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年収や必要スキル、社内SE向けの志望動機の例文も紹介

社内SEとは|仕事内容やメリット・デメリット、転職のポイントを解説

公開日:2020年10月06日

更新日:2020年10月06日

社内SEとは、エンジニアの職種のひとつです。社内SEには明確な職種の定義がなく、企業によって仕事内容が異なる場合があります。社内SEにはどのような仕事内容があるのでしょうか。また、社内SEを目指す際に必要なスキルはあるのでしょうか。社内SEへの転職のポイントを詳しく見ていきましょう。

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目次

社内SEとは
社内SEの仕事内容
社内SEのメリット
社内SEのデメリット
社内SEのやりがい
社内SEに向いている人の特徴
社内SEの年収
社内SEに必要なスキル
社内SEに転職するには
社内SEの求人に応募するときの志望動機
プログラミングできない場合も社内SEになれる?
社内SEの求人状況
社内SEの将来性と今後の需要
総合的な能力が求められる社内SE

社内SEとは

社内SEは、自社システムの構築や運用保守に関する業務を行います。基本的にはシステムエンジニアの業務と大きな変わりはないと言えますが、社内SEは社内のシステムやパソコンに関わる業務のみを担うのが一般的です。自社システムの開発や運用保守、社員からのシステムの使い方についての問い合わせ対応、故障が発生した場合のメンテナンスなどが業務に含まれることがあります。

ただし、自社でシステムの開発を始める際は、社内SEが開発を行うケースと外注するケースがあります。外注するときは社内SEが進捗や品質の管理を担当し、外注先とのやりとりを行うことも多いでしょう。

総務省の「平成30年版 情報通信白書」によると、国内企業のおよそ7割は何らかのICTを導入しており、それらの運用保守に関わることがある社内SEの需要は一定数あると考えられます。

参照 : 総務省「平成30年版 情報通信白書

関連記事 : 社内SEとは?仕事内容やフリーランス事情を解説

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社内SEの仕事内容

社内SEの主な仕事内容は、以下の通りです。

  • 自社システムの構築、運用保守
  • 社内ネットワークの管理
  • PCやシステムに関する社員サポート

自社システムの構築、運用保守

多くの企業では勤怠管理システムや経理システム、在庫管理システムなど、さまざまなシステムが導入されています。社内SEはこれらのシステムの構築・運用・保守に携わります。企業によって業務範囲は異なりますが、基本的には通常のSEと同様に、システムの設計や構築では要件定義・基本設計・詳細設計などを行い、必要があればコーディングも担当します。運用中のシステムには、バージョンアップやメンテナンスなどをくまなく行い、社員がトラブルなく社内システムを利用できる状態にします。また、システムを新しく構築したり、追加したりする必要があれば、経営層に提案を行い、業務改善に取り組みます。

社内ネットワークの管理

社内システムを安定させるためには、インフラの管理も重要です。そのため、社内SEはネットワーク機器の故障やサーバー周りのトラブルの対応も担当する場合があり、ネットワークやサーバーなどのインフラ周りの知識も求められるでしょう。

PCやシステムに関する社員サポート

PCやシステムに関する社員サポートは、社員からの問い合わせ対応が挙げられます。たとえばPCでパスワードロックがかかってしまった、入力が行えないなどの問い合わせに対して、対処方法を伝えます。また、システムマニュアルやドキュメントなどの作成・管理も担当します。

関連記事 : 社内SEの仕事内容

社内SEのメリット

さまざまな業務を行う社内SEですが、社内SEのメリットとしては、次のようなものが挙げられます。

  • 経営視点でシステム導入に携われる
  • 納期に追われにくい
  • マネジメント能力が身につきやすい

経営視点でシステム導入に携われる

社内SEは、社内業務を改善するには、自社のシステムをどのようにしたらよいかを検討します。そのため、社内SEは経営に近い視点で判断することができるケースがあります。普通のSEは経営的な視点で企画や構築を行うことは少ないですが、社内SEはシステム開発における「最上流工程」を担当することも可能かもしれません。

