数多く存在します。

どの職種にも共通して、以下のようなスキルが求められます。

• システム開発・設計スキル
• 需要が高いプログラミング言語を扱うスキル
• OSの知識
• セキュリティに関するスキル
• ヒアリング能力
• 交渉力
• マネジメント能力

IT関係の仕事は、年々需要が高まっているのに対し、人手不足が続いています。希望者に対して案件の数が多いので、スキルや経験次第で月収50万円以上を目指せるでしょう。

ひとまずアプリ開発のイメージを知りたいという方には、簡単なビルダーツールを試してみるのもおすすめ。詳しくは、以下の記事で解説しています。
プログラミングの必要なし！簡単にスマホアプリが開発できるツール9選

イラスト・デザイン職

イラスト・デザイン関係の仕事は、主に企業のWebサイトや雑誌、広告のデザインや、イラスト・ロゴの作成などがあります。イラストレーターやデザイナーに求められるスキルには、以下のようなものがあります。

• 画力
• デザインセンス
• Photoshopやillustratorなどのイラスト系ソフトのスキル
• 画像加工スキル
• ディレクションスキル
• 営業力

月収50万円以上を目指すには、自分のスキルやセンスをアピールする営業力が欠かせません。SNSやブログ、Webサイトで自身の作品を発信し、ポートフォリオを充実させるのがおすすめです。

高単価案件を提案してもらう

できれば月収66万円ほどをフリーランスなら稼ぎたいのが現実

フリーランスがゆとりのある老後を送るには、月収66万円ほど必要だといえます。この金額は、34～5年で生涯の手取りの平均額を稼ぐのに必要な金額を逆算したものです。

フリーランスの場合、会社員と同じ月収でも手取りの金額が少なくなります。さらに賞与なども踏まえると、月収66万円ほど稼ぐのが望ましいです。詳しい理由を説明していきます。

フリーランスと会社員で手取り額は差がある

フリーランスと会社員では、同じ月収50万円でも手取り額に差がでます。

会社員の場合、月収が50万円であれば手取りは40万円ほどです。フリーランスの場合、各種保険料や税金を差し引くと同じく40万円ほどになりますが、さらに経費がかかります。月に10万円の経費がかかっている場合、手取りは30万円になります。

さらに、同じ月収50万円でも、フリーランスと会社員では年収が異なる場合が多いです。フリーランスの場合、単純に12ヶ月分で600万円になりますが、会社員の場合は賞与が含まれます。

もし、年間4ヶ月分の賞与がある会社員の場合、年収は800万円となりますが、フリーランスに賞与はありません。したがって、会社員時代の月収と同じ月収ではなく、年収を12ヶ月で割った金額を目指すのが望ましいでしょう。

老後ゆとりを持って生活するには月収50万円では足りない？

フリーランスが老後ゆとりを持って生活するには、約66万円稼ぐ必要があります。

月収66万円という数字は、生涯の手取りの平均額から逆算したものです。独立行政法人労働政策研究・研修機構の「ユースフル労働統計2019－労働統計加工指標集－」によると、生涯賃金の平均額は男性で約2.7億円、女性で約2.2億円でした。

この金額は、大学・大学院を卒業後、正社員としてフルタイムで60歳まで働いた場合の金額です。なお、退職金は含まれていません。月収66万円であれば、この2.7億円に、約34～5年で届きます。しかし、月収50万円の手取りだと、約45年かかります。

月収66万円の場合、年収にすると792万円です。これだけの金額を稼ぐのは、難易度が高いと感じる人もいるかもしれません。しかし、レバテックフリーランスの利用者の平均年収は876万円と、それを上回っています。

レバテックフリーランスでは、案件の提案や単価交渉、案件参画中のサポートも行っています。5,000社以上と取引しており、豊富な選択肢から単価の高い案件を見ることも可能です。ぜひ無料相談を検討してみてください。

高単価案件を提案してもらう

手取りの多いフリーランスがしているコツ6つ

稼いでいるフリーランスは、需要の高いスキルを磨き続けたりスケジュール管理・セルフマネジメントを意識したりしています。ここでは、稼いでいるフリーランスがしているコツを6つ紹介していきます。

必要経費を見直して節税する

まずは、必要経費を見直してみましょう。確定申告の際に所得税額を算出する際に使われるのは課税所得、つまり「収入（売上）－（経費＋控除額）」です。経費の申告漏れをした場合、課税所得が大きくなり支払う税金も増えてしまいます。

