サイバーセキュリティ関連のおすすめ資格14選！難易度や資格の選び方も紹介 | レバテックフリーランス
サイバーセキュリティ関連のおすすめ資格14選！難易度や資格の選び方も紹介
デジタル化が進む昨今、サイバーセキュリティの知識やスキルを備えた人材は幅広い現場で求められています。そのため、将来を見据えてセキュリティ関連のスキルを習得し、キャリアアップを目指したいと考える人も多いのではないでしょうか。
サイバーセキュリティのスキルを身につける方法として資格取得がおすすめですが、多くの種類があるため、どれに挑戦するべきか迷ってしまうでしょう。
この記事では、サイバーセキュリティ関連のおすすめ資格14選を紹介します。資格取得のメリットや選び方、スキルを活かせる職種についても解説しますので、ぜひ参考にしてください。
サイバーセキュリティの資格を取得する3つのメリット
サイバーセキュリティの資格を取得すると、以下のメリットがあります。
- 自身の知識やスキルを客観的に証明できる
- キャリアの選択肢が広がる
- セキュリティ対策に必要な知識を効率よく習得できる
それぞれのメリットについて解説します。
1.自身の知識やスキルを客観的に証明できる
サイバーセキュリティの資格を取得すると、自身のセキュリティに関する知識やスキルを客観的に証明できるようになります。
資格を取得すれば、知識やスキルを簡単にアピールでき、転職や昇進、独立の際に有利にはたらくでしょう。
知識を活かして現場で説得力のある提案を行い、周囲から信頼を得られる可能性も期待できます。
2.キャリアの選択肢が広がる
サイバーセキュリティの専門知識を持った人材はニーズが高く、資格を取得するとキャリアの選択肢が広がるのもメリットです。
個人情報の価値が高まっている昨今、サイバー攻撃の被害は拡大しています。企業には、ITシステムの積極的な活用に加え、サイバーセキュリティ対策が求められているのが現状です。
そのため、サイバーセキュリティの知見を持った人材が重宝されています。
サイバーセキュリティの資格を活かせる職種については後述します。以下の記事では情報セキュリティスペシャリストの仕事内容について解説しているため、併せて参考にしてください。
情報セキュリティスペシャリストの仕事内容とは？年収や市場動向について
3.セキュリティ対策に必要な知識を効率よく習得できる
資格取得に向けて勉強すると、セキュリティ対策に必要な知識を効率よく習得できるのもメリットです。
セキュリティについて学びたいと思っても、どのように勉強すればよいか迷ってしまうでしょう。資格取得を目標に勉強を進めれば、必要な知識を効率よく身につけられます。
サイバーセキュリティに特化した職種に就く予定がない方も、ITシステムを扱うためにはセキュリティの知識が欠かせません。初心者の方は、まず基本を網羅できるSPREAD情報セキュリティサポーターの取得を目指すと良いでしょう。
基礎知識を習得し土台を固めれば、実務でのリスク管理能力を高められます。
サイバーセキュリティ関連のおすすめ資格14選
ここでは、サイバーセキュリティに関する資格を、国家資格・公的資格・民間資格に分けて紹介します。難易度や出題範囲を比較し、自身のキャリアプランに合った資格を選びましょう。
国家資格
IT国家資格は、経済産業省が所管し、IPA（独立行政法人情報処理推進機構）が運営を担う「情報処理技術者試験」の区分を指します。。国内で知名度が高く、さまざまな場面で自身の知識やスキルをアピールできるでしょう。
国家資格は有効期限がないため、一度取得すれば自身の強みになるというメリットもあります。技術や特定の製品に関する知識というよりは、概念的な知識が問われるのが特徴です。
1.情報セキュリティマネジメント試験
情報セキュリティマネジメント試験は、情報セキュリティの管理・運用に必要な知識やスキルを証明できる国家資格です。
標的型攻撃対策やクラウドサービスの安全な利用、内部不正の防止など、身近な事例をベースに実践的な内容が問われます。ネットワークやシステム監査、経営管理など、関連分野も出題されるため、情報セキュリティマネジメントに必要な知識を網羅的に身につけたい方におすすめです。
試験を運営するIPA（独立行政法人情報処理推進機構）が指定する難易度はレベル2となっており、未経験でも挑戦しやすい試験と言えるでしょう。
参考：情報セキュリティマネジメント試験｜IPA 独立行政法人 情報処理推進機構
2.情報処理安全確保支援士試験
