インフラエンジニアの平均年収は？年齢別相場や年収アップの方法を解説 | レバテックフリーランス
インフラエンジニアの平均年収は？年齢別相場や年収アップの方法を解説
ITインフラを支えるインフラエンジニアは、現代の社会に欠かせない存在であり、スキルや働き方次第では年収1,000万円も十分に狙える職種です。しかし、専門領域の広さゆえに、どのようなステップを踏めば市場価値を高められるのか迷ってしまう人も多いでしょう。
この記事では、インフラエンジニアの平均年収を年齢・雇用形態別に紹介します。年収アップのコツや、インフラエンジニアに求められるスキル、取得しておくと役立つ資格についてもまとめました。
自身のキャリアを客観的に見直し、理想の収入を実現するための指針として、ぜひ参考にしてください。
正社員のインフラエンジニアの平均年収
レバテックが保有するデータによると、正社員として働くインフラエンジニアの決定年収は約417万円（※）でした。
一般的に、設計から構築までを担当するエンジニアは、年収が高くなる傾向にあります。一方で、マニュアルに沿った操作が中心となる運用や保守の業務は、比較的給与水準が抑えられやすいです。ただし、トラブル対応や大規模なシステム改修が含まれる運用業務であれば、高単価を狙える場合もあります。
インフラエンジニアの仕事内容については、下記の記事を参照してください。
インフラエンジニアとは？仕事内容や年収・必要スキル・資格を解説
※レバテックの利用者の実績データから算出しました。（2026年5月時点）
フリーランスのインフラエンジニアの平均年収
レバテックのデータから算出したフリーランスのインフラエンジニアの想定年収は、約753万円（※）でした。フリーランスは時給や月単価での契約となるケースが多く、スキルレベルに応じて報酬が設定されるため、正社員よりも年収がアップする可能性があります。
※レバテックの利用者が参画した案件データから、稼働日数が5日のものに絞って案件単価を算出しました。年収の算出にあたっては、ひと月の案件単価に12ヶ月を乗じています。（2026年5月時点）
ただし、フリーランスは案件の受注状況や稼働日数によって収入が変動するリスクがあります。社会保険料や税金を自己負担する必要があるため、手取り額は正社員と比較して慎重に検討する必要があるでしょう。
年齢別のインフラエンジニアの平均年収
フリーランスのインフラエンジニアの年収は、年齢と経験に比例して上昇する傾向があります。年齢が上がるにつれて技術的な知識や実務経験が蓄積されるためです。
レバテックが保有するデータによると、20代の想定年収は約785万円となっており、若手の段階から高い水準が期待できる数値となっています。30代では約810万円まで伸び、クラウド技術やセキュリティ領域といった専門性が評価に直結し始めるでしょう。
40代は平均約885万円と全年代で最も高く、技術力に加えてマネジメント能力を兼ね備えた人材が求められます。一方で、50代以上は約830万円と微減しますが、これは現役エンジニアからコンサルタントまで働き方の幅が広がるためです。
自身のライフステージに応じた案件を選び、不足しているスキルを補うために自己研鑽を続ければ、年収アップを目指せる可能性があります。
スキル別のインフラエンジニアの平均年収
フリーランスのインフラエンジニアの年収は、保有するスキルによって異なります。市場のニーズが高いスキルほど、高単価の案件を受注できるようになるためです。
以下はレバテックのデータによるフリーランスインフラエンジニアのスキルごとの想定年収です。
| スキル | 年収換算（※） |
|---|---|
| クラウド（AWS,Azure） | 約915万円 |
| Linux（RHEL（RedHat）,CentOS） | 約776万円 |
| WindowsServer | 約775万円 |
| DB | 約792万円 |
| データマイニング | 約919万円 |
| ネットワーク | 約771万円 |
特定の専門性を極めたり、複数のスキルを掛け合わせて希少性を高めたりするなど、戦略的にキャリアを構築すれば高い年収を目指せるでしょう。