納期に追われにくい

通常のエンジニアは、納期に追われて毎日コーディングをこなしていくようなことも少なくありません。しかし、社内SEは社内システムの管理やヘルプデスク的な役割を担う場合もあるので、納期に追われることは少なめと言えるでしょう。ただし、新しいシステムを導入する際やアップデートが重なる場合は、一時的に忙しくなるケースもあります。

マネジメント能力が身につきやすい

一般的な企業では、社内エンジニアの人数はそれほど多くはありません。そのため、限られたリソースの中で社内システムやインフラなどの管理を行う必要があり、どのように管理すればうまく業務が進むかを考えます。また、システムを外注した場合でも、進捗状況や勤務表などの管理が必要となるため、マネジメント能力が身につきます。

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社内SEのデメリット

一方、社内SEのデメリットとしては、次のようなもの挙げられます。

  • 1人に負担が集中することがある
  • スキルアップがしづらい
  • 業務範囲があいまいになりやすい

1人に負担が集中することがある

社内SEの仕事は、基本的に売上など直接的な利益を追うものではありません、そのため、企業によってはコスト削減のため、社内SEは人数を減らされやすい場合があります。人数が減ると仕事量に対して人材が不足し、1人にかかる負担が大きくなってしまう可能性があります。

スキルアップがしづらい

社内SEは社内の管理業務がメインとなります。通常のSIerなどにおける業務とは異なり、クライアントに最新の技術をどんどん取り込んだ提案をしていくような機会はあまりありません。そのため、業務を通して最先端の技術を習得する機会が少なくなってしまうことがあります。しかし、新しい技術が不要ということではありません。自社システムに関連する新技術や応用できる既存の技術などは、自発的に勉強しておきましょう。

業務範囲があいまいになりやすい

社内SEは基本的に担当する業務領域が広い職種です。企業の上層部がITに精通していない場合だと、通常では社内SEに任されないような業務まで任されてしまうことがあります。たとえば、OSのアップデート方法やメールソフト・オフィスソフトなどの使い方といった細かな質問まで社内SEが対応し、ヘルプデスクとしての業務が多くなってしまうこともあります。

関連記事 : システムエンジニア(SE)のストレス解消法

社内SEのやりがい

企業の業務内容や、担当者のスキルにより、さまざまな業務を担当することになる社内SEですが、その仕事のやりがいとしては、次のようなものがあります。

  • 会社経営に影響を与えられる
  • 社員から直接感謝される
  • 上流工程に関わる可能性が高まる

会社経営に影響を与えられる

社内SEは、経営層に直接提案ができる立場であると、会社経営にも影響を与えるような仕事を行えることがあります。業務改善やコスト削減のために改善策の提案を経営陣に行い、自分が考えた改善案が採用され、システムの入れ替えが実施されれば、会社の利益の増加にもつながる可能性があるでしょう。

社員から直接感謝される

社内SEには、企業内で起こるPCやシステムに関するトラブルを解決するヘルプデスクの役割もあります。社員が困っているところに赴いてサポートを行うことで、社員から直接感謝される機会を得られます。通常のSEでは直接感謝される機会はあまりないため、直接感謝されることでやりがいを感じるという人もいるようです。

上流工程に関わる可能性が高まる

自社システムの開発を外注する場合は、社内SEが要件定義や設計などの上流工程に関わることになります。一般的なSEはある程度のスキルや経験を経てからでないと上流工程を担当できないため、社内SEは上流工程の経験を早くから積める可能性があります。これはエンジニアとしてのメリットとはいえ、やりがいを覚える人も少なくありません。

関連記事 : システムエンジニア(SE)とは

社内SEに向いている人の特徴

社内SEに向いている人の特徴についても見てみましょう。

  • コミュニケーション能力が高い人
  • 一つの企業に腰を据えたい人
  • 迅速に対応できる人

コミュニケーション能力が高い人

社内SEは、社内システムを使用する社員から寄せられる問い合わせに対応します。人事や総務、経理など、さまざまな部署がシステムを使用するため、社内で関わったことのない人と話す機会が多く発生します。開発を外注した場合は外注先との連絡も担当します。したがって、コミュニケーション能力が高い人は社内SEに向いています。