情報処理安全確保支援士試験は、情報セキュリティの基礎知識や関連法令、セキュリティ対策や脆弱性対策などの知識が問われる資格です。試験に合格して手続きを行えば、国家資格である「情報処理安全確保支援士（登録セキスぺ）」を取得できます。
セキュリティエンジニアやセキュリティコンサルタントを目指す方におすすめです。IPAが指定する難易度はレベル4と高く、資格を取得すれば情報セキュリティに関する高度な知識やスキルを証明できるでしょう。
参考：情報処理安全確保支援士試験｜IPA 独立行政法人 情報処理推進機構
公的資格
公的資格とは、民間団体や公益法人などが実施し、文部科学省や経済産業省などの官庁や大臣によって認定された資格です。国家資格と民間資格の中間に位置し、知名度が高い資格やスキルアップにつながるものが多く存在します。特定の製品に依存しない標準的な知識が問われるため、幅広い業務に役立てられる点が魅力です。
3.SPREAD情報セキュリティサポーター
SPREAD情報セキュリティサポーターは、情報セキュリティに関する基本的な知識やスキルが問われる資格です。取得すると、情報セキュリティや情報モラル、情報リテラシーに関する能力を証明できます。
取得難易度は比較的低いため、セキュリティについて学び始めたい初心者にもおすすめです。
後述のSPREAD情報セキュリティマイスターを受験するためには、SPREAD情報セキュリティサポーターに合格する必要があります。
参考：「SPREAD情報セキュリティサポーター」とは｜一般財団法人草の根サイバーセキュリティ推進協議会
4.SPREAD情報セキュリティマイスター
SPREAD情報セキュリティマイスターは、SPREAD情報セキュリティサポーターの上位資格です。セキュリティの管理・安全確保に関するより高度な知識やスキルを証明できます。
受験するためには、一般財団法人草の根サイバーセキュリティ推進協議会の会員であり、かつSPREAD情報セキュリティサポーターに合格している必要があります。
参考：「SPREAD情報セキュリティマイスター能力検定」受験案内｜一般財団法人草の根サイバーセキュリティ推進協議会
5.個人情報保護士認定試験
個人情報保護士認定試験は、個人情報保護のエキスパートを認定するスタンダードな資格です。取得するためには、個人情報保護法を正しく理解し、個人情報を正しく扱うための知識やスキルを有している必要があります。
業界・業種問わず、個人情報の安全な管理は欠かせません。個人情報を正しく取り扱える人材になるために、取得しておいて損はない資格です。
参考：個人情報保護士認定試験｜一般財団法人 全日本情報学習振興協会
6.情報・サイバーセキュリティ管理士
情報・サイバーセキュリティ管理士は、サイバーセキュリティに関する総合的な知識が問われる資格です。情報セキュリティインシデントや脅威、求められる対策など、個人レベルで身につけるべき基礎知識が網羅的に出題されます。
サイバーセキュリティ専門というよりは、セキュリティに関する知識を身につけた管理者や指導者として活躍したい方におすすめです。
参考：情報・サイバーセキュリティ認定試験｜一般財団法人 全日本情報学習振興協会
7.CompTIA Security+
CompTIA Security+は、業務を遂行するうえで必要なエントリーレベルのセキュリティスキルおよび知識が問われる、国際的な資格です。資格を取得すれば、以下に関する幅広い知識とスキルを証明できます。
- ネットワークやデバイス、アプリケーションのセキュリティを確保するために必要なシステムのインストールと設定
- プラットフォームへの脅威の分析と対応
- 関連するポリシーや法規制をふまえた運用
グローバルに活躍できるIT人材を目指す方におすすめです。
8.ISC2資格
ISC2資格は、アメリカの非営利団体であるISC2が実施する、情報セキュリティのプロフェッショナルを認定する資格です。
対象となる領域や習熟度に応じて、以下の種類に分けられます。
- CC：実務経験を問わない初学者向けの資格
- SSCP： 組織の視点から周囲と意思疎通を図る実務者向けの資格
- CISSP：共通言語を理解し高い信頼を得るプロフェッショナル向けの資格
- CCSP：クラウド環境の設計や保護に加え運用管理を行う高度なスキル保有者向けの認定
- CSSLP全工程や委託先管理において安全性を保証する開発向けの資格
初心者はエントリーレベルであるCCから挑戦すると良いでしょう。サイバーセキュリティに関する実務に必要な基礎知識やスキル、能力を証明できます。
9.公認情報セキュリティマネージャー（CISM）