※数値はレバテックの利用者が参画した案件データから、稼働日数が5日のものに絞って案件単価を算出しています。
年収の算出にあたっては、ひと月の案件単価に12ヶ月を乗じています。
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集計期間：2020年07月01日～ 2025年06月30日
稼働日数：週5日
※本データを引用される際は出典元の記載をお願いいたします。
出典：レバテックフリーランス
インフラエンジニアが年収1,000万円を目指す方法
インフラエンジニアが年収1,000万円を目指すためには、専門性の向上とキャリアパスの見直しが欠かせません。
年収アップを目指すために、以下の4つの方法を確認しましょう。
- 外資系企業や大手SIerへ転職する
- クラウドサービスの専門性を高める
- プロジェクトマネージャーへキャリアアップする
- フリーランスとして独立し高単価案件を獲得する
順に解説していきます。
外資系企業や大手SIerへ転職する
年収1,000万円を実現するために、外資系企業や大手SIerへ身を置くという選択肢があります。資本力が豊かな企業や元請け企業は、エンジニア一人ひとりの成果に対して高い報酬を支払う仕組みが整っているケースが多いためです。
たとえば、外資系IT企業では、年齢に関係なく個人のパフォーマンスや技術力が給与へダイレクトに反映される成果主義が定着している傾向があります。国内の大手SIerにおいても、福利厚生を充実させたり役職手当を付与したりして、年収1,000万円を超えるケースは珍しくありません。
ただし、好待遇を得るためには相応のスキルが求められる点に注意しましょう。設計から構築までを完遂する高い専門性や、海外拠点と連携するための英語力などは採用時の重要な評価軸になります。語学力を磨いたり技術の深掘りを続けたりして、高い競争率を勝ち抜く準備を整えましょう。
クラウドサービスの専門性を高める
高年収を狙うインフラエンジニアにとって、クラウドスキルの習得は避けて通れないでしょう。最近は、物理的なサーバーを自社で抱えたり運用したりする企業が減り、クラウド環境への移行が急速に進んでいるためです。
クラウドプラットフォーム上でのシステム設計から構築までを一人で完結できる人材は、市場価値が高いと評価されます。実際に、AWSやGoogleといった各ベンダーが発行する上位レベルの認定資格を取得すれば客観的な技術証明になり、年収交渉の強力な武器になるでしょう。
さらに、最新のサービス情報を収集したり定期的に手を動かして検証したりする継続的な学習も、専門性を維持するために欠かせません。クラウドの知識をベースに自動化技術やセキュリティ対策までを網羅すれば、年収1,000万円の大台が見えてきます。
日々の業務を通じて実務経験を積んだり新しい技術に挑戦したりして、自身の市場価値を高めましょう。
プロジェクトマネージャーへキャリアアップする
年収1,000万円の大台を突破する方法として、プロジェクトマネージャー（PM）への転身という手があります。システム開発や運用の現場において、エンジニアをまとめたり進捗を管理したりするマネジメント層は、技術スペシャリスト以上に高い報酬が設定される傾向があります。
プロジェクトマネージャーは、大規模な基幹システムの刷新からクラウド環境への全面移行まで、難易度の高いプロジェクトを完遂させる力が求められます。単に知識を備えているだけでなく、予算を調整したり他部署と折衝したりする実務能力が備われば、さらに市場価値が高まるでしょう。
チームの士気を高めるコミュニケーションやリスクを未然に防ぐ先読みの力など、対人・管理スキルの習得も欠かせません。まずは小規模なチームでリーダーを経験したり、プロジェクトマネージャーのサポート業務を引き受けたりして、ステップアップを目指すと良いでしょう。
フリーランスとして独立し高単価案件を獲得する
会社員時代の給与体系に縛られず年収1,000万円を突破したい場合は、フリーランスという選択肢もあります。フリーランスは、企業との直接契約やエージェント経由での案件参画により、自身の技術力がダイレクトに報酬額へ反映される働き方です。
