インフラエンジニアの在宅勤務・リモートワークが可能な求人案件はある？ | レバテックフリーランス

インフラエンジニアは在宅勤務できる？

新型コロナウイルス感染症の影響によるニューノーマルなワークスタイルの普及もあり、IT業界でも在宅勤務（テレワーク）が広がっています。2021年1月にIPA（独立行政法人情報処理推進機構）が発表した調査結果によれば、2020年10月末までに委託先IT企業（ITシステムやソフトウェアの開発・保守運用などを発注・委託している、ITサービスの提供を受けている組織・企業）の90%以上、委託元IT企業（ITシステムやソフトウェアの開発・保守運用などを受託している、もしくはITサービスを提供しているIT企業）でも50%以上がテレワークを経験しています。

※参考 : IPA（独立行政法人情報処理推進機構）「ニューノーマルにおけるテレワークとITサプライチェーンのセキュリティ実態調査」

近年は徐々にインフラエンジニアの在宅勤務も増えています。企業の業務システムや基幹システムが、オンプレミスからクラウドサービスへ移行するにつれて、インフラエンジニアがリモート操作でインフラシステムを管理できるようになったためです。

厚生労働省の職業情報提供サイト（日本版O-NET）でも、インフラエンジニアの労働条件の特徴として「顧客の施設に物理的にサーバーを設置する仕事は減少しているが、クラウドを利用したIoT、フィンテック（金融とITを結びつけた新しいサービス）等新しい分野でITインフラが求められるようになっている」と説明されています。

※参考 : 厚生労働省職業情報提供サイト（日本版O-NET）「システムエンジニア（基盤システム）」

従来のインフラエンジニアの仕事には、物理的なサーバーやネットワークの設置・構築など、現場でしかできない業務が多く含まれていました。たとえば、物理サーバーのラッキングやケーブルの配線、電源管理や室温・湿度を含めた空調管理などは、サーバールームでしか作業ができません。また、システムトラブルの原因が物理的なメモリ故障やケーブルの断線だった場合には、現地でメモリ交換や配線交換などの作業をしなければなりませんでした。

しかし、オンプレミスからクラウドへ移行した企業では、インフラエンジニアの管理範囲が大きく変わっています。簡単にいえば、物理的なインフラ設備をインフラエンジニア自らが扱うシーンが少なくなったのです。

クラウドを利用したインフラ環境ならば、インフラエンジニアの主な作業はAWSやGCP、Azureといったクラウドのオペレーションがメインとなります。極端にいえば、安全なネットワーク接続ができる場所であれば、どこでもサーバー構築やネットワーク設定が可能です。

総務省の「令和元年通信利用動向調査報告書（企業編）」によれば、日本国内でクラウドコンピューティングサービスを利用している企業の割合は6割以上にものぼります。産業分類別にみても、クラウドサービスを利用している割合は、情報通信業が90.3%、金融・保険業が80.1%、不動産業が79.5%と、多くの業界でクラウドコンピューティングが導入されていることがわかります。

※参考 : 総務省「令和元年通信利用動向調査報告書（企業編）」

つまり、それだけ従来のオンプレミスからクラウドコンピューティングへの移行が進んでおり、今後に向けてもインフラエンジニアの在宅勤務可能な環境が整いつつあるといえます。

インフラエンジニアの仕事に関して詳しく知りたい方は、以下の記事をご覧ください。
【エンジニアのプロ監修】インフラエンジニアとは？仕事内容や年収・必要スキル・資格などを徹底解説

リモートワーク・テレワークとは？

在宅勤務をはじめとする「社外での勤務」の呼称としては、「リモートワーク」や「テレワーク」などがあります。

結論からいえば、リモートワークとテレワークの意味に大きな違いはないでしょう。一般的にはどちらも、「ICTを利用してオフィスなどの勤務地以外の離れた場所で働くこと」を指しています。

ただし、「テレワーク」については、厚生労働省が運営するテレワーク総合ポータルサイトで「情報通信技術（ICT＝Information and Communication Technology）を活用した時間や場所を有効に活用できる柔軟な働き方」と定義されている一方、「リモートワーク」については政府などから明確な定義は示されていません。

※参考 : テレワーク総合ポータルサイト「テレワークとは」

これは官公庁では基本的に「テレワーク」という呼称が使われているためですが、求人の募集要項などでは「リモートワーク」が使われることもしばしばあり、基本的にはどちらの用語を使っても間違いにはならないでしょう。