公認情報セキュリティマネージャー（CISM）は、情報セキュリティマネジメントの知識と経験を認定する国際的な資格です。情報セキュリティマネージャーに特化した資格であり、セキュリティマネージャーやセキュリティコンサルタント、セキュリティ担当役員などを目指す方に適しています。
国際的に信頼性が高く、米国国防総省（DoD）では、サイバースペース関連業務従事者に求める資格としても認定されています。
参考：公認情報セキュリティマネージャー（CISM）｜ISACA東京支部
10.公認情報システム監査人（CISA）
公認情報システム監査人（CISA）は、情報システムの監査やセキュリティ、コントロールについて高度な知識やスキル、経験を有するプロフェッショナルを認定する資格です。情報システム監査やコントロールの専門資格としては長い歴史を持ち、国際的にも高い知名度を誇ります。
認定後も資格を維持する条件が厳しいため、専門能力をアップデートしている点をアピールできるでしょう。
参考：公認情報システム監査人（CISA）｜ISACA東京支部
11.GIAC認定
GIAC認定は、セキュリティプロフェッショナルの技術やスキルを客観的に証明できる資格です。アメリカでは、情報セキュリティの分野におけるトップレベルの資格として認識されています。
GIAC認定を取得するためには、単に用語や理論を知っているだけではなく、実際に情報セキュリティや監査、サーバー操作などを行うための知識やスキルが問われます。
有効期間は4年であり、認定を継続するためには再度受験する必要があります。
民間資格
民間資格とは、民間企業が自社製品に関する知識や技術を認定する資格を指します。特定の製品に対する知識やスキルが問われるため、その製品を扱う企業やプロジェクトで活躍できる可能性が高まるでしょう。現場で実際に使われているツールを扱うための実践力が身につくというメリットもあります。
12.Cisco Certified CyberOps Associate認定
Cisco Certified CyberOps Associate認定は、サイバーセキュリティに対する脅威を検出して対応するために必要な戦略的な知識やスキルが問われる資格です。
シスコシステムズ社が実施するシスコ技術者認定のうち、エントリーレベルに続くアソシエイトレベルに該当します。サイバーセキュリティ運用のキャリアをスタートさせたい方におすすめの資格です。
一度取得すると3年間有効です。
参考：Cisco Certified CyberOps Associate認定｜シスコシステムズ合同会社
13.AWS認定セキュリティ
AWS認定セキュリティは、AWSクラウドにおけるセキュリティソリューションの策定や実装に関する知識を認定する資格です。AWSのデータ保護メカニズムや暗号化方法、これらを実装するためのAWSメカニズムなどが問われます。資格を取得すれば、AWSを扱うプロジェクトにおいて信頼を得られるでしょう。
受験の対象者は5年のITセキュリティ経験や、AWSのセキュリティ保護に関する2年以上の実務経験を持つ方です。サイバーセキュリティの専門としてキャリアアップしたい方におすすめの資格といえます。
参考：AWS Certified Security - Specialty｜Amazon Web Services
14.セキュリティ オペレーション アナリスト アソシエイト
セキュリティ オペレーション アナリスト アソシエイトは、Microsoftのクラウド環境における脅威への対応や、管理を担う実力を証明する試験です。Azureをはじめ、Microsoft 365といった幅広いプラットフォームを保護するための実践的なスキルが問われます。
クラウド基盤を安全に運用できる能力を証明したい人におすすめの資格です。特定の製品に依存しない汎用的な考え方も身につくため、キャリアの幅を広げる際に役立つでしょう。
参考：マイクロソフト認定: セキュリティ オペレーション アナリスト アソシエイト｜Microsoft Learn
サイバーセキュリティ関連の資格の選び方
前章の通り、サイバーセキュリティに関連する資格には多くの種類があります。この章では、自分に合った資格の選び方を解説します。
資格を取得する目的に合っているか
1つ目は、資格を取得する目的に合っているかです。資格を取得する目的によって選ぶべき資格は異なります。たとえば、幅広い領域を網羅する基礎知識を身につけたい場合は、国家資格や公的資格を選ぶと良いでしょう。一方、特定の製品に関するセキュリティを学びたい方は、民間資格を選ぶのがおすすめです。
まずは資格を取得する目的を明確にし、それに応じた資格を選びましょう。