経費として申告できるものは数多くあります。何が経費になるのかをしっかり把握したうえで必要経費を見直すと、さらに経費計上できるものが見つかるかもしれません。

フリーランスが経費として落とせるもの・落とせないものについて詳しく知りたい人は、以下の記事をご覧ください。
フリーランスの経費はどこまで？計上できるものやいくらまでの割合が適正か

各種控除を利用する

控除の利用は、引かれる税金が減るため、手取りを増やす手段として有効です。具体的には、次のような制度が挙げられます。

• 青色申告特別控除
• 国民年金基金
• 小規模企業共済
• 経営セーフティ共済

青色申告特別控除は、青色申告することで10万円・55万円・65万円の控除が受けられる制度です。

そのほかの制度は、老後や退職時、クライアントの倒産などに備えた積立をする制度です。掛金が控除されたり、経費計上できたりするので、手取りを増やす効果があります。

フリーランスの節税対策について詳しく知りたい人は、以下の記事をご覧ください。
フリーランスの節税対策！損をしないための経費と控除の知識

高単価の案件を受注する

稼いでいるフリーランスは、高単価の案件を受注しています。ただし、実績やスキルがない場合、高単価の案件の獲得は難しいでしょう。したがって、はじめのうちは小さな案件で実績を積み重ねていくのが一般的です。

しかし、安価な案件ばかり受注してしまわないように注意が必要です。ある程度実績もでき、スキルも身についたら、単価交渉や高単価の案件にチャレンジしてみましょう。

高単価の案件探しを効率よく行うなら、エージェントサービスがおすすめです。レバテックフリーランスは、登録者数No.1の定番サービスです。お気軽に無料相談を活用してください。

高単価案件を提案してもらう

需要の高いスキルを磨き続ける

今のスキルを磨くだけでなく、需要が高いスキルを習得して受託できる案件の幅を広げることも大切です。市場のトレンドは変化するので、最新のトレンドを把握し、アップデートが必要です。常に自分を磨く努力が、収入アップに繋がります。

なお、高いスキルを保有していても、需要がなければ案件を確保できないリスクがあります。市場の動向をうまくキャッチして、身につけるスキルは慎重に選ぶのがポイントです。

フリーランスが磨くべきスキルについて詳しく知りたい方は、以下の記事をご覧ください。
フリーランスに必要なスキルを紹介！習得方法や成功のコツも解説

スケジュール管理・セルフマネジメントを怠らない

フリーランスとして働くには、スケジュール管理・セルフマネジメント力が必須です。

定められた納期を守ったり、期限内に求められる成果を出したりすることで、クライアントの信用に応える必要があります。できないと今後の案件の受注が難しくなる恐れがあります。

また、収入を上げるには、効率的に働いて短期間で複数の成果を出すのが効果的です。仕事の詰め込み過ぎも問題ですが、「思ったより時間があったからもっと仕事を入れれば良かった」というのも望ましくありません。

良いバランスで仕事をするために、スケジュール管理・セルフマネジメントを徹底しましょう。

営業力を高める

フリーランスの場合、待っていても仕事はそうそうこないため、案件を獲得していくには営業が欠かせません。

営業に欠かせないのがポートフォリオです。ポートフォリオは毎回同じものを使い回さず、クライアントの需要にあったものをその都度用意すると良いでしょう。

また、SNSやブログサイト、個人のWebサイトを作成して、作品や情報を発信するのも効果的です。SNSやサイトそのものがポートフォリオとなり、仕事の依頼の声がかかる場合もあります。

フリーランスが納める税金と保険料の種類

フリーランスの収入からは、健康保険といった社会保険料と、所得税といった税金が差し引かれます。理解しておくと手取りアップを目指せるので、フリーランスが納める税金と保険料をそれぞれ詳しく紹介します。

所得税

所得税は、企業やクライアントから支払われた報酬に課される税金です。フリーランスの場合、確定申告を行い、税金額を確定させます。所得税を計算する際は、まず所得金額（1年間で得た全収入から経費を差し引いた額）を求めます。

