フリーランスの働き方とは？仕事一覧やメリット・デメリット、年収などを解説 | レバテックフリーランス
フリーランスの働き方とは？仕事一覧やメリット・デメリット、年収などを解説
フリーランスとは、特定の組織に属さず個人で仕事を請け負う働き方です。時間や場所にとらわれず実力次第で収入アップを狙える一方、収入の不安定さや税金手続きの負担といったデメリットも存在します。
この記事では、フリーランスの働き方を解説します。契約形態や労働時間・日数、一日の流れなどを分かりやすくまとめました。さらに会社員との違いや代表的な職種一覧、仕事の探し方も紹介します。自分に合った働き方を見極め、独立に向けた一歩を踏み出す参考にしてください。
記事の監修者
泉澤 匡寛
レバテック代表執行役社長
同志社大学を卒業後、レバテックキャリアにてITエンジニアの採用支援、キャリア支援に従事。
IT人材不足に大きな課題感を持ち、新規事業の責任者としてIT特化型就職支援サービス「レバテックルーキー」や、プログラミングスクール「レバテックカレッジ」など、IT人材を増やす事業を開発。
2021年よりレバテック ITリクルーティング事業部部長として、事業戦略立案、採用、業務最適化など、レバテック複数ブランドの成長を多方面から牽引。
2025年4月にレバテック執行役社長に就任。
フリーランスの働き方とは？
フリーランスとは特定の会社や団体などの組織に所属せず、個人で仕事を受ける働き方です。
案件次第ではありますが、働く時間や場所を自由に選びやすい傾向にあり、働き方の自由度が高いです。中には正社員として働きながら、副業でフリーランスとして活動する方もいます。
以下、フリーランスの契約形態、労働時間・日数、1日の流れを解説していきます。
フリーランスの契約形態
フリーランスが結ぶ契約形態としては「業務委託契約」が一般的です。業務委託契約には、主に以下の3種類があります。
・請負契約：成果物の完成と納品に対して報酬が発生（民法第632条）
・準委任契約：特定の業務を遂行することに対して報酬が発生（民法第656条）
・委任契約：法律行為に該当する業務の遂行に対して報酬が発生する契約（民法第643条）
エンジニアやWebデザイナーの場合、システムやWebサイトを納品して対価を得る仕事では請負契約が多く見られます。一方、常駐案件やサイトの保守運用など、作業時間や業務提供に対して対価を得る場合は準委任契約が主流です。
また、税理士や弁護士など士業の専門職が税務代理や契約交渉といった法律行為に関する業務を行う際は、委任契約が締結されます。
それぞれの違いを正しく理解し、契約内容を事前によく確認することがトラブルの未然防止につながります。
参考：
フリーランスの労働時間・日数
フリーランスは、自分のライフスタイルに合わせて労働時間や稼働日数を柔軟に決められます。固定の勤務形態に拘束されないため、状況に応じた自由なスケジュール管理が可能です。
国が2020年に実施した「フリーランス実態調査」によると、1日あたりのフリーランスの平均就業時間は「2時間以上4時間未満（19.8%）」が最も高い結果でした。次いで「6時間以上8時間未満（19.6%）」、「4時間以上6時間未満（19.4%）」と続きます。
1ヶ月あたりの就業日数は「5日以内（23.5%）」が最も多く、月20日以上しっかり稼働する専業層や、本業の合間に短時間で働く副業層など、実態はさまざまです。
参考：フリーランス実態調査結果｜内閣官房日本経済再生総合事務局
フリーランスの1日の流れ
案件内容によるものの、フリーランスは基本的に自身でスケジュールを決められるため、1日の過ごし方は人それぞれ大きく異なります。以下は在宅フリーランスの1日の流れの一例です。
また、週3〜4日のみ集中的に働き、残りの日数をスキルの学習やリフレッシュに充てるような働き方も可能です。稼働日数を抑えて旅行や趣味の時間を確保するなど、案件の進捗に合わせて柔軟に調整できます。
業務時間とプライベートの区切りを適切にコントロールすることで、自分らしい理想のライフスタイルを実現できるでしょう。
フリーランスとその他の働き方の違い
フリーランスとして独立を検討するなら、ほかの働き方との違いも理解しておきましょう。働き方によって、契約形態や働く自由度、収入の安定性などが異なるためです。
以下は、フリーランスとよく比較されがちな会社員や派遣社員、パート・アルバイトとの違いをまとめたものです。
詳細は以下で解説していきます。
フリーランスと会社員の違い
フリーランスと会社員の違いは、契約形態や働き方の自由度、収入の仕組みにあります。