実務に直結するか
2つ目は、実務に直結するかです。現在の業務内容や、将来就きたい職種の実務に直結する資格であるかをチェックしましょう。
資格の取得はゴールではありません。知識やスキルを磨き、実務に役立てるための手段です。実務に直結する資格を選ばなければ、せっかく取得した資格を活かせずに終わってしまう可能性があります。
担当する業務や、将来就きたい職種の業務にはどのような資格が必要かという視点で資格を選びましょう。
キャリアステップに合っているか
3つ目は、キャリアステップに合っているかです。
たとえば、IT業界未経験の方が挑戦する場合は、難易度が低く基本的な知識が問われる資格を選ぶと良いでしょう。
一方、すでにエンジニアとして活躍しており、サイバーセキュリティに特化した職種を目指したい場合は、難易度が高い資格や専門性が高い民間資格がおすすめです。
現状のレベルや希望するキャリアに合った難易度や試験内容の資格を選びましょう。
サイバーセキュリティの資格を活かせる6つの職種
最後に、サイバーセキュリティ関連の資格を活かせる職種を6つ紹介します。資格勉強で得た知識やスキルを、実務でどのように役立てるのかイメージするための参考にしてください。
セキュリティエンジニア
セキュリティエンジニアは、サイバー攻撃からシステムを守るための業務に特化した職種です。安全なシステムの設計や構築に加え、脆弱性の診断やインシデントへの対応など、多岐にわたる実務を担います。
日進月歩の脅威に対抗するためには、攻撃手法や防御策に関する知識を備えておかなければなりません。高度な専門性を身につけていなければ、巧妙化する不正アクセスを見抜いたり、被害を最小限に抑えたりするのは困難でしょう。
情報処理安全確保支援士試験といった網羅性の高い資格を取得していれば、開発や運用に加え、法規制まで含めた多角的な視点でリスクを捉える能力の証明につながります。
クラウド環境に携わる際はAWS認定セキュリティといった資格があれば、プラットフォーム特有の防御設定を深く理解する助けとなるでしょう。
セキュリティエンジニアについては、下記の記事でも詳しく解説しています。
インシデント・レスポンダー
インシデント・レスポンダーは、サイバー攻撃やインシデントの調査・分析を行う職種です。システムやネットワークへの侵入を監視し、攻撃発生時の対応を検討します。攻撃を受けた際は、侵入経路を特定して報告書を作成し、再発防止策を立案する役割も担います。
サイバーセキュリティに関するスキルはもちろん、情報システムやネットワーク、プロジェクトマネジメントなどの知識も求められます。
実力を証明する手段として、GIAC認定やCompTIA Security+などの取得が役立つでしょう。
これらの試験を通じてインシデント対応の手順を学んでおけば、有事の際にも落ち着いて行動する指針となります。
サイバーフォレンジック・アナリスト
サイバーフォレンジック・アナリストは、サイバー攻撃や不正行為を分析し、攻撃の手法やウイルスの感染経路、攻撃者のプロファイルなどを特定する職種です。特定したデータは、訴訟の際に被害の証拠となります。事案の真相解明を担う役割から、デジタルの世界における鑑識官ともいえるでしょう。
サイバーセキュリティやコンピューターシステム、ネットワークなどに関する幅広い知識に加え、報告書の作成スキルや証拠を収集するための法的知識などが求められます。
サイバーフォレンジック・アナリストを目指す場合は、GIAC認定といった実務に即した試験に合格しておくと良いでしょう。独学では抜け落ちやすい法的な証拠保全の手続きを習得すれば、ファイルシステムの構造やメモリ解析の原理原則に基づいた、精度の高い調査を行えるようになります。
ペネトレーション・テスター
ペネトレーション・テスターは、防御側の視点ではなく攻撃者の手法を用いてシステムの弱点を洗い出す職種です。「ホワイトハッカー」とも呼ばれ、組織の守りを強化するための模擬攻撃を担います。
サーバーへの遠隔侵入や標的型メールの送信に加え、専用ツールを用いた脆弱性の特定など、実践的な調査を行います。疑似攻撃を通じて発見した不備を報告し、改善策を提示するまでの流れが主な仕事です。
攻撃手法に関する知識やセキュリティ対策への知見、各種ツールを使いこなすスキルなどが求められます。
実力を証明する手段として、CompTIA PenTest+といった実践型の試験が役立つでしょう。攻撃トレンドや倫理的な調査手順を体系的に習得すれば、現場で役立つ精度の高い診断を行えるようになります。
システム管理者