関連記事 : リモートワークとテレワークの違い

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インフラエンジニアの在宅勤務可能な求人

それでは、在宅勤務が可能なインフラエンジニアの仕事内容や、求人の条件にはどのようなものがあるのかを確認していきましょう。

在宅勤務可能な求人の仕事内容

在宅勤務が可能なインフラエンジニアの仕事内容は、主にAWSやGCP、Azureに代表されるクラウドサービスを設定・運用・保守するものです。また、企業のITシステムに対するコンサルタントという業務内容の求人も増えています。

従来からのオンプレミス環境を在宅勤務で完全にオペレーションするのは難しいでしょう。なぜなら、現場に行かなければ物理的な環境が扱えないからです。しかし、物理的環境をクラウドサービスに移行しているならば、インフラエンジニアはネットワークを介したオペレーションによって仕事ができるということです。

また、クラウドコンピューティングに関する商談に対応できる、AWSなどを熟知したエンジニアにも需要があります。

在宅勤務可能な求人で求められる条件

インフラエンジニアが在宅勤務で求められるのは、AWS、GCP、Azureなどのクラウドサービスを使いこなせる知識とスキル、そして豊富な経験です。

オンプレミスからクラウドコンピューティングへ移行した多くの企業は、サポートやセキュリティ、その他サービスの高可用性や信頼性を重視して利用サービスを選定しているため、上記のような大手のクラウドサービスベンダーを選択しています。そのため、こうしたサービスを扱った経験が、在宅勤務可能な求人の条件になっていることが多いでしょう。

フリーランスインフラエンジニアの在宅勤務可能な案件

フリーランスインフラエンジニアにも、在宅勤務可能な案件はあります。

在宅勤務可能な案件の作業内容

フリーランスインフラエンジニアの在宅勤務可能な案件としては、以下のような業務があるでしょう。

• インフラコンサル/育成
• クラウドインフラ検証
• サーバー運用保守・設計構築業務
• クラウド基盤構築・設計業務
• 仮想サーバーの構築

作業内容としては、AWSインフラ構築やアプリケーション方式の設計、仮想サーバーの設計や構築など、インフラ構築を含むオペレーションからコンサルタント業務まで幅広い案件があります。

在宅勤務可能な案件で求められる条件

フリーランスのインフラエンジニアが在宅勤務可能な案件で求められる条件としては、AWS、GCP、Azureなどのクラウドサービスの設計・構築・運用・管理保守経験や、インフラシステムや運用システムのコンサルティング経験などです。

また、インフラエンジニアを含め、フリーランスエンジニアは基本的に即戦力としての働きを期待されるため、プロジェクトリーダーの経験者など、インフラエンジニアとしての豊富な経験を求められる場合が多いでしょう。

関連記事 : インフラエンジニアのフリーランス案件や平均単価・年収｜今後の需要についても解説

インフラエンジニア未経験から在宅勤務可能な求人に応募できる？

インフラエンジニア未経験から在宅勤務可能な求人へ応募することは可能です。ただし、経験者と比べると採用のハードルは高くなります。その理由には、主に以下のようなことが挙げられます。

• ITインフラの設計・構築などには実務経験が求められる
• ネットワーク設計・構築などの知識と実務経験が求められる
• サーバー設計・構築などの実務経験が求められる
• 問題点やニーズを聞き出すための知識とコミュニケーションスキルが求められる
• 顧客の業務に適したインフラ設計の提案力が求められる
• IaaS、PaaS、SaaSなどの深い理解が求められる

このようなスキルはインフラエンジニアとして重要な能力です。また、在宅勤務をするうえでは、上記のような経験から得られる判断を1人で下さなければいけない場面も増えます。

インフラエンジニアの未経験者にとって、チームとして業務を行いインフラの知識や経験・スキルを蓄積することは大切なことです。オフィス勤務と在宅勤務では、仕事中に得られる知識と経験に違いが出ることも考えられます。

そのため、未経験者も応募できる在宅勤務可能な求人では、一定期間は出社して研修を受けたり、サポートを受けつつ実務をこなしたりして、その後にリモートワークに移行するという形もあり得ます。

未経験から在宅プログラマーになるためのノウハウを知りたい方は、以下の関連記事をご覧ください。
在宅プログラマーを未経験で目指す方法｜求人・案件の探し方は？

インフラエンジニアの副業でできる求人はある？

インターネットがつながる場所であれば、クラウドサービスを利用したインフラの構築・運用・保守を行うことが可能である以上、副業としてインフラエンジニアができる求人も存在します。