フリーランスは、案件ごとに顧客と業務委託契約を結ぶため、働く時間や場所、業務内容などを自由に選べます。スキルや案件数次第で高収入を狙える反面、毎月の収入が変動しやすい点は注意が必要です。
対する会社員は企業と雇用契約を結ぶため、勤務時間や場所に制限はあるものの、毎月安定した固定給を受け取れます。ただし、給与体系が決まっているのが一般的なため、大幅な年収アップには限界があるでしょう。
また、社会保障は会社員の方が手厚いといえます。一般的にフリーランスが加入する国民年金や国民健康保険は全額自己負担ですが、会社員の厚生年金や健康保険料は企業が半額を負担してくれるためです。
自由度の高さを求めたい・実力で収入アップを狙いたい方はフリーランスを、安定した環境で働きたい方は会社員を選択すると良いでしょう。
フリーランスと会社員の違いについて詳しく知りたい方は、以下の記事もご覧ください。
フリーランスと会社員どちらが稼げる？違いや独立に向いている人を解説
フリーランスと個人事業主の違い
フリーランスと個人事業主の働き方に大きな差はありませんが、それぞれの言葉が指す意味合いが異なります。フリーランスは「働き方の形態」を表すのに対し、個人事業主は「税法上の区分」を指す言葉であるためです。
このため、フリーランスの活動自体に公的な申請は不要ですが、個人事業主になるには税務署に開業届を提出する必要があります。開業届を提出して個人事業主になれば、以下のようなメリットを得られます。
- 確定申告で青色申告を選ぶことで節税対策ができる
- 屋号を使った銀行口座を開設できる
- 社会的な信頼度が高まる
開業届の提出については、後ほど詳しく解説します。
フリーランスと自営業の違い
自営業とは、自ら独立して事業を営むことを指し、フリーランスや個人事業主も含まれます。このため、個人だけでなく、法人を設立している経営者も含みます。
自営業というと「実店舗を持ちながら経営する人」をイメージされがちですが、実際は店舗の有無に関わらず自分で事業を営む人すべてが対象です。以下のように、幅広い職種が自営業に該当します。
- 実店舗を持つ職種：飲食店、美容室、八百屋、学習塾など
- 実店舗を持たない職種：エンジニア、Webデザイナー、コンサルタント、ライター、イラストレーターなど
フリーランスと自営業、個人事業主との違いについて詳しく知りたい方は、以下の記事も参考にしてみてください。
フリーランス・自営業・個人事業主の違いは？メリットや定義を解説
フリーランスと副業の違い
フリーランスは「組織に属さない働き方のスタイル」を指すのに対し、副業は「本業とは別の仕事で稼ぐ働き方」を指します。このため、会社員として働きながら副業でフリーランスの活動を行っている方もいます。
副業の場合、本業による収入がベースとなるため、精神的・経済的なリスクを抑えて働けるのが特徴です。
独立して自身の事業一本で勝負したいか、まずはリスクを抑えて収入を増やしたいかなど、目的に合わせて選択するとよいでしょう。
副業について詳しく知りたい方は、以下もぜひご覧ください。
副業の定義とは？始めやすいおすすめの業務や開始前の注意点を解説
フリーランスとフリーターの違い
フリーランスとフリーターの違いは、どちらも特定の企業の正社員ではないものの、フリーターは非正規雇用として企業と雇用契約を結ぶ点が大きな違いです。
フリーターはアルバイトやパートとして働いた時間に応じて時給や日給で給与が支払われるため、フリーランスよりも収入の予測を立てやすいといえるでしょう。ただし、給与体系は時給や日給制が多く、フリーランスや会社員と比べると収入の上げ幅は大きくありません。
また、働き方も会社員同様、勤務条件によるところが大きく、フリーランスと比べると自由度が低めです。ただし、シフト制であれば短時間勤務も可能なため、正社員よりは家庭と両立しやすい側面もあります。
非正規ではあるものの、雇用契約のもとで働きたいならフリーター、雇われずに自由なスタイルで高収入を狙うならフリーランスを選択すると良いでしょう。
フリーランスが注目されている理由
近年フリーランスが大きな関心を集めている背景には、個人と企業双方を取り巻く環境の変化があります。新しい働き方を後押しする社会的な仕組みが整い、多様な生き方を選びやすい状況が生まれているためです。
国では副業や兼業、リモートワークの推進など、多様な就業環境の整備を進めています。さらに、2024年に施行されたフリーランス保護新法により、取引の適正化や就業環境の整備が図られ、個人が安心して独立できる環境が整ってきました。
