インフラエンジニアとSEの違い|仕事内容や資格、将来性を比較 | レバテックフリーランス
インフラエンジニアとSEの違い|仕事内容や資格、将来性を比較
インフラエンジニアとシステムエンジニア(SE)の違いは明確に定義されているわけではありません。しかし、一般的にインフラエンジニアの仕事ではサーバーやネットワークといったインフラを扱うのに対し、システムエンジニアはWebサイトやスマホアプリ、組み込みソフトウェアなどさまざまなシステム開発を担当する職種を示すという違いがあります。
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■この記事の監修
KEN
独立系SIerからキャリアをスタートし、転職を経て大手通信事業者で基幹システムの運用、保守業務に開発責任者として従事。 その後、社内業務コンサルとして社内DXプロジェクトを推進し、現在はグループ会社含めた、バックオフィス部門向けに業務改善支援、IT(AI)活用を推進する組織のマネージメントを担当。エンジニアを増やし日本を元気にするべくインスタで情報発信もしています。
目次
インフラエンジニアとシステムエンジニアの違い
インフラエンジニアは、ITインフラの設計・構築や運用を行う職種であるのに対し、システムエンジニアはITシステム全般の開発を行うのが仕事です。一般的にはインフラエンジニアがインフラ環境を整え、システムエンジニアがそのインフラを利用してシステムを開発するというのが役割の違いです。
ただし、両者の仕事内容には幅があるため、実態としては明確に区別するのが難しい部分もあります。
ネットワークエンジニアとの違いも気になる方は、以下の記事をご覧ください。
インフラエンジニアとネットワークエンジニアの違い
インフラエンジニアとは
インフラエンジニアはユーザーが快適にITを利用するためのITインフラを作り、その
システムインフラを運用して保守し続けていきます。インフラエンジニアの仕事内容は、主に以下のような工程に分けられます。
- 要件定義
- 設計
- 構築・テスト
- 運用・保守
要件定義
要件定義では、クライアントの要望をヒアリングして、どのような機能を持ったインフラをどのように実現するかを検討していきます。
設計
設計では、要件定義で決めた概要を実現するための設計を行います。たとえば、ネットワークの設計を担当する場合、使用するネットワーク機器を選び、どのように設定するかの決定を下すのも仕事のひとつです。決定した内容をもとに、設計書を作成します。
構築・テスト
構築とは、作成した設計書をもとに実際にインフラ環境を構築することです。構築した環境が動作するかどうか、テストを実施するのもインフラエンジニアの作業範囲となります。
運用・保守
運用・保守では、稼働しているインフラ環境が正常に動作しているか監視し、何か障害が発生したらインフラエンジニアが対応します。現場により作業範囲はさまざまですが、ネットワークやサーバーからのエラーが発生した場合、状況の調査・報告から対応まで実施することが一般的です。
インフラエンジニアの給料・年収
厚生労働省の「職業情報提供サイト(日本版O-NET)」によると、同サイトの職種区分でインフラエンジニアにあたる「システムエンジニア(基盤システム)」の平均年収は約666.9万円とされています。
参考 : 厚生労働省職業情報提供サイト(日本版O-NET)「システムエンジニア(基盤システム)」
インフラエンジニアの年収は、基本的には実務経験やスキルレベルによって変動します。スキルレベルが高いインフラエンジニアは転職市場においても貴重なため、高収入になる傾向が見られます。
収入を上げたいという人は、クラウドやAI、IoTに関連するスキルを身につける、プロジェクトマネージャーとして全体を管理するためにマネジメントスキルを磨く、などの方法が挙げられます。また、企業によって給料の上がりやすさは変わりますので、転職時には応募する企業の給与体系を事前に確認することも大切です。
必要なスキル
現場によって必要なスキルレベルは違いますが、インフラエンジニアに共通して求められる知識というものは存在します。身につけるべきスキルは時代によって変化するため、常に情報収集をする必要があるでしょう。インフラエンジニアに必要なスキルや知識はさまざまですが、今回は代表的なものを挙げてみましょう。
- ネットワークやサーバーといったインフラの基礎知識
- クラウドコンピューティングに関する知識
- プログラミングスキル
ネットワークやサーバーといったインフラの基礎知識
インフラを取り扱ううえで、インフラの基礎知識を理解しておくことは大切です。ネットワークの知識がなければネットワークの設計はできませんし、サーバーを構築するのであればLinux、Unix、WindowsなどのOSの知識が必要になります。
クラウドコンピューティングに関する知識
近年の流れとして、サーバーのクラウド化が進んでいることから、インフラエンジニアには各種クラウドサービスに関する知識の習得も求められます。もはや、AWS、Azure、GCPといった主要なクラウドサービスに関する学習は既に必要になってきているといえます。
総務省の調査によれば、令和4年時点で企業の半数近い45%が全社的にクラウドサービスを利用しており、一部の事業所や部門で利用している企業も含めると72%に上っています。大多数の企業がクラウドコンピューティングを取り入れているのです。
参考:令和4年 通信利用動向調査報告書 (企業編) 総務省 情報流通行政局
プログラミングスキル
プログラミングスキルがあると、バッチファイルやシェルスクリプトなどを作成することができるため、インフラ業務を効率化することが可能です。
おすすめの資格