一つの企業に腰を据えたい人

社内SEは自社のシステムやインフラに関するスキルを高めていくことになります。SIerのようにどんどん新しいクライアントと接していくというよりは、自社の業務に徹していく業務が多くなります。そのため、一つの企業に腰を据えて勤務したい人は、社内SEに向いていると言えます。

迅速に対応できる人

社内SEは社員のヘルプデスク的な役割を担うこともあるため、急なPCの不具合などに対応する必要があります。いつどこに呼ばれるかわからない状況にあると、急なトラブル発生時にも素早く現場に向かい、問題を解決しなければなりません。このことから、何事も迅速に対応できる人が社内SEに向いていると言えるでしょう。

関連記事 : 文系出身のSE(システムエンジニア)のキャリア

社内SEの年収

社内SEの平均年収を調査した省庁の資料はありません。2017年の経済産業省「IT関連産業の給与等に関する実態調査結果」によると、社内SEに近い職種では、ソフトウェア製品の開発・実装を担当するSE・プログラマは平均年収が568.5万円です。なお、顧客向けシステムの開発・実装を行うSE・プログラマの平均年収は593.7万円、顧客向け情報システムの運用を行う「IT運用・管理」の平均年収は608.6万円です。

ITエンジニア職種では、スキルレベルに応じて給与が上昇する傾向にあります。同調査によれば、新人や初級者レベルは年収437.8万円ほど、一人で業務を進められるレベルになると576.0万円となり、チームリーダーレベルとなると726.1万円までアップするようです。

参照 : 経済産業省「IT関連産業の給与等に関する実態調査結果

関連記事 : SE(システムエンジニア)の平均年収|男女・年齢別の年収相場

社内SEに必要なスキル

それでは、社内SEになるために、具体的に必要なスキルとはどのようなものでしょうか。一般的には、以下のようなスキルが必要とされています。

  • 社内インフラ構築・運用経験
  • データベース構築・運用経験
  • プロジェクトマネージャー経験
  • マネジメントスキル

社内インフラ構築・運用経験

社内SEには、社内インフラの構築や運用経験が必要です。社内のソフトウェアや、ネットワークを管理し、社員が問題なく使用できるよう整備するためです。ITインフラの構築や運用経験が最低でも1年から3年程度あることが望ましいでしょう。

データベース構築・運用経験

データベース構築や運用経験は、社内SEに必要な要素です。データベースを主に担当する場合、データベースの運用・稼働管理、トラブルシューティング、データベースインフラの設計・構築、ベンダーコントロールなどの経験があると望ましいとされています。また、データベースチューニング経験があると、より企業から求められる人材となるでしょう。企業では、1年から3年ほどのデータベース構築経験を求められることが多いようです。

プロジェクトマネージャー経験

プロジェクトマネージャーの経験があると、社内SEとして比較的高いポジションに就くことができます。社内SEは業務が多岐にわたり、実作業については指示をして他の人にやってもらうことも多いため、プロジェクトを動かしていた経験は重要です。社内SEの募集でも、通常のエンジニアの仕事におけるプロジェクトマネージャー経験が求められることは少なくありません。システム開発のプロジェクトなどで、2年から3年程度のプロジェクトマネージャー経験があると望ましいでしょう。

マネジメントスキル

社内SEにはマネジメントスキルも重要です。大企業では、大人数の社内SEをインフラやソフトウェアなどそれぞれの業務にアサインしてマネージする必要があるケースもあります。また、社内SEは多岐にわたる業務を同時に管理し、急なトラブルにも対応しなくてはいけない場合があります。さらに、システムを外注した場合はプロジェクトの進捗や品質なども管理する必要が出てくるでしょう。開発の現場で2年から3年程度のマネジメント経験があると、社内SEの業務がスムーズになると言えます。

関連記事 : 社内SEに必要なスキル

社内SEに転職するには

社内SEへの転職は、倍率が他のエンジニア職種の数倍になると言われることもあり、一般的なSEと比べて難易度が高い傾向にあります。その理由には、そもそも社内SEの人数が少ないことや、社内SEになるためには一般的なSEのスキルも習得していなければならないことが挙げられます。社内SEになるには、まずエンジニアとしてインフラやデータベース構築の経験を積むことが求められるでしょう。また、上流工程に関わる機会があれば、ぜひ経験しておきましょう。