また、人手不足に悩む企業側でも、必要な時期に専門性の高い外部人材を柔軟に受け入れる動きが拡大しています。即戦力となるプロを活用したい組織が増えた結果、個人へ業務が発注される機会も豊富になりました。
制度面の支援と市場の需要拡大が噛み合い、自分らしい働き方を叶える手段としてフリーランスという働き方は社会に定着しつつあります。
参考：
フリーランスの働き方のメリット4つ
フリーランスとして働く主なメリットは以下の4つです。
以下、それぞれのメリットについて詳しく解説します。
1. 働く時間や場所の自由度が高い
フリーランスは、稼働する時間帯や働く場所を自分の都合に合わせて自由にコントロールできます。会社員のように決められた始業時刻や特定のオフィスへ出社する義務がなく、案件次第では自宅で働いたり、好きな時間に作業を進められるためです。
朝の満員電車による通勤ストレスを回避できるほか、通院や家事、子育てといったプライベートの予定もスケジュールに組み込みやすくなります。自身の最も集中しやすい時間帯に合わせて稼働できるため、ワークライフバランスを整えやすい点が大きな魅力です。
2. 仕事の内容を自由に選択できる
フリーランスは自分の意思で取引先や案件を選択できる点が大きな魅力です。
自身の得意分野や関心のある領域に絞って仕事を受けられるため、高いモチベーションを保ちながら作業を進められるでしょう。
さらに、挑戦したい分野の案件へ積極的に応募していけば、理想のキャリアプランに沿ったスキルアップも無理なく実現可能です。
会社からの指示に縛られることなく、自分の強みを活かせる案件を選んで働けます。やりたい仕事に絞って自由に活躍したい方にぴったりです。
3. 実力次第で収入アップできる
自身の成果や獲得した案件数が直接収入に結びつく点は、フリーランスの大きなやりがいです。会社員のような固定給制とは異なり、こなした仕事の量や提供した価値の大きさに応じて報酬が支払われる仕組みになっているからです。
専門スキルを磨いて高単価な案件を受注したり、単価交渉を行ったりすることで、短期間での大幅な収入増加も狙えます。年齢や勤続年数に関係なく、自分の頑張りや実績がストレートに収入へ反映されるため、高いモチベーションを持って働き続けられるでしょう。
4. 人間関係によるストレスが少ない
職場における人間関係の悩みを軽減しやすい点も、フリーランスの大きな利点です。会社員のように社内の複雑な上下関係や強制的な付き合いが発生せず、業務に必要なやり取りに集中できる環境があるためです。
仕事のやり取りも基本的に業務単位となるため、相手と適切な距離感を保ちながら円滑にコミュニケーションを進められます。
また、万が一考え方や方針が合わない取引先と出会った場合でも、契約更新のタイミングで付き合い方を見直せる自由度があります。対人関係のストレスを減らし、自分のペースで心地よく働きたい方に適した環境といえるでしょう。
フリーランスの働き方のデメリット4つ
自由度の高いフリーランスですが、事前に把握しておくべきデメリットも存在します。主なデメリットは以下の４つです。
以下、それぞれ詳しく解説していきます。
1. 収入が安定しにくい
フリーランスのデメリットの1つは、毎月の収入が一定ではない点です。会社員のように毎月定額の基本給が保証されているわけではなく、獲得した案件数や単価によって収入が毎月変動するためです。
病気やケガで働けなくなった場合も収入が途絶えてしまうため、日頃から資金繰りやリスク管理を意識する必要があります。
さらに、待っているだけでは案件が得られないため、自ら営業を行ったりクライアントへ提案したりする努力も欠かせません。フリーランスが効率的に仕事を獲得する方法については、後ほど詳しく解説します。
2. 社会的な信用を得にくい
会社員と比較して、社会的信用を得にくい傾向にある点も注意が必要です。固定給の保証がなく収入の変動が激しい職業とみなされるため、金融機関などの審査で不利になるケースがあります。
具体的には、クレジットカードの発行やローン・賃貸物件などの契約時に審査が厳しくなる場面が見られます。独立を検討している場合は、会社員として信用があるうちにカード作成や契約類を済ませておくと安心でしょう。
3. 税金・保険の手続きは自分で行う必要がある
会社ではバックオフィスが担当していた事務手続きを、フリーランスはすべて自力で対応しなければなりません。確定申告や各種税金の納付、国民健康保険への切り替えといった手続きを自分自身で行う必要があるためです。
