VPoEの役割とは？CTOやEMとの違い・年収について解説 | レバテックフリーランス

VPoEとは？意味や正式名称

VPoEとはVice President of Engineeringの略で、技術部門の統括責任者を意味します。VPoEはエンジニアが活躍するための指導や環境づくり、エンジニアの採用や評価など、エンジニアチームのマネジメントにおける実行責任者として、開発体制にかかわる様々な役割を担当します。

VPoEの仕事内容は企業によって異なりますが、エンジニア組織のチームビルダーとしての役割が中心です。主に教育・サポート体制の構築、他部署のリーダーとの連携、採用や育成における方針決定、評価制度の策定などを行います。

IT企業では、最近注目を集めているリモートワークの導入をはじめとするエンジニアの働き方の多様化や、ニアショア開発・オフショア開発の活用など開発体制の変化が見られるようになり、従来のエンジニアマネジメント手法でエンジニア組織を管理することは難しいケースもあります。

そうした状況を背景に、エンジニア組織のマネジメントに特化したVPoEというポジションが日本国内でも普及してきました。大手企業からベンチャー企業まで、さまざまな規模の組織で実際にVPoEが就任し、活躍しています。

なお、社内システムの管理に特化したシステムエンジニアは社内SEとよばれます。社内SEについては以下の記事で紹介していますので、併せて参考にしてみてください。
社内SEの仕事内容とは？やりがい・必要なスキル・年収目安も紹介

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VPoEの役割

VPoEの役割には、以下のようなものが挙げられます。

• エンジニアチームのマネジメント
• 他部署との連携

エンジニアチームのマネジメント

VPoEはエンジニアチームのマネジメントを行うことで、一人ひとりのエンジニアが効果的な働きをできるように促し、事業に貢献できる組織にしていくチームビルダーの役割を担います。

具体的な仕事内容としては、エンジニアに明確な役割や目標を示すこと、エンジニアにとって魅力のある開発環境や教育環境を整えること、エンジニアたちのモチベーションを上げることなどがあります。

エンジニアチーム全体のモチベーションを上げるためには、まずVPoEがエンジニアからの信頼を集めること、チームをまとめる統括力が不可欠です。そのためには、個々のエンジニアとの面談を行い、小さな不満や悩みごとを聞き出して解決することなども求められます。

マネジメントをする役割として、プロダクトオーナーやテックリードもあります。仕事内容や違いに関して詳しく知りたい方は、以下の記事をご覧ください。
プロダクトオーナーの役割とは？スキルや資格、本、似た職種との違い
テックリード（リードエンジニア）の年収やPMとの違い、年齢などを解説

他部署との連携

エンジニアチームの開発環境を整えるためには、さまざまな部署と連携することが必要となるため、他部署と連携を図ることもVPoEの役割のひとつです。

プロジェクトには複数の部署が関わっていることも多く、各々のエンジニアが抱える問題は他部署と協力をして解決しなければならないケースも少なくありません。そのような場合には、VPoEはエンジニアチームを代表して他部署のリーダーなどと交渉を行い、プロジェクトが円滑に前進するよう働きかけることが必要になるでしょう。

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VPoEの年収

VPoEの年収に関する官公庁などの公式な統計データはありませんが、経済産業省が発表した「IT関連産業の給与等に関する実態調査結果」によると、IT関連企業で働くIT人材のうち、「部下を指導できるチームリーダーレベル」に該当する人の平均年収は約726万円で、「社内での指導者・幹部レベル」に該当する人の平均年収は約938万円です。

「上位者の指導のもとに仕事ができる若手人材レベル」の平均年収は約499万円、「独立して仕事ができる中堅人材レベル」の平均年収は約576万円となっているので、現場で開発にあたるエンジニアと比較すれば、VPoEの平均年収は高い水準にあると推測できます。

また、同調査の資料には、IT人材の年代別年収分布として、20代から50代までの年収の平均値が記載されています。20代が413万円、30代が526万円、40代が646万円、50代が754万円となっており、IT人材は年齢が上がるにつれて年収もアップする傾向にあるといえます。

参考 : 経済産業省「IT関連産業の給与等に関する実態調査結果」

VPoEは企業の役員を兼任するケースもあり、その場合はさらに高い年収が期待できるでしょう。2019年度の人事院「民間企業における役員報酬（給与）調査」によれば、IT企業以外も含む全国の主要企業における「専門執行役員」の平均年間報酬は、約2,206万円です。

参考 : 人事院「民間企業における役員報酬（給与）調査」

ITエンジニアの年収やキャリアパスについてはこれらの解説記事をご覧ください。
ITエンジニアの平均年収｜ランキングや1,000万円の目指し方
ITエンジニアのキャリアパスを描く4つのステップ