たとえば、市場価値の高いクラウド技術やサイバーセキュリティのスキルを保有していれば、専門性の高さに応じた報酬設定での契約が期待できるでしょう。一方で、案件を継続的に探したり単価交渉を行ったりする営業活動、さらには確定申告といった事務作業を自分で行う手間が発生します。
営業や事務作業の負担を軽減して業務に集中したい場合は、レバテックフリーランスといった専門エージェントの活用がおすすめです。業界に精通した担当者が、案件の提案や企業への条件交渉を行い、独立直後の方でも安心して働けるよう支援します。
無料の税理士紹介といったサポート体制も充実しているため、まずは情報収集を兼ねてお気軽にご相談ください。
インフラエンジニアは将来性が高いとされる理由
IT業界において、システムの土台を支えるインフラエンジニアは今後も安定した需要が見込まれる職種とされています。
高い将来性が期待されている主な要因は、以下の2つです。
- クラウド移行により専門人材が不足しているため
- 社会インフラに欠かせない職種であるため
それぞれの背景について確認しましょう。
クラウド移行により専門人材が不足しているため
ITの根幹を支えるインフラエンジニアの需要は、今後も右肩上がりで推移すると予測されます。IoTやフィンテックをはじめとする新しい技術領域が拡大する中で、柔軟にインフラ環境の設計や構築ができる人材の確保が急務となっているためです。
総務省の「令和6年通信利用動向調査」によると、企業における令和6年のクラウドサービスの利用状況は80.6%でした。令和4年の72.2%や、令和5年の77.7%と比較しても、年々上昇していることが分かります。このデータから、多くの企業にとってクラウド活用は欠かせない選択肢の一つとなっている状況が読み取れるでしょう。
中でもDXを推進する企業や、金融・製造といった大規模な基盤を持つ現場では、専門人材の供給が追いついておらず、人手不足が深刻化しているのが実情です。
先端技術に触れたり実務でクラウド移行を完遂したりした経験があれば、企業からの評価はより高くなるでしょう。
社会インフラに欠かせない職種であるため
インフラエンジニアは、景気の動向に左右されにくく安定して高年収を維持できる職種といえます。現代社会において、銀行のシステムを動かしたり公共サービスを維持したりするためのIT基盤は、止まることが許されない重要なインフラとなっているためです。
たとえ景気が低迷しても、一度稼働したシステムの保守や運用を止めることは難しく、基盤を支えるエンジニアの役割がなくなる可能性は低いです。既存のシステムを最適化したり新しい技術への移行を計画したりする局面において、専門知識を持つエンジニアの重要性はますます高まっていくでしょう。
複雑な障害を解決したり未然に防いだりするリスク管理能力は、自動化が進む現代においても代替が難しいスキルとして重宝されます。確かな技術力がある限り、活躍の場を失う心配はなく、中長期的なキャリア形成を図るうえでも極めて堅実な選択肢といえます。
インフラエンジニアにおすすめの資格
インフラエンジニアに必須の資格はありません。しかし、資格の取得は客観的なスキルの証明や、専門的な知識を体系立てて学ぶ手段になります。
ここでは、インフラエンジニアにおすすめの資格をまとめました。
ネットワークスペシャリスト試験
ネットワークスペシャリスト試験は、ネットワークの固有技術からサービス動向までを網羅する国家資格です（「情報処理技術者試験」の区分の一つ）。データが流れる経路を最適化したり、サイバー攻撃からシステムを守る構成を考えたりする高度な技術力の証明になります。
インフラエンジニアにこの資格をおすすめする理由は、実戦的な対応力が身につく点にあります。資格勉強を通じて、複雑な通信トラブルの原因を論理的に突き止めたり、効率の良いネットワークを設計したりする力が養われるためです。ネットワークの基礎体力ともいえる知識は、クラウドや仮想化技術を扱う際にも土台として役立ち、あらゆる現場で重宝されるでしょう。