特に確定申告に向けた日々の帳簿付けや領収書の整理には、相応の時間と手間がかかります。本業の業務時間を圧迫する要因にもなりやすいため、会計ソフトの活用や税理士に相談するなど効率的に処理する工夫が求められます。
4. 孤独を感じやすい
フリーランスは一人で作業を進める時間が長くなるため、精神的な孤独感を抱きやすい側面もあります。オフィス出社のように同僚や上司と気軽に雑談したり、仕事の悩みをその場で相談したりできる環境が少ないためです。
業務や経営上の判断を自分一人で行う機会が多く、プレッシャーや不安を孤独に抱え込んでしまう人も少なくありません。フリーランス向けのコミュニティへ参加したり、同業者との交流の場を設けたりして、孤立を防ぐ工夫が大切です。
フリーランスの主な職種一覧
フリーランスとして働ける職種は多岐にわたります。職種や案件の規模、求められるスキルなどによって収入の差はありますが、フリーランスとして活動することで会社員より高収入を得られるケースも少なくありません。
以下、代表的な職種を紹介します。
IT系の職種
IT業界はフリーランスの需要が非常に高く、スキル次第で高収入を狙える職種が豊富に存在します。ここでは代表的な2つの職種を紹介します。
プログラマー（PG）／システムエンジニア（SE）
プログラマーやシステムエンジニアは、プログラミング言語を用いてシステムやアプリケーション制作を行う職種です。案件にもよりますが、システムエンジニアが設計した仕様書をもとに、プログラマーが実際に動くシステムとして実装します。
どちらもフリーランス向けの仕事は多く募集されており、案件ごとに必要スキルが変わってきます。需要の高い言語やトレンドの技術を扱えるほど、高収入を目指せるでしょう。
プログラマーやシステムエンジニアについて詳しく知りたい方は、以下の記事も参考にしてみてください。
【エンジニア監修】プログラマーとは？仕事内容や年収・資格を紹介
Webディレクター／Webプロデューサー
WebディレクターやWebプロデューサーは、Webサイトやアプリケーション制作のプロジェクト全体を統括する職種です。役割を大まかに分けると、Webディレクターが制作や運用の責任者で、Webプロデューサーが企画立案や制作・運用を含めたプロジェクト全体の責任者を担います。
両職種には、Webサイトやアプリケーション制作に関する専門知識や技術的なスキルのほか、チームのまとめ役となるため、コミュニケーションスキルが必要です。さらにはクライアントとの交渉も行うため、プレゼンテーションやマーケティングのスキルも求められるでしょう。
以下は、レバテックフリーランスを利用して、実際に通信キャリア会社の現場で稼働するフリーランスWebディレクターへのインタビューです。会社員から転向する際のスケジュールや1日の仕事の流れなど、具体例を多数紹介しているため、ぜひ参考にしてください。
42歳・Webディレクター｜登録から約2週間で決定！月50万円→68万円の収入アップも実現
クリエイティブ系の職種
イラストや動画を作成したり、写真を撮ったりするクリエイティブ系の職種にもフリーランスとして活躍している人が多いです。以下、代表的な職種を紹介します。
Webデザイナー
Webサイトのデザイン制作に携わるのがWebデザイナーです。単に見た目を整えるだけでなく、ユーザーの利便性を考慮した設計も求められることが多いです。
Webデザイナーには、デザインに関する知識のほか、PhotoshopやIllustratorなどのデザインツールを扱うスキルが求められます。さらに、HTML/CSSのコーディングスキルやUX/UIのスキルが必要となるケースもあります。
動的なWebサイトを扱えるプログラミングスキルや、マーケティングスキル、デザイン理論、色彩学など、幅広い知識を身につければ、収入アップにつなげられるでしょう。
フリーランスのWebデザイナーについて詳しく知りたい方は、以下の記事をご覧ください。
【2026年最新】フリーランスWebデザイナーの仕事のリアル！会社員との違いや平均年収
動画クリエイター
映像や音声を編集し、動画を制作するのが動画クリエイターです。作成するコンテンツは幅広く、企業の紹介動画や商品のプロモーション動画のほか、企業のマニュアル動画や個人YouTuberの動画など、ジャンルは多岐にわたります。
動画クリエイターには、動画編集ソフトを扱うスキルが必須となります。無料の動画編集ソフトもあるため、独学で副業から始めやすい職種の1つといえるでしょう。
グラフィックデザイナー／イラストレーター