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VPoEとCTOの違い

VPoEと混同されやすい役職に「CTO（Chief Technology Officer）」があります。両者の違いは以下のとおりです。

• VPoE＝エンジニア組織のマネジメントに関する責任者
• CTO＝技術に関する責任者

CTOは「最高技術責任者」を意味し、経営に近い視点から技術戦略を立て、適切に技術が活用されるように意思決定をしていきます。一方、VPoEは組織全体でなく、あくまでエンジニア組織の監督を行う立場です。

CTOがエンジニア組織のマネジメントを行うIT企業もありますが、そこにVPoEを置き、人員管理やチーム運営といった責務をVPoEがフォローする形で役割を分立することで、CTOはそれらの責務から解かれ、技術面に関する業務に集中できるというメリットがあります。
CTOの仕事内容とは？なる方法やCEOとの違いも紹介 | レバテックフリーランス

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VPoEとエンジニアリングマネージャーの違い

もうひとつ、VPoEと混同されやすい職種として「エンジニアリングマネージャー」があります。エンジニアリングマネージャーの業務領域の定義は企業によって異なるため、一概に違いを述べるのは難しいですが、エンジニアリングマネージャーはエンジニアのマネジメント以外にも、技術面からの業務改善や、プロジェクトマネジメントなどにも取り組む場合があるようです。

エンジニアリングマネージャーとVPoEの役割は、開発環境をより良いものにして、エンジニアチームの成長を支えるという点では共通しますが、エンジニアリングマネージャーはチームマネジメント以外のより広範な領域を担う可能性がある職種といえるでしょう。

ほかにも、「VPoP（Vice President of Product）」も、VPoEと混同されやすい職種として挙げられます。VPoPとは、プロダクトの最高責任者のことで、品質や顧客の満足度など、プロダクトのすべてに責任を持つ職種のことを指します。

また、エンジニア組織の上流工程を担う職種として、ITアーキテクトなども一般的に知られています。詳しくはこれらの記事をご覧ください。
プロジェクトマネージャー（PM）の役割とは？仕事内容や年収、なり方を解説
ITアーキテクトとは？仕事内容・年収・必要なスキルや資格を解説

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VPoEに必要な能力

VPoEは、現場のエンジニアとは異なる能力が必要になることもあります。VPoEに必要な資質としては、以下のような点が挙げられます。

• マネジメント能力
• コミュニケーション能力
• リーダーシップ
• 経営的視点

ここでは、それぞれの資質について、VPoEとして実際どのように活かせるのかについて、詳しく解説します。

マネジメント能力

VPoEになる人にとって、最も重要といえる能力のひとつがマネジメントスキルです。VPoEはエンジニアチームのマネジメントをするうえで、広い視野を持って問題の発見・解決にあたると同時に、細かな変化にも注目しなくてはなりません。

VPoEは、プロジェクトが進行していくなかで困っているメンバーはいないか、それぞれの仕事量に無理がないかなど、常に気配りをしながら組織運営をしていく必要があります。そのためには組織やメンバーのことを思い、問題を解決してより良いチームにしていこうという気持ちを持つことが大切です。

コミュニケーション能力

人と関わることが多いVPoEにとって、コミュニケーションスキルも重要な要素です。VPoEは多くの人々とコミュニケーションをとって協力的な関係を築き、エンジニアチームが業務を円滑に進められるようにしなくてはいけません。

VPoEはエンジニアチームのメンバーだけでなく、他部署のリーダーなどとも関わる機会が多くあります。エンジニアチームや他部署とも良い関係を構築するためには、コミュニケーションを積極的にとり、個人に寄り添って話し合うことが必要です。したがって、さまざまな人と関わることが好きだという点もVPoEにとって必要な資質といえるでしょう。

リーダーシップ

VPoEには、エンジニアチームをより良い組織へ導くリーダーシップが必要です。VPoEはチームとしてのあるべき姿を示し、課題を解決するためにチームを引っ張っていく力が求められます。エンジニアが一丸となって会社の事業に貢献していくためには、VPoEが広い視野を持ちチーム全体を見据えて、チームのモチベーションを上げていくことが大切になるでしょう。

エンジニアに対して単純に指示を出すのではなく、それぞれのエンジニアがどのように行動すべきかを考えられるようにリードすることで、リーダーシップを兼ね備えたVPoEになれるといえます。

経営的視点

経営者の視点が必要なのはCTOではないかと思われがちですが、VPoEにも経営的視点があることが望ましいでしょう。

VPoEの役割はチームマネジメントが中心ですが、最終的な目標は事業に最大限の貢献をするエンジニア組織を作り上げることにあるといえます。経営的視点を持って事業面の課題を認識し、それをエンジニアのマネジメントに落とし込んでいけば、価値の高い働きができるVPoEになれるでしょう。