なお、情報処理技術者試験は2027年度を目途に試験制度の再編が予定されている点に注意しなければなりません。ネットワークスペシャリストを含む各区分で試験範囲や形式が変更される可能性があるため、現行の資格を取得したい人は早めの受験をおすすめします。
参考：ネットワークスペシャリスト試験｜独立行政法人情報処理推進機構（IPA）
ITIL®4認定資格
ITIL®4認定資格は、ITサービスの運用管理において世界基準の知識を備えていることを示す国際資格です。単なる技術力だけでなく、ビジネスの価値を最大化したりサービスの品質を継続的に改善したりする手法を体系立てて学べるため、世界中の企業で高く評価されています。
大規模なシステムを安定して稼働させたり、障害発生時の対応フローを最適化したりする場面において、ITILの考え方は共通言語として役立ちます。グローバル企業や大手SIerへの転職を目指す際は、運用管理のプロフェッショナルであることを客観的に証明できるため、有力なアピール材料になるでしょう。
資格には複数のレベルが存在しますが、まずは基礎となる「ファンデーション」から挑戦し、実務に合わせて上位資格を目指すと良いでしょう。日々の業務を効率化したりチームの生産性を高めたりする視点を養うことで、技術一辺倒ではないエンジニアへと成長できます。
LinuC
LinuCは、Linuxサーバーの設計・構築・運用スキルを証明する、日本市場に最適化された認定資格です。現代のITシステムの多くがLinuxを基盤に稼働しており、OSの深い知識を備えたエンジニアは多くの現場で重宝されます。
たとえば、物理サーバーをコマンドで操作したり設定ファイルを適切に編集したりする技術は、実務の土台として高く評価されます。実際に認定を取得すれば、クラウド環境でシステムを立ち上げたり安全に管理したりするための基礎体力を備えていると見なされるでしょう。
試験はレベル1からレベル4まで段階的に構成されています。まずは基本操作やサーバー構築の基礎を学ぶために、レベル1の取得から目指すのがおすすめです。
参考：Linux技術者認定LinuC（リナック）とは｜LPI-Japan
VCP
VCP（VMware Certified Professional）は、Broadcom社が提供する仮想化ソフト「VMware vSphere」の設計や構築、運用スキルを証明する国際資格です。
1台の物理サーバー上で複数の仮想マシンを安定して動かしたり、リソースを適切に配分したりする技術は、ITコストを削減したい企業にとって重要です。VCPを取得すれば、オンプレミスのサーバー環境を最適化したりクラウド移行の基盤を整えたりするための専門家として、確かな信頼を得られるでしょう。
仮想化はクラウド技術の根幹を支える要素であるため、習得した知識はクラウドエンジニアを目指す際にも強力な武器になります。
参考：VMware Certified Professional - Data Center Virtualization (2V0-21.23)｜Broadcom
AWS認定
AWS認定は、世界最大級のシェアを誇るクラウドサービス「Amazon Web Services」に関する知識や技術力を証明する資格です。実務に即した高度な設計能力や運用スキルを体系的に習得している証となるため、取得すればクラウドへの移行を進める多くの企業から即戦力として高く評価されます。
インフラエンジニアの場合、まずは設計の基礎を網羅する「ソリューションアーキテクト – アソシエイト」から挑戦するのがおすすめです。自身の業務に合わせて運用管理に特化した科目を選んだり、上位のプロフェッショナル資格を目指したりして、市場価値を高めましょう。
参考：AWS 認定｜Amazon Web Services (AWS)
Microsoft認定資格 (Azure系)
Microsoft認定資格は、Microsoft Azureを用いたクラウドソリューションの設計や管理能力を証明するベンダー資格です。