グラフィックデザイナーやイラストレーターは、印刷物やデジタルメディア向けのビジュアルコンテンツを制作する職種です。挿絵や図解の制作のほか、ロゴデザインやパンフレット、広告バナーのデザインなど、ジャンルは多岐にわたります。自分の作品を描いて展示会を開催したり、作品集を出版したりする人もいます。
求められるスキルとしては、IllustratorやPhotoshopなどのデザインツールを扱うスキルのほか、デザインセンスや色彩感覚なども重要です。加えて、クライアントの要望を的確に汲み取り、表現する能力も必要となるでしょう。
独自のアートスタイルを確立して、高収入を得ているグラフィックデザイナーやイラストレーターもいます。
カメラマン／フォトグラファー
写真や動画を撮影し、クライアントの要望に応じた作品を提供するのがカメラマンやフォトグラファーです。案件によっては商業性や芸術性が求められるため、専門分野が細かく分かれることもあります。
また、撮影対象やスタイルによって働き方もさまざまです。旅先で風景や文化を撮影する人もいれば、飲食店のメニュー写真や企業向けの広告撮影を手掛ける人もいます。自由度が高く、スキル次第で仕事の幅を広げられるのが魅力といえるでしょう。
ライター系の職種
ライター系の職種は、基本的にパソコンとインターネット環境さえあれば始められるため、未経験でもフリーランスとして活動しやすいのが特徴です。
以下、フリーランスのライター系の代表的な職種を紹介します。
Webライター
Webライターは、Webサイト上のコンテンツの記事や原稿を執筆する職種です。
Webライターに特別な資格は必要なく、一般的な日本語力とタイピングスキルさえあれば始められます。より高収入のWebライターを目指すなら、検索で上位に表示するためのSEO知識を身につけると良いでしょう。
加えて、特定のジャンルに特化した専門知識を有していれば、価値の高いライターとして評価されることもあります。中には副業として、本業の知識を活かした記事を執筆するフリーランスWebライターもいます。
ブロガー／アフィリエイター
ブロガーやアフィリエイターは、自分のWebサイトやブログを運営し、広告収入を得る職種です。読者に役立つ情報を発信し、記事に掲載された広告をクリックされたり、商品購入やサービス登録につなげたりすることで成果報酬が発生します。
ブロガーやアフィリエイターもWebライター同様、特別な資格は必要ありませんが、高収入を目指すならSEO知識が必須です。このほか、商品やサービス販売のためのセールスライティングのスキルも身に付けておくと良いでしょう。
編集者
書籍やWebサイトなどのコンテンツ内容を調整したり、添削したりするのが編集者です。仕事内容は多岐にわたり、原稿執筆や文章校正、必要な画像の発注、進捗管理といったマネジメント能力も必要になります。
フリーランスの編集者は、出版社やWebメディア制作会社などで一通りの経験を積んでから独立するケースが多く、ライター業務が未経験だと難易度が高い傾向があります。フリーランスの編集者を目指す場合は、まずはライターとして活動してみると良いでしょう。
ビジネス系の職種
ビジネス系の職種のフリーランスは、市場や経営などの知識に精通している人が多いです。
以下、代表的な職種を2つ紹介します。
マーケター
マーケターは製品やサービスなどを販売するための戦略を練る職種です。市場調査を行い、どうやったら売上が向上するかを分析して、販売戦略を考えます。
マーケターを目指すには、製品やサービスに関する知識のほか、マーケティングスキルが必須です。Web関係の課題を解消するWebマーケターだと、SEOやリスティングの知識も求められるでしょう。
Webマーケティングに必要なスキルや案件例について詳しく知りたい方は、以下の記事をご覧ください。
フリーランスのWebマーケティングは稼げる？案件例やなり方について解説
コンサルタント
コンサルタントは企業の課題を解決する職種です。経営のアドバイスをする経営コンサルタントや、課題をIT関連の技術で解決するITコンサルタントなどが存在します。
コンサルタントには、特定の業界や分野に関する専門的な知識のほか、相手を説得させるためのコミュニケーションスキルや論理的思考力なども求められます。加えて、資格や経歴が信頼に直結するため、高い専門知識と実績が豊富であれば高収入を目指せるでしょう。
特に近年は、専門分野に特化したフリーランスのコンサルタントが多くの企業から求められています。コンサルタントのような専門知識を持つ人材を自社で育てるのは難しいため、課題ごとに専門家のフリーランスに依頼した方が、企業にとっても費用対効果が高いためです。