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VPoEの需要と導入例

VPoEは、欧米のIT企業などでは一般的な存在でしたが、最近では日本国内でもVPoEという役職を設ける企業が増えてきました。よくあるVPoEの導入例としては、「新たにVPoEを置き、創業時はCTOが担当していたエンジニア組織のマネジメント責任者としての業務をVPoEに任せて役割を分ける」というパターンが挙げられます。VPoEを就任させることで、CTOが技術的な専門性が高い業務に専念できるようになるというメリットがあります。

VPoEを置くメリットが広く認知されていけば、今後もますます需要が高まっていくでしょう。

エンジニアの需要や市場価値全般について知りたい方は以下の記事をご覧ください。
フリーランスの需要はある？エンジニアなどの職種一覧と市場価値を知る方法

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VPoEになるには？

VPoEになるには、主に以下の3つの方法が考えられます。

• VPoE候補の求人に応募する
• 今の職場でVPoEを目指す
• 起業や創業をしてVPoEになる

ここでは、上記の方法についてそれぞれ解説します。

VPoE候補の求人に応募する

転職サイトなどではVPoE候補の求人が出されていることがあります。役割の性質上、求人数は多いとはいえませんが、こうした求人に応募してVPoE候補としての採用を目指すというのも一つの方法です。

VPoE候補の求人では、何らかのマネジメント経験が必須条件になることがほとんどです。求人によっては「5人以上」「10人以上」などチームの人数が条件のケースもあります。そのほか、求人を出している企業の主要なプロダクトや運営するサービスに関する知識、実務経験なども必要になります。応募のハードルが高い分、年収の上限が1,000万円以上といった高い求人も多く見受けられます。

VPoE候補の求人に応募するメリットは、転職に成功すれば比較的早いルートでVPoEを目指せる点です。基本的にはあらかじめVPoEになることを前提として採用されているので、ほかの職種を経由するなどして長期間かけてVPoEを目指す必要はありません。

ただし、転職してすぐにVPoE候補になっても、エンジニアメンバーと相性が合わなかったり、外的要因によってチームビルディングがうまくいかなかったりする可能性はあります。会社としての課題、エンジニアチームの課題などをしっかりと認識してから入社する必要があるでしょう。

今の職場でVPoEを目指す

実力をつけて今の職場でVPoEを目指す方法は、勤めている企業が好きでなるべく長く働きたいという人に向いています。この方法のメリットには、ひとつの職場に長く勤めているエンジニアであれば、その企業の性質やエンジニアチームの課題などを把握しやすいことが挙げられます。

しかし、基本的にはVPoEのポジションが空いたり、新たに設置されたりしない限り、VPoEになることはできません。また、キャリアアップの転職であれば大幅に年収が上がるケースがあるのに対し、現職場でVPoEになると昇給の幅は社内規程の範囲内となってしまう可能性もあります。

起業や創業をしてVPoEになる

エンジニアとして経験が豊富で、独立できる程度の知識やスキルがあれば、起業したり創業期のスタートアップに参画することでVPoEのポジションになることも考えられます。

会社員の場合、会社からVPoEのポジションが与えられなければVPoEになることはできませんが、起業すれば自社のVPoEを名乗れます。起業となるとほかの方法よりもリスクやハードルは高いですが、VPoEになる方法のひとつではあります。

企業のノウハウについて知りたい方はこちらの記事も参考にしてみてください。
個人事業主として起業するには？法人との比較やメリット・デメリット

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VPoEの将来性

日本でも大手企業やベンチャー企業を中心に、VPoEのポジションを取り入れるようになってきました。外部への業務委託やリモートワークが増えるなど、企業の開発体制の多様化が進んできたこともあり、適切にエンジニア人材を確保・活用するためにVPoEの存在は重要になるでしょう。

また、2019年に経済産業省が発表した「IT人材需給に関する調査」によると、2030年までには80万人近くのIT人材が不足すると予測されています。エンジニアの絶対数が限られるなかで、優秀な人材を定着させると共に、エンジニア組織が生み出す価値を最大化するための役職として、VPoEのニーズがさらに高まる可能性はあるでしょう。

参考 : 経済産業省「IT人材需給に関する調査」

このような理由から、VPoEは将来性が見込まれる職種だと考えられます。

ITエンジニアの将来性についてはこちらの記事でも解説しています。
ITエンジニアの将来性｜今後の需要が見込める仕事の種類やスキルを紹介

※本記事は2024年8月時点の情報を基に執筆しております。

最後に

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