システム管理者は、企業のITシステムや情報ツールを管理し、運用や保守を行う職種です。ネットワークの構築・管理や、サーバーの運用・保守、システムのメンテナンスやPCのセットアップ、セキュリティ対策の実施などを担当します。
システム管理者は、サイバーセキュリティが専門というわけではありません。しかし、ITシステムを安全に使えるようにするためには、脆弱性の修正や不正アクセスの監視など、セキュリティに関する知識を備えておかなければなりません。
情報セキュリティマネジメント試験といった、管理に特化した試験への合格が役立つでしょう。体系的な防御手法を習得すれば、トラブルを未然に防ぐだけでなく、有事の際にも迅速に復旧作業へつなげられるようになります。
ITコンサルタント
ITコンサルタントは、ITを活用して企業が抱える課題を解決する職種です。企業の課題や現状の業務フローなどをヒアリングし、IT分野の課題の特定や経営戦略に沿ったIT戦略の策定を行います。
ITコンサルタントの仕事は、導入すべきシステムやシステム開発の提案を通じて、課題解決をサポートすることです。サイバーセキュリティに関する知識を習得したうえでITコンサルタントになると、セキュリティ対策やセキュリティを考慮したシステム設計などをアドバイスできるようになるでしょう。
ITコンサルタントの場合、公認情報セキュリティマネージャー（CISM）といった、マネジメントに特化した試験への合格が役立ちます。体系的なガバナンスの手法を習得すれば、安全性を確保しつつ利益を生むための高度な提言を行えるようになるでしょう。
ITコンサルタントについては、下記の記事を参照してください。
サイバーセキュリティの資格に関するよくある質問
ここでは、サイバーセキュリティの資格に関するよくある質問に答えていきます。
Q. サイバーセキュリティに関する資格を取得すると、どのようなメリットがありますか?
実務で役立つスキルの保有を客観的に示せるほか、キャリア形成や昇進を有利に進められる点がメリットです。合格を目指す過程で、独学や実務経験のみでは偏りがちな知識を、体系的に補完できる良さもあります。国内外で広く認知されている認定を手にすれば、外資系企業への就職や海外プロジェクトへの参画など、活躍の場を広げる材料となるでしょう。
Q. 情報・サイバーセキュリティ管理士の合格率はどの程度ですか?
全日本情報学習振興協会によると、過去の平均合格率は49.6％、令和5年度の平均合格率は42.3％でした。出題範囲がセキュリティの指針や関連法規など、基礎的な管理能力を問う内容に絞られているため、実力や経験を問わず幅広い層が挑戦しやすい資格となっています。一方で、セキュリティリスクの動向や組織のガバナンスに関する理解が不十分だと、合格は難しくなるでしょう。
Q. 情報セキュリティマネジメント試験の受験料はいくらですか?
情報セキュリティマネジメント試験の受験料は7,500円（税込）です。IPA（独立行政法人情報処理推進機構）が実施する国家試験として、民間資格と比較しても挑戦しやすい価格設定となっています。手ごろな費用で公的な認定を得られるため、スキルの客観的な証明や社内での評価向上を目指す際の第一歩となるでしょう。コストを抑えつつセキュリティの基礎を固めたい方は、学習計画の一部に組み込んでみてください。
Q. セキュリティエンジニアになるためには、どのような知識が必要ですか?
セキュリティエンジニアには、ネットワークの仕組みやプログラミングに加え、暗号化や認証の手法に関する幅広い習得度が求められます。絶えず変化し巧妙化する脅威に対抗するためには、攻撃側の視点を取り入れた防御策の立案や、脆弱性の診断を行う実力を備えておかなければなりません。たとえば、安全なシステムの設計や構築に加え、インシデントへの迅速な対応など、多岐にわたる実務をこなす能力が欠かせないでしょう。
Q. サイバーセキュリティ業界で活動する場合、どんな資格を取得するべきですか?
情報処理安全確保支援士試験やISC2資格の各種認定に加え、自身の専門領域や習得したい技能に合わせた資格を取得すると良いでしょう。たとえば、初学者が基礎を固めるなら情報セキュリティマネジメント試験やISC2のCC、実務で設計や運用を担うならISC2のSSCPといった資格が候補に挙がります。インシデント対応や解析の精度を高めたい場合は、GIACといった実地重視の試験に挑戦するのも一つの手です。
※本記事は2026年4月時点の情報を基に執筆しております。
最後に
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