コンサルタントの働き方について詳しく知りたい方は、以下の記事もあわせてご覧ください。
その他の職種
このほか、士業や美容系、講師もフリーランスとして活躍しやすい職業です。以下、それぞれ解説します。
士業
弁護士や税理士、行政書士などの国家資格を持つ士業は、高い専門性を活かして独立しやすい職業です。
個人事業主や企業と顧問契約を結ぶことで、継続的な安定収入を獲得しやすい強みもあります。専門知識や経験に基づく信頼が欠かせない仕事ですが、実績を積み重ねるほど案件獲得の機会が増え、高収入を維持できる職種といえるでしょう。
美容師
美容業界では店舗に雇われず、フリーランスとして活動する美容師が増加しています。美容室のセット面を借りて施術を行うシェアサロンや面貸しシステムが定着し、個人でも働きやすい仕組みが整ってきたためです。
サロン側へ売上に応じた面貸し料を支払う仕組みのため、自分の指名客が増えるほど手元に残る報酬額も大きくなります。勤務時間や休日を自分でコントロールできるため、子育てやプライベートと両立しながら自由に働きたい方にも人気のスタイルです。
講師
自身の経験や得意スキルを活かし、人に教える立場として活動するフリーランスも数多く存在します。語学スクールやパソコン教室、プログラミングスクールなど、教えるテーマや指導対象は多岐にわたるのが特徴です。
最近ではオンライン講座の普及に伴い、自宅から世界中の受講生へレッスンを提供するスタイルも一般化してきました。受講生のニーズを汲み取る指導力や、リピーターを獲得するためのコミュニケーション能力を高めることで、安定した講座運営が可能になります。
フリーランスの働き方が向いている人の特徴
フリーランスの仕事は自由度が高いため、人によっては向き・不向きが分かれます。以下の5点はフリーランスの働き方が向いている人の代表例です。
- 今よりも収入アップを目指したい人
- 営業活動が苦にならない人
- 自己管理能力が高い人
- 多様な人間関係や環境に適応できる人
- ニーズの変化に対応し、スキルアップし続けられる人
特に主体的に動ける人がフリーランスの働き方に向いています。具体的には、積極的にクライアントにアプローチする、世の中のニーズを調べてスキルアップに励むなどです。作業の進捗や体調を自ら管理できる人も適性があります。
また、フリーランスの働き方は案件ごとに環境が変わるため、環境の変化をポジティブに捉えられる人もフリーランスの適性が高いです。
このような適性があり、自分の実力で高収入を目指す人におすすめの働き方です。
フリーランスの適性について詳しく知りたい方は、以下の記事をご覧ください。
フリーランスに向いている人の特徴｜会社員と悩む場合の適性診断
フリーランスの働き方に向いていない人の特徴
フリーランスの働き方は自由な反面、安定感が低いというリスクがあります。以下は、フリーランスに向いていない人の特徴です。
- 安定した生活をしたい人
- 継続的にスキルアップするのが苦手な人
- 経理や事務仕事ができない人
- 営業力に不安があり仕事を受注できない人
- 孤独を感じやすい人
経理や事務仕事が苦手な方は会計ソフトを導入する、営業力に不安がある方はフリーランス向けのエージェントを活用するといった方法が効果的です。
レバテックフリーランスはITフリーランス向けのエージェントサービスです。専任のアドバイザーがあなたのスキルや希望条件にぴったりの案件を提案するため、自分で営業して仕事を探す手間が省けます。
さらに単価交渉や将来のキャリア相談などのサポートも行っているため、営業が苦手な方はぜひレバテックフリーランスの活用をご検討ください。
フリーランスの年収の目安
フリーランスはスキルによって稼げる額が変わるので、人によって収入額に差がある働き方です。独立直後は収入が少なかったものの、数年経ってスキルや実績を積んでから稼げるようになった人もいます。
国が公表している「フリーランス実態調査」によると、年収200万円未満の層が全体の約4割と最多を占めています。次いで200万円以上400万円未満が多く、年収300万円未満の割合が過半数を超えているのが実情です。
その一方で、年収800万円以上を稼ぎ出す人が全体の約1割存在している点も見逃せません。平均値や一過性の数字に惑わされず、自身の職種やスキルに応じた相場感を把握しておくことが重要です。
参考：令和4年度フリーランス実態調査結果｜内閣官房新しい資本主義実現会議事務局・公正取引委員会・厚生労働省・中小企業庁