ただし、インフラエンジニアの仕事は企業のシステムの高可用性を保ちながら、運用・保守を安定させるものです。また、企業の基幹システムなどを扱う場合には、守秘義務やコンプライアンスなどの関係上、副業人材に任せることができない業務も多くあります。

フルタイムの正社員ならば、企業の業務時間中も常に状態を監視して高い機動力を保つことができます。また、守秘義務やコンプライアンスに関わる情報などの管理も任せられますが、やはり重要なインフラシステムの管理は副業で担うことが難しいケースがあるというのも事実です。

厚生労働省の職業情報提供サイトでも、インフラエンジニアは「守秘義務やコンプライアンスの関係でほとんどが正社員である」と説明されています。

そのため、インフラエンジニアを副業で行う場合には、企業のサーバーやネットワーク環境に関する改善業務や、AWSなどのクラウドサービスの設定など、守秘義務やコンプライアンスに沿った形でのコンサルタント、一部のオペレーションを担う案件などが中心となるでしょう。

関連記事 : インフラエンジニアはつまらない？仕事がきついとされる理由や対策

インフラエンジニアの平均年収

インフラエンジニアの年収は、正社員、契約社員、アルバイト・パート、派遣社員などの雇用形態や、実務経験の年数、スキルなどによって幅があります。

会社員インフラエンジニアの平均年収

厚生労働省の職業情報提供サイトによれば、2019年の賃金構造基本統計調査をもとにしたインフラエンジニアの平均年収は666.9万円、平均年齢は46.1歳となっています。

※参考 : 厚生労働省「賃金構造基本統計調査」

国税庁が発表した同年分の民間給与実態統計調査結果によると、日本の民間企業で働く給与所得者の平均年収は436.4万円、平均年齢は46.7歳となっているため、データのうえでは会社員として働くインフラエンジニアの年収は高めといえます。

※参考 : 国税庁「令和元年分民間給与実態統計調査－調査結果報告－」

フリーランスインフラエンジニアの平均年収

レバテックフリーランスに2021年2月時点で掲載されているインフラエンジニアの求人・案件の平均月額単価は64万円であるため、単純に12ヶ月分にした金額を年収と考えれば、フリーランスエンジニアの平均年収は768万円と計算できます。

インフラエンジニアの求人・案件一覧

ただし、これは税金や保険料を引く前の金額で、レバテックフリーランスの求人・案件にもとづいたデータなので、フリーランスインフラエンジニア全体の平均年収ではありません。

しかし、フリーランスの場合は、サーバーエンジニアやネットワークエンジニアなどの専門性を高めた人材も多いため、全員が高収入を得られるわけではないものの、平均年収が高くなりやすい傾向があります。

関連記事 : インフラエンジニアの平均年収｜転職して狙える収入は？年収1000万円は可能？

インフラエンジニアの在宅勤務に関するよくある質問

それでは最後に、インフラエンジニアの在宅勤務に関する“よくある質問”を見ていきましょう。

Q. インフラエンジニアは在宅勤務可能な職種ですか？

A. 仕事内容によりますが、インフラエンジニアは在宅勤務をすることも可能な職種です。インフラエンジニアの仕事は、物理的なサーバーやネットワークの設置・構築など、現場に出向く必要がある作業も多くありましたが、企業が利用するアプリケーションや基幹システムのクラウド移行によって、リモートワークが可能なインフラ業務も増えているといえます。

Q. フリーランスインフラエンジニアで在宅勤務可能な案件はありますか？

A. フリーランスインフラエンジニアにも、在宅勤務可能な案件はあります。企業の機密情報を扱う作業やコンプライアンスに関わる業務を在宅のフリーランスが行うことは難しい場合もありますが、AWSやGCP、Azureといったクラウドインフラの構築や、企業のITインフラに関するコンサルタントといったポジションで需要があります。

Q. インフラエンジニアを副業でできる求人はありますか？

A. インフラエンジニアを副業でできる求人はあります。たとえば、AWSの知見を活かした商談対応や仕様の調整、ミドルウェア環境構築、ドキュメント作成などの業務において、週1日～3日といった条件で対応可能な場合があるでしょう。しかし、インフラエンジニアは仕事の性質上、守秘義務やコンプライアンスに関わる業務も多いため、副業として行うのは難しいケースもよくあります。また、フリーランスであっても、エージェントなどが取り扱っている案件は週5日稼働が基本となっている場合も多く、すぐに副業案件が見つかるとは限りません。

関連記事 : インフラエンジニアのキャリアパス｜転職の選択肢や資格、女性のキャリア形成を解説

最後に

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