オンプレミスの環境をAzure上へ再現したり、Active Directoryを利用して高度な認証基盤を構築したりする能力は、多くの企業で重宝されます。資格を取得すれば、Microsoft製品を基盤とするインフラ環境において、システムの最適化やトラブル解決を主導できるプロフェッショナルとして認められるでしょう。
インフラエンジニアであれば、まずはクラウドの概念や主要サービスを網羅する「Azure Fundamentals (AZ-900)」から着手するのがおすすめです。
参考：専門的および技術的な資格証明と認定｜Microsoft Learn
Google Cloud 認定資格
Google Cloud認定資格は、Googleのインフラやデータ分析、機械学習技術を活用したクラウドソリューションの設計・管理能力を証明する資格です。
近年、ビッグデータ解析やAI・機械学習の導入、コンテナ技術を活用したシステム開発においてGoogle Cloudの採用事例が急増しています。資格を取得すれば、Googleのインフラを駆使してモダンなシステムを構築・運用できるエンジニアとして、市場価値が高まるでしょう。
初めてGoogle Cloud 認定資格に挑戦する場合、まずはクラウドの基礎を網羅した「Cloud Digital Leader」から着手するのがおすすめです。より実務に直結する設計や管理の土台を学びたい場合は、「Associate Cloud Engineer」から着手すると良いでしょう。
年収アップを目指すインフラエンジニアに必要なスキル
インフラエンジニアとして市場価値を高めて年収アップを実現するためには、指示通りに動くだけでなく、自ら価値を創出できる高度な専門性が必要になります。
ここでは、インフラエンジニアが年収アップを目指すために必要なスキルをまとめました。
クラウドサービスのスキル
インフラエンジニアとして市場価値を高め、年収アップを実現するためには、クラウドスキルの習得は避けて通れません。物理的な機材を持たない「資産のクラウド化」を加速させる企業が増加し、クラウド上で環境を柔軟に構築できる人材の需要が高まっているためです。
主要なクラウドサービスとして、世界的にシェアの高い「AWS」や、多くの企業が基盤として採用する「Microsoft Azure」などがあります。こうしたプラットフォーム上でサーバーを冗長化させたり、最新のセキュリティ機能を組み込んだりする実践的な能力は、従来の運用経験以上に高く評価される傾向にあります。
まずは自身が関わる業務との親和性が高いサービスを選んだり、関連する認定資格に挑戦したりして、体系的な知識を深めると良いでしょう。
サイバーセキュリティのスキル
サイバーセキュリティのスキルは、インフラエンジニアが年収を底上げするための強力な武器になります。DXの加速に伴い、情報漏洩やサイバー攻撃による経営リスクが増大しており、インフラの構築段階から安全性を担保できる人材が切実に求められているためです。
不正アクセスを未然に防ぐネットワーク構成を設計したり、脆弱性を診断して適切なパッチを適用したりするスキルは、企業の資産を守る上で欠かせません。インフラ構築に加え、認証基盤を強化したり、ログから異常を検知したりする実戦的な能力があれば、希少性の高い人材として評価が一気に高まるでしょう。
まずは、ファイアウォールなどのセキュリティ製品を使いこなしたり、クラウド特有の安全な設定手法を学んだりすることから始めるのがおすすめです。単に「動くシステム」を作るだけでなく「守れるシステム」を構築できる視点を養うことで、より高待遇なポジションへの道が拓けます。
仮想マシンのスキル
物理的な制約に縛られず効率的なインフラを構築できる仮想化スキルは、エンジニアの市場価値を底上げする要素の一つです。
近年は従来の仮想マシンに関する知識に加え、DockerやKubernetesに代表されるコンテナ技術のスキルを備えたインフラエンジニアの需要が高まっています。仮想マシンが「ソフトウェアで仮想のコンピューターを再現する」のに対し、コンテナは「OS上でアプリの実行環境を軽量に隔離する」技術です。コンテナは起動が圧倒的に速くリソースを消費しにくいため、現代のスピード感あるシステム開発には欠かせません。