フリーランスになるには？必要な準備や手続きの流れ
フリーランスになるために必要な準備や手続きの流れは以下のとおりです。
独立前に見通しを立てて準備をしておけば、フリーランス転向後にスムーズに活動できます。以下、解説していきます。
1. フリーランス転向後のプランを決める
「最終的にプロジェクトマネージャーになる」など、フリーランス転向後のプランを決めるのは重要です。具体的な目標がないと、フリーランスで働くモチベーションが維持しにくくなるためです。
どんな顧客をターゲットにするのか、どれくらいの収入を得たいかといった事業計画にも目標は必要です。目標によっては独立資金の額も変わってくるため、貯金額なども踏まえて具体的な計画を練りましょう。
2. 健康保険・年金の手続きを行う
フリーランスへ転向する際は、退職後すみやかに健康保険と年金の切り替え手続きを行う必要があります。会社を退職すると、それまで加入していた会社の健康保険や厚生年金の被保険者資格を失ってしまうためです。
退職後の健康保険の手続きには、主に以下の3つの選択肢があります。
- 国民健康保険へ切り替える
- 前職の会社の社会保険を2年間継続する（任意継続）
- 家族の社会保険の扶養に入る
年金についても、厚生年金から国民年金への変更手続きが必要となります。
国民健康保険と国民年金は原則として、退職日の翌日から14日以内に手続きが必要です。
参考：
3. 開業届を提出する
フリーランスに開業届の提出は必須ではありませんが、提出して個人事業主になれば以下のメリットを受けられます。
- 確定申告で最大65万円の控除が受けられる青色申告を選択できる
- 屋号（事業用の名義）で銀行口座を開設できる
- 小規模企業共済などの節税制度を活用できる
- 個人事業主としての社会的信用を得やすくなる
青色申告による特別控除を活用できれば、納める所得税や住民税を大幅に抑えられます。節税効果を高めて手元に残る資金を増やすためにも、事業を開始したら速やかに開業届と青色申告承認申請書を提出しておきましょう。
参考：
フリーランスになるための準備や手続きを詳しく知りたい方は、以下も参考にしてください。
フリーランスになるためにやることは？事前準備や手続き、必要なものを解説
フリーランスが仕事を見つける方法4選
フリーランスとして継続的に収入を得るためには、自分に合った案件獲得ルートを確立することが重要です。代表的な方法は以下の4つです。
会社員とは異なり自動的に仕事が割り振られることはないため、能動的に動く姿勢が求められます。詳しく見ていきましょう。
1. フリーランスエージェントを利用する
効率的に自分に合った案件を獲得したい場合は、フリーランスエージェントの活用がおすすめです。専任の担当者が希望条件やスキルに合った求人を提案してくれるため、営業活動にかかる時間や手間を大幅に削減できます。
IT系の案件を獲得したい方は、レバテックフリーランスをご活用ください。専任アドバイザーによる案件のご提案だけでなく、商談の調整から単価交渉、参画中の悩み相談なども丁寧にフォローします。
さらに、参画者限定で税理士紹介や優待サービスが受けられる福利厚生パッケージも提供しています。「正社員並みの安心感」と「フリーランスの自由」を両立させたい方は、ぜひお気軽にご登録ください。
2. 知人・友人からの紹介を受ける
信頼関係を活かして仕事を得たい場合は、知人や友人、前職のつながりを頼る方法が有効です。すでに面識がある人物からの紹介であれば、信頼度の高さからミスマッチが起きにくく、スムーズに契約へ至りやすいためです。
案件の獲得につながるよう、日頃から自分がどのようなスキルを持ち、どのような仕事を受けているのか周囲に伝えておくと効果的でしょう。期待以上の成果を出して信頼を得られれば、継続的な依頼や別のクライアントの紹介にもつながりやすいです。
3. SNSで宣伝を行う
自身の認知度を高めて幅広い層から案件を募りたいなら、XやFacebookなどのSNSを活用して宣伝を行いましょう。日々の実績や保有スキルを可視化して発信し続けることで、興味を持った企業や個人から直接DMなどでオファーが届くことがあるからです。
SNSでの宣伝は、費用をかけずに全国の潜在的なクライアントへアプローチできる点が大きな強みです。プロフィールにポートフォリオを掲載しておけば、自身の成果物も気軽に確認してもらえます。定期的に役立つ情報や制作物を投稿して存在感をアピールしていきましょう。
4. 直接営業をかける
希望するクライアントへ直接営業をかけるといった方法もあります。手間はかかるものの、仲介業者を挟まないため、自分の交渉次第で高単価な案件を獲得しやすい点がメリットです。