社内SEの人気の理由

上述したとおり、社内SEは転職において競争率の高い職種です。人気の理由のひとつに、働きやすさが挙げられます。エンジニアは客先に常駐し、プロジェクトごとに現場が変わっていくことがありますが、社内SEは基本的に一つの企業で勤務し続けることが可能です。大規模な企業では社内SEでもインフラ担当やデータベース担当など業務を明確に分けているところもあり、特定の分野において深い知識があれば社内SEになることも可能と言えます。

社内SEへの転職で失敗しないためには

社内SEに転職したいと考えている人は、転職に失敗しないように、以下のようなポイントに気をつけておきましょう。

  • マルチタスクに対応できるようにする
  • 前任者から業務をきちんと引き継ぐ
  • エンジニアとして自発的にスキルアップを目指す
マルチタスクに対応できるようにする

社内SEは通常のエンジニアとは異なり、ヘルプデスク業務が含まれることがあります。システムの構築をしているさなかに問い合わせ対応やトラブル対応が割り込むことも少なくありません。エンジニアから社内SEに転職した人はこのようなマルチタスクに対応できないと、社内SEの業務をこなすのは難しくなってしまうかもしれません。社内SEへの転職を考える際は、開発業務以外の業務も担当しなければならないことを理解しておきましょう。

前任者から業務をきちんと引き継ぐ

ITリテラシーがそれほど高くない企業などでは、前任の社内SEの管理が甘く、引継ぎがうまくいかないことも考えられます。また、前任の社内SEが構築したシステムやインフラの品質が良くないと、その分次の担当者の負担が増えてしまいます。企業によって状況は大きく異なるので、面接などで直接前任者と話すチャンスがあれば、マニュアルなどの有無や引継ぎにかけられる期間などについて質問してみましょう。

エンジニアとして自発的にスキルアップを目指す

通常のエンジニアであれば、クライアントの要望を叶えるために最新の技術を積極的に活用してシステムの構築を行います。しかし、社内SEは既存の社内のシステムやインフラの管理が主な業務となるので、最新の技術を採用する機会はあまり多くないかもしれません。また、社内SEとして長く勤務した場合、一企業の社内のシステムやインフラには詳しくなりますが、幅広い経験やスキルを習得したとはいえない可能性もあります。社内SEになったあとも自発的に新しい技術の知識を取り入れておくことが大切です。

社内SEへの転職で有利になる資格

社内SEに転職するときには、多くの場合実務経験が重視されますが、資格を持っておくと一定のスキルを持っていることを証明できます。社内SEへの転職にあたって有利になる可能性がある資格は、以下のようなものがあります。

  • プロジェクトマネージャ試験
  • システム監査技術試験
  • ネットワークスペシャリスト試験
プロジェクトマネージャ試験

「プロジェクトマネージャ試験」は、IPA(情報処理推進機構)が実施するプロジェクトマネージャーの業務に関する知識を問う試験です。取得することで、プロジェクトマネージャーとして高い専門知識を持ち、一定のマネジメント能力を兼ね備えていることが証明されます。社内SEはプロジェクトマネージャーと同等のマネジメントスキルが求められる場合もあるため、取得していると転職で有利に働く可能性はあります。

参照 : IPA 独立行政法人 情報処理推進機構「プロジェクトマネージャ試験

システム監査技術者試験

「システム監査技術者試験」は、IPAが実施する情報システムに関する知識を問う試験です。取得することで、情報システムを総合的に点検・検証・改善するための知識やスキルを持つことが証明されます。社内SEにとって、システムの検証は主な業務となるケースもあるため、取得していると転職で有利になり得るでしょう。

参照 : IPA 独立行政法人 情報処理推進機構「システム監査技術者試験

ネットワークスペシャリスト試験

「ネットワークスペシャリスト試験」は、IPAが実施するネットワークに関する知識を問う試験です。取得することで、ITインフラの企画、要件定義、開発、運用までの一定の知識を持つことが証明されます。社内SEは社内のITインフラの管理・運用も行う必要があるため、取得していると転職で有利になるかもしれません。