所得金額＝収入－経費

所得金額に基づいて以下の計算式を用いることで、所得税額が導き出されます。

所得税額＝（所得金額－控除）×税率

なお、税率は所得金額に応じて5％から45％まで、7段階の区分があるので、自分がどれに該当するのか確認しておきましょう。

住民税

住民税は、道府県民税（東京都の場合は都民税）と市町村民税を合わせた税金です。フリーランスの場合、所得税と同じく確定申告後に送られてくる通知書の内容で納税します。

住民税には個人に課される個人住民税、および法人に課税される法人住民税がありますが、ここでは前者を取り上げます。

住民税額＝所得割額＋均等割額

個人住民税には、個々の所得に応じた負担を課す「所得割」、所得に関係なく一律の「均等割」があるのがポイントです。所得割額と均等割額を合わせた金額が個人住民税額となります。

個人事業税

個人事業税は、個人の事業のうち、地方税法で指定された特定の事業（法定業種）に課され、都道府県に対して支払う税金です。

法定業種は70種類あり、世の中の多くの事業が当てはまります。業種ごとに第1種事業・第2種事業・第3種事業に分けられ、3～5％のいずれかの税率が適用されます。たとえば、デザイン業やコンサルタント業なら5％です。

個人事業税の計算方法は、以下のとおりです。

個人事業税額＝（所得金額－個人事業税の算出に適用される控除）×法定業種に応じた税率（3～5％）

自分の事業が法定業種に該当するかは、各都道府県のホームページで確認できます。該当しない場合、個人事業税の支払いは不要です。

消費税

消費税は、商品を買ったりサービスを受けたりするときに課される税金です。消費者が支払い、事業者が納税する間接税であることが特徴です。計算方法は、原則として次のようになります。

消費税額＝課税売上げに対してかかる消費税額－課税仕入れなどにかかる消費税額

ただし、フリーランス全員に納税の義務があるわけではありません。2年前の課税売上高が1,000万円未満の場合、課税事業者に該当せず「免税事業者」となり、消費税を支払う必要はありません。

ただし、2年前の課税売上高が1,000万円未満であっても、支払いが必要になるケースがあります。1年前の1月1日から6月末までの課税売上高が1,000万円を超えた場合です。

消費税の支払いの必要があるかどうかを確認するためにも課税売上高はしっかり把握しておきましょう。

国民健康保険料

国民健康保険は、被用者保険や後期高齢者医療制度を利用していないすべての人が対象となる医療保険です。加入することで、会社の退職者や自営業者が病気・ケガをした際に、保険給付が受けられます。

国民健康保険料は、前年の所得に応じて算出します。計算方法や徴収期限などは、市区町村の条例によって異なるので、確認してみると良いでしょう。

国民年金

国民年金は、日本国内に住む20歳以上60歳未満の人が全員加入する制度です。高齢者の生活を社会全体で支える仕組みであり、保険料は毎年変わります（2023年度は月額16,520円）。

会社員は、国民年金に加えて厚生年金に加入できるうえ、会社が半分負担しています。ただし、フリーランスは、厚生年金には加入できなくなります。

高単価案件を提案してもらう

フリーランスの手取りの計算方法

フリーランスの手取りとは、収入から必要経費や税金、保険料などを差し引いた金額といえます。計算式にすると、以下のとおりです。

手取り＝収入ー（必要経費＋税金＋保険料など）

会社員の場合は、給与明細の総支給額が額面給与、実際に銀行に振り込まれる差し引き支給額が手取りとなり、ひと目で把握できます。一方、フリーランスの場合は、手取りを自分で計算しなくてはなりません。

フリーランスの必要経費としては、交通費や通信費などが挙げられます。税金や保険料の多くは前年の所得額をもとに算出され、「年間の税金（または保険料）÷12ヶ月分」で月の手取りが求められます。

高単価案件を提案してもらう

フリーランス月50万円の手取りに関するよくある質問

フリーランスの手取りに関するよくある質問をまとめました。

Q. 月給50万円の手取りはいくら？

月収50万円のフリーランスの手取りは約40万円です。なお、この計算には経費は含まれていません。健康保険や厚生年金などの社会保険料と、所得税や住民税などの税金で約2割が差し引かれます。

Q. 月給50万の生活レベルは？

月収50万円のフリーランスの場合、単身であれば余裕を持って暮らせるといえるでしょう。ただし、パートナーと子どもがいる場合、貯蓄額を増やすには食費を節約するなどある程度の節約が必要です。

※本記事は2023年8月時点の情報を基に執筆しております。

最後に

簡単４ステップ！スキルや経験年数をポチポチ選ぶだけで、あなたのフリーランスとしての単価相場を算出します！