クライアントへ直接営業をかける際は、相手が抱える課題を事前にリサーチし、自らのスキルでどう貢献できるか熱意をもって提案する姿勢が求められます。断られる確率も一定数ありますが、実績を積み重ねることで質の高いクライアントとのパイプを築けるでしょう。
フリーランス新法（フリーランス保護法）とは？
フリーランス新法（フリーランス保護法）とは、個人で働くフリーランスが安心して働ける環境を整えるため、2024年11月に施行された法律です。組織に属さない個人が企業や組織などと取引する際、立場が弱くなりトラブルに巻き込まれるのを防ぐ目的があります。
正式名称は「特定受託事業者に係る取引の適正化等に関する法律」で、「フリーランス・事業者間取引適正化等法」という略称で呼ばれることもあります。
業務を委託する企業に対して、取引条件の明示や期日内の報酬支払い、ハラスメント防止対策などが義務付けられている点が大きな特徴です。禁止行為や遵守事項が明確になったことで、不当な買いたたきや過度なやり直し要求の防止に役立ちます。
法的な保護が手厚くなった一方で、受注者側も契約内容を正しく理解して自らの権利を守る姿勢が欠かせません。安全に事業を継続するためにも、法改正の内容や自身に関わるルールを事前にしっかり把握しておきましょう。
参考：
フリーランスとして業務を行う方・フリーランスの方に業務を委託する事業者の方等へ｜厚生労働省
フリーランスの働き方に関するよくある質問
フリーランスの働き方に関するよくある質問をまとめました。これからフリーランスを目指す方、フリーランスの働き方についてより深く知りたい方は、ぜひチェックしてください。
Q. フリーランスと会社員どちらがいいですか？
向き不向きがあるため、一概にどちらが良いとは言えません。自由な時間や収入の上限がない魅力を重視するならフリーランスが適しており、雇用や収入の安定性を重視するなら会社員が適しているためです。
どちらを選ぶべきかは、自身が求めるライフスタイルや価値観によって大きく分かれます。自身の強みや理想とする働き方を考慮し、納得のいく選択をすることが重要です。
Q. フリーランスは一日何時間働けばいいですか？
フリーランスの一日の労働時間は決まっておらず、参画している案件や仕事内容によって人それぞれです。雇用契約ではないため、労働時間を自由に調整できる特徴があります。
専業の場合は会社員と同等の6～8時間程度、副業の場合は2～4時間程度で稼働するケースが多く見られます。自身の体調やライフスタイルに合わせて柔軟にスケジューリングできる点が魅力です。
Q. 女性や未経験でもフリーランスになれますか？
性別や過去の実績に関わらず、誰でもフリーランスになれます。ただし、未経験だと案件獲得が難しく、収入が不安定になる可能性はあります。会社員としてスキルや実績を磨いてからフリーランスとして独立するのが一般的です。
Q. 未経験からフリーランスになるにはどうすればいい？
未経験から独立を目指す場合は、まず関連業界へ転職して実務経験を積むか、副業からスタートして実績を作る方法が現実的です。いきなり本業として独立するよりも、スキルや経験を確実に身につけながら準備を進めた方が、独立後のスタートダッシュを切りやすいからです。
まずはスクールや独学で知識を身につけ、副業の場合は小さな案件から実績を重ねましょう。ある程度の収入が見込める状態になってから独立することで、無理のない移行が可能になります。
未経験からフリーランスを目指したい方は、以下の記事も参考にしてみてください。
未経験スキルなしからフリーランスになる方法は？おすすめ職種や案件の探し方を解説
Q. フリーランスは在宅リモートでも働けますか？
在宅リモートワークを中心とした働き方は十分に可能です。近年はオンライン上で業務を完結できる案件もあり、場所に縛られずに働ける環境が整っているためです。
ただし、すべての案件が完全フルリモートとは限りません。職種やクライアントの意向によっては「週1日はオフィスへ出社」「月1回の対面ミーティングが必要」といった、一部リモートの条件がつくケースもあります。
※本記事は2026年8月時点の情報を基に執筆しております。
最後に
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※相場算出に個人情報の取得はおこないません。
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