これらの技術を組み合わせ、リソースの割り当てを最適化したり、トラブル時にシステムを迅速に復旧させたりする能力は、多くの現場で即戦力として重宝されます。まずは実際に触ってコンテナを立ち上げたり、環境を構築したりすることから経験を積むのがおすすめです。
コミュニケーションスキル
インフラエンジニアにとって、周囲を巻き込み円滑に業務を推進するコミュニケーション能力は欠かせないスキルです。設計や要件定義といった工程へ進むほど、技術的な仕様を分かりやすく説明したり、関係各所との利害を調整したりする役割が重要になるためです。
たとえば、顧客の要望を汲み取って構成を提案したり、他部署と連携してシステム移行を完遂したりする場面では、技術力と同等に「伝える力」が評価を左右します。高いコミュニケーションスキルがあれば、チームの課題を早期に発見したり後輩の育成をリードしたりすることも可能になるため、マネジメント層への道も拓けるでしょう。
まずは、専門用語を平易な言葉に置き換えて解説したり、相手の意図を汲み取って丁寧に応対したりすることを意識して経験を積むのが近道です。技術力という土台の上に確かな対人スキルを掛け合わせることで、代わりのきかないエンジニアとして市場価値を高められます。
プロジェクトを主導する設計・要件定義のスキル
大幅な年収アップを目指すなら、システムの全体像を描く設計や要件定義といった、プロジェクトの根幹を担うスキルを習得すると良いでしょう。クライアントの課題を解決するための構成を考えたり、コストや納期をコントロールしたりする役割は、責任が重い分、市場での評価も高い傾向にあるためです。
顧客の要望を予算内で実現するための基盤を設計したり、導入後の運用負荷を軽減する仕組みを提案したりする力は、ビジネスの成否に直結します。一連の企画・定義プロセスに携わる経験を積めば、インフラ全体の価値を高めるアーキテクトとしての視点が養われるでしょう。
まずは、現行システムの課題を分析して改善策をまとめたり、ベンダーとの打ち合わせに同席して交渉の進め方を学んだりすることから始めるのがおすすめです。
インフラエンジニアが「きつい」といわれる実態
インフラエンジニアは、社会の基盤を支える責任の重さから、一部では「きつい」という声が挙がっています。生活に欠かせないシステムを24時間体制で守り続けたり、日々進化するIT技術に追随し続けたりする役割を担っているためです。
たとえば、システム障害などの緊急時には夜間や休日を問わずトラブル対応にあたったり、利用者の少ない深夜帯を狙ってサーバー管理やネットワーク調整を行ったりする場面があります。新しいIT情報を収集して、自分のスキルをアップデートし続けなければならない点も、人によっては負担に感じるでしょう。
しかし、近年はクラウドの普及により運用の自動化が進んだり、リモートでの監視が可能になったりと、現場の負担を減らす取り組みも加速しています。まずは現場の実態を正しく理解して対策を練ったり、効率的な学習習慣を身につけたりすることで、過度な負担を避けつつエンジニアとして活躍できるでしょう。
インフラエンジニアの実態について詳しく知りたい方は、下記の記事も参考にしてみてください。
インフラエンジニアはきつい？激務って本当？未経験でも大丈夫？
未経験からインフラエンジニアを目指すには？
自身の取り組みや工夫次第では、未経験でも将来的には高収入のインフラエンジニアになれる可能性があります。以下は、未経験から高収入のインフラエンジニアになる方法です。
- 企業で実務経験を積む
- 独立し必要な手続きを行う
- 営業や紹介で案件を獲得する
それぞれ解説します。
インフラエンジニアのキャリアパスについては、下記の記事でも詳しく解説しています。
インフラエンジニアのキャリアパスとは？未経験から目指す方法も解説
企業で実務経験を積む
未経験からインフラエンジニアを目指す場合、まずは企業に入り現場での実務経験を積むのがおすすめです。独学やスクールでの学習だけではイメージしにくい実際の機器の挙動に触れ、現場特有の運用ルールを学びながら、エンジニアとしての基礎を身につけられます。
