リモートワークに問題点はある?導入の動向とデメリットを解消するための方法

リモートワークの問題点になり得るポイントとして、「コミュニケーションが取りづらい」「単価が低い傾向にある」「ダラけてしまう」「自宅環境によっては集中しづらい」といった点が挙げられる場合があります。リモートワーク案件の受注を検討している人は、主要なコミュニケーションツールを揃えておく、自己管理を徹底する、家族とよく話し合うなどの対策を講じると良いでしょう。

この記事では、リモートワークの問題点として挙げられやすいポイントを紹介。国内のリモートワーク動向や、フリーランス向け在宅案件の増加についても触れています。独立してリモートワークしたいとお考えの方も、参考にしてみてください。

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目次

リモートワークの問題点とは?
リモートワークを行うときの注意点
日本国内のリモートワークの動向

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リモートワークの問題点とは?

リモートワークは通勤の必要がなく、人間関係のストレスも軽減できるなど、メリットを感じやすい働き方。一方で、リモートワークが「難しい」と感じる人もいるようです。この項では、リモートワークの問題点として挙げられやすいポイントをチェックしましょう。

コミュニケーションを取りづらいことがある

オフィスに出社していれば、ちょっとした確認なら立ち話で済むこともあるでしょう。しかしリモートワークでは、スケジュールを確認して、オンライン会議を設定して…といった手順を踏まなければならない場合もあり、そうしたコミュニケーションのハードルの高さがネックになるケースもあるようです。

また、リモートワークでは、ZoomやGoogle Meetといったビデオ会議ツールのほか、ビジネスチャットツールやメールを使って連絡を取り合う機会も増えるでしょう。チャットツールやメールでの連絡は、対面での会話と比べてニュアンスが伝わりづらい可能性があり、コミュニケーションに支障が出てしまう可能性はあります。

案件によっては単価が低いことがある

たとえば、フリーランスエンジニアがリモートワークをしたい場合は、在宅案件を受注することになるでしょう。しかし、クラウドソーシングなどで見つかる在宅案件は、常駐案件に比べて単価が低い傾向があります。もちろん、在宅案件の中には高単価の案件もありますが、全体的な傾向としては、常駐案件のほうが高単価の案件を探しやすいでしょう。

仕事が順調に進まない場合がある

自宅などのリラックスできる環境でリモートワークをしていると「周囲の目がないため、ついついサボってしまう」「作業のペースが上がらない」という人もいます。

また、作業の進捗管理なども個々の裁量に任される範囲が増える可能性があるため、自分でしっかり業務管理をする必要が出てくるでしょう。

仕事に集中しづらい場合がある

リモートワークでの生産性は、自宅の環境にも影響されます。特に、小さなお子さんのいるご家庭では、「業務中に話しかけられてなかなか作業が進まない」ということも考えられます。小さなお子さんにとっては、「自宅にいるけど仕事をしている」という状況が理解しづらいこともあるでしょう。

また、郵便物の受け取りや来客の対応、業務中にやむを得ず発生するペットの世話なども、集中力を削ぐ一因になります。家庭を持つフリーランスの業務には、家族などの協力も大切になるでしょう。

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リモートワークを行うときの注意点

上記のようなデメリットになり得るポイントを解消していくために、実際にリモートワークを行うときの注意点を見ていきましょう。

自己管理が必須

リモートワークはオフィスに出社するときと比べ、プライベートとの区別がつきづらいことがあります。管理状況によっては、サボろうと思えばいくらでもサボれてしまうケースもあるため、自己管理は必須といえるでしょう。

また逆に、就業時間や休日の概念も希薄になりがちので、休みなく働いて体調を崩してしまう人もいます。休む時間をしっかり決めてリフレッシュすることも大切です。

コミュニケーションツールを一通り揃える

リモートワークを始める際は、ビジネスチャットツールやビデオ会議ツールを活用しましょう。フリーランスの場合、使用するツールはクライアントによって違うので、まずはシェアの大きいSlack、Zoom、Google Meetといったツールだけでも使いこなせるようにしておきましょう。

家族と話し合う

家族と同居している場合は、リモートワークを始めるにあたって、作業をするときのルールを決めておきましょう。たとえば「子供の友達を家に呼ぶときはどうするか」「ご飯は誰が用意するのか」など、細かいことまで話し合うことで、リモートワーク開始後の家庭内ストレスを軽減できる可能性があります。

関連記事 : リモートワークのデメリット

日本国内のリモートワークの動向

最後に、国内のリモートワーク動向と、フリーランス向けリモートワーク案件の増加についてご紹介します。

国内のリモートワーク状況

新型コロナウイルス感染症の感染拡大の影響もあり、テレワーク・リモートワークに対する企業の意識や実施率は大きく変わりつつあります。東京商工会議所が2020年11月に発表した「テレワークの実施状況に関するアンケート」の調査結果によると、会員企業13,580社のうち、テレワークの実施率は53.1%で、そのうち50.5%の企業は「緊急事態宣言発令以降から実施」と回答しています。

参照元 : 東京商工会議所「テレワークの実施状況に関するアンケート」

テレワーク・リモートワークの実施状況は今後の社会情勢によっても変化すると思われますが、一度テレワーク・リモートワークを実施したことで施策が定着した企業もあるため、リモートワークという働き方は広がっていくと考えられます。

リモートワーク推進の意義

感染症対策以外にも、テレワーク・リモートワークを推進するメリットはあると考えられています。たとえば、東日本大震災の発生時に従業員の安全確保のためにテレワークが導入された事例は、総務省が発表した「平成23年版情報通信白書」のなかでも紹介されています。

参照元 : 総務省「平成23年版情報通信白書」

とくに東京を中心とした都市部では、帰宅困難者や送迎車の引き起こす交通渋滞が災害対応を遅らせたり、避難行動を妨げたりする可能性があり、課題解決が急がれています。テレワーク・リモートワーク人口が増えれば、災害時のこうしたリスクも軽減できるでしょう。

また、少子高齢化により労働人口の不足が懸念されるなか、テレワーク・リモートワークを推進することで働き方の幅が広がり、通常のオフィス業務が困難な人も仕事ができるようになる点もメリットといえます。

フリーランス向けの在宅案件も増加

リモートワーク・テレワークを導入する企業が増えたことで、フリーランス向けの在宅案件も増加傾向にあります。感染症対策などの社会情勢を踏まえ、もともと常駐案件として発注していた作業を、在宅案件として発注するようになった企業も多いようです。

在宅案件の数については、今後も大幅に減ることはないと予想されます。リモートワーク・テレワークを導入したことで、成果を出している企業は少なくないためです。また、働き方改革に伴い、政府としてもテレワークを推奨していることから、以前より在宅案件が受注しやすい状況は基本的に続くと考えられるでしょう。


※本記事は2020年11月時点の情報を基に執筆しております。

最後に

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