参照 : IPA 独立行政法人 情報処理推進機構「ネットワークスペシャリスト試験

上記3つの試験は選択式の問題が25問、記述式の問題が2問から3問程度出題されます。2019年度の合格率はプロジェクトマネージャ試験が14.1%、システム監査技術試験が14.6%、ネットワークスペシャリスト試験が14.4%と、いずれも15%前後です。

関連記事 : システムエンジニアに必要な資格・スキル|難易度や取得方法を紹介

社内SEの求人に応募するときの志望動機

社内SEへの転職を目指すときに重要になるポイントのひとつとして、志望動機が挙げられます。志望動機は履歴書や書類選考、面接で必ず問われるとも言えるもの。社内SEに転職するときの志望動機のポイントをしっかり押さえ、例文をもとに自分なりの志望動機を考えてみましょう。

志望動機作成のポイント

社内SEの求人に応募する際、志望動機で考えるべきは次の2点です。

  • なぜ社内SEなのか
  • なぜその企業に応募したか
なぜ社内SEなのか

一般的なSEや他のエンジニア職種から社内SEに転職する場合、まずは「なぜ社内SEになりたいのか」という動機づけを明確にする必要があります。

なぜその企業に応募したか

志望動機では「なぜ社内SEになりたいのか」だけではなく、「なぜその企業の社内SEに応募したのか」まで説明しなくてはいけません。その企業独自の要素に惹かれたことや、その企業の事業に貢献したいと感じたこと、理念や方針に共感したことなどが理由として挙げやすいでしょう。

志望動機の例文

社内SEを希望した理由を述べた志望動機の例文を2つご紹介します。

例文1

「エンジニアとして、企画から運用後のサポートまで一括して関わりたいと考えています。一般的なSEではプロジェクト単位で業務が変わるため、恒常的に同じシステムに関わる業務が可能な社内SEを希望しました。」

例文2

「開発業務を突き詰めるよりも、××の経験で培ったコミュニケーション能力を生かして自社の社員に業務がしやすい環境を提供し、サポート業務を主に行っていきたいと考えたためです。」

関連記事 : ITエンジニアに未経験から転職するには|志望動機例文や転職活動のコツ

プログラミングできない場合も社内SEになれる?

社内SEにプログラミング能力は必須ではありませんが、プログラミングスキルはあったほうがよいでしょう。プログラミングができなくても管理や運用業務はできますが、自社システムを改善することになった場合に、開発を自社で行う可能性もあるからです。プログラミングができると、作業の自動化なども自前で実装することができ、作業の効率化に役立ちます。プログラミングを学んでおくほうがよいでしょう。

関連記事 : SEとPG、両方の違いは?

社内SEの求人状況

2020年9月14日時点でレバテックフリーランスの「社内SEの求人・案件募集」に掲載されている案件数は115件です。

社内SEの求人・案件募集

近年は企業がシステムのクラウド化やモバイル端末への対応、ビッグデータの活用などを始めたことにより、社内SEの需要が高まっているとされており、社内SEの求人数は増加していくことも考えられます。

社内SEの求人募集におけるスキルや経験などの条件は、企業により大きく異なりますが、多くの場合インフラやシステムに関する年単位の実務経験、ネットワーク・ソフトウェア・データベースなどの開発・運用経験、テクニカルサポートの実務経験などが求められます。

関連記事 : SEの自己PR

社内SEの将来性と今後の需要

社内SEは将来性が十分期待できる職種と言えます。今後、企業はAIやビッグデータなどを活用するシステムの導入を進めていくことが考えらえます。このような社内システムの開発・運用を担当する社内SEは必要不可欠な存在であるため、今後も安定した需要が期待できます。

関連記事 : SE(システムエンジニア)のスキルアップ

総合的な能力が求められる社内SE

社内SEは通常のエンジニアとは異なり、ITインフラやシステム、ヘルプデスク的な役割など、さまざまな業務を担当する場合があります。一企業内のSE業務に集中して取り組むことができるというメリットがあります。また、技術面以外にもコミュニケーション能力を含めた総合的な能力が求められる仕事です。社内の人からさまざまな分野で頼りにされる社内SE。エンジニアとして転職を考えているならば、社内SEも選択肢の一つとして、検討してみてはいかがでしょうか。

関連記事 : エンジニアの種類

最後に

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