インフラエンジニアになるために必須な資格はありません。しかし、資格を取っておくことで転職や就職で役立つ可能性があり、資格勉強を通じて得た知識は、業務の理解の手助けにもなります。インフラエンジニアにおすすめの資格としては、以下のようなものが挙げられます。
- 基本情報技術者試験
- Linux技術者認定LinuC
基本情報技術者試験
国家試験の「基本情報技術者試験」は、ITエンジニアとしてキャリアをはじめるにあたり、必要な基礎知識を学ぶことができます。出題範囲にネットワークやサーバーが含まれており、インフラエンジニアにも役立つ試験です。
参考 : IPA(独立行政法人情報処理推進機構)「基本情報技術者試験」
Linux技術者認定LinuC
LinuCは、サーバーの構築作業で重要となるLinuxのスキルを証明できる資格です。サーバー構築などの知識に加え、ネットワークのスキルも身につけられます。難易度には3つのレベルがあり、最も難易度の低いレベル1から順番に取得することが可能です。
参考 : LPI-Japan「Linux技術者認定試験LinuC(リナック)」
将来性
インフラエンジニアは、ITシステムを稼働させるための基盤を構築・運用します。新規のシステムを開発する場合でも、既存のシステムを改修する場合でも、インフラエンジニアが必要となります。このように活躍するシチュエーションは多い傾向があることから、需要が伸びているITエンジニアのなかでも、インフラエンジニアは将来性のある職種といえるでしょう。
近年では、クラウドサービスやAI、IoTなどの利活用が推進されるようになってきたため、インフラエンジニアに求められる技術に変化が見られています。AWS、Azure、GCPを用いたインフラシステムの開発・運用や、IoTが収集したビッグデータをAIが分析するためのデータベース構築などの技術が求められるようになると考えられるでしょう。
インフラエンジニアの仕事内容は今後も変化する可能性があることから、常に新しい技術を学んでおくことで将来性の高いエンジニアとなることができます。
インフラエンジニアについて詳しく知りたい方は以下の記事をご覧ください。
【エンジニアのプロ監修】インフラエンジニアとは?仕事内容や年収・必要スキル・資格などを徹底解説
システムエンジニアとは
システムエンジニアはITシステム全体の設計・開発や運用の作業を行います。システムを家に喩えると、システムエンジニアは建築士の役割といえるでしょう。建築士がどのような家を建てたいかを顧客からヒアリングして設計書を作成するのと同じように、システムエンジニアもクライアントの課題や要望をヒアリングし、それらを解決することのできるシステムの設計を担当します。
基本的にはシステムの設計が主な作業ですが、プロジェクトの人員が不足している場合は、システムの設計だけでなくプログラミングなどを行うケースもあります。
仕事内容
システムの開発は、「要件定義」「基本設計」「詳細設計」「開発」「テスト」「運用保守」といった工程に分けられることが一般的です。そのなかでシステムエンジニアが担当する工程は、主に「要件定義」「基本設計」「詳細設計」となります。
要件定義
要件定義では、顧客と連携して解決したい課題を洗い出し、どのような機能がシステムに必要かを検討します。この段階で顧客との認識がずれてしまうと後に大きな修正などが発生する恐れがあるので、要件定義は大変重要な仕事です。要件定義の工程では、後の基本設計や詳細設計の経験が役に立つでしょう。
基本設計
基本設計では、要件定義の内容をもとに、機能毎に何を実現するかを定義するします。必要な画面や項目などは、基本設計で検討することが一般的です。
詳細設計
詳細設計では、より詳細なプログラムの構成や処理内容などを検討します。構築工程では、詳細設計で作成した詳細設計書をもとにプログラミングすることから、プログラマーに設計書の内容を説明するのもシステムエンジニアの役割です。
給料・年収
厚生労働省の「令和元年賃金構造基本統計調査」によれば、企業規模10名以上の企業で働いているシステムエンジニアの平均年収は568.9万円です。この金額は「きまって支給する現金給与額」の12ヶ月分と、「年間賞与その他特別給与額」の合計です。
参考 : 厚生労働省「賃金構造基本統計調査」
また、経済産業省の「IT関連産業の給与等に関する実態調査結果」によると、顧客向けシステムの開発・実装を行う「SE・プログラマー」の平均年収は593.7万円です。
システムエンジニアは高収入を狙うことが可能な職種ですが、年収は実務経験やスキルレベルによっての変動が見られます。また、顧客企業の業界や所属する企業規模、役職などでも年収の相場は変わってくるようです。
インフラの環境構築ができる、バックエンドとフロントエンドの開発が両方できる、プロジェクトのマネジメントができる、といったスキルレベルが高いシステムエンジニアは高収入を目指せるでしょう。
必要なスキル
システムエンジニアに必要なスキルや知識はさまざまですが、代表的なものとしては以下が挙げられます。
- ITに関する幅広い知識
- コミュニケーションスキル
- プログラミングスキル
ITに関する幅広い知識
システムエンジニアは、顧客の要望を開発するシステムに落とし込む必要があることから、ITに関する幅広い知識が必須です。開発するシステムの設計に関わる知識はもちろん、実際の構築作業はインフラエンジニアなどが行う場合でも、サーバーやネットワークの知識を持っておかなければならない場面もあります。
コミュニケーションスキル
システムエンジニアは、クライアントやプログラマーなど、システムを開発するうえで関係者と関わるシチュエーションがあるため、プロジェクトを円滑に進めるためにはコミュニケーションスキルも重要になるでしょう。
プログラミングスキル
システムの