現場での作業を通じてトラブルへの対処法を学んだり、システムの全体像を把握したりする経験は、未経験者がプロへ成長するための大きな一歩となるでしょう。
最初は教育制度が充実している企業の求人を選んだり、未経験に特化したエージェントに相談したりして、実務に携わる環境を手に入れるのが得策です。
未経験からITエンジニアに転職する方法については、下記の記事を参照してください。
未経験からITエンジニアへ｜求人の傾向や30・40代での目指し方
独立し必要な手続きを行う
インフラエンジニアとして十分な経験を積んだあとは、フリーランスとして独立すると収入を大きく伸ばせる可能性があります。企業との契約を通じて自分の技術を直接提供したり、働く時間や場所を柔軟に選んだりできるため、専門性の高いエンジニアにとっては魅力的な選択肢となるでしょう。
未経験からいきなり独立を目指すのは避け、まずは会社員として数年の実務経験を積んだり、副業からスモールスタートしたりして準備を整えるのが安全です。実際にフリーランスとして開業する際は、税務署へ開業届の提出や、必要に応じて節税メリットのある青色申告承認申請書の手続きを行いましょう。
営業や紹介で案件を獲得する
フリーランスとして長く活躍するためには、自身のスキルを売り込み、継続的に案件を受注する仕組み作りが欠かせません。会社員時代とは異なり、自分で契約を勝ち取ったり納期や単価を交渉したりする力が、そのまま収入の安定に直結するためです。
効率的に仕事を探すなら、フリーランス向けのエージェントを活用したり、前職での人脈やSNSでのネットワーキングを広げたりする方法が効果的です。特にエージェントサービスは、希望に合う案件を紹介してくれたり契約トラブルを防いでくれたりと、実務に集中できる環境を整えてくれる心強い存在になるでしょう。
まずはこれまでの実績を整理して自身の強みを明確にしたり、クライアントからの信頼を積み重ねて人脈を広げたりして、長期的なキャリアを築いてください。
インフラエンジニアの年収に関するよくある質問
ここではインフラエンジニアの年収に関するよくある質問に答えます。
Q. インフラエンジニアの30代平均年収は？
厚生労働省の職業情報提供サイト「job tag」によると、会社員インフラエンジニアの年齢別平均年収は、20～24歳が約476万円、25～29歳が約641万円、30〜34歳が約866万円、35〜39歳が約968万円、40～44歳が約1,189万円、45～49歳が1,226万円、50～54歳が約1,103万円、55～59歳が約1,163万円です。
また、レバテックのデータによると、フリーランスのインフラエンジニアの年収目安は、20代で約785万円、30代で約810万円、40代で約885万円、50代で約830万円となっています。（※）。
※数値はレバテックの利用者が参画した案件データから、稼働日数が5日のものに絞って案件単価を算出しています。
年収の算出にあたっては、ひと月の案件単価に12ヶ月を乗じています。
-
集計期間：2020年07月01日～ 2025年06月30日
稼働日数：週5日
※本データを引用される際は出典元の記載をお願いいたします。
出典：レバテックフリーランス
Q.年収アップするために必要なスキルは？
需要が高いクラウドやサーバーセキュリティ、仮想マシンのスキルがあれば、年収アップにつながる可能性があります。近年はクラウドスキルに加え、Dockerといったコンテナ技術、企業の資産を守るサイバーセキュリティの知識を備えた人材の希少性が高まっているためです。テクニカルな知識だけでなく、要件定義や設計といったプロジェクトの核となる初期工程のスキルや、関係各所と円滑に連携できるコミュニケーション能力も求められます。技術力に対人・管理スキルを掛け合わせることで、市場価値を底上げできるでしょう。
※本記事は2026年5月時点の情報を基に執筆しております。
最後に
簡単４ステップ！スキルや経験年数をポチポチ選ぶだけで、あなたのフリーランスとしての単価相場を算出します！
※相場算出に個人情報の取得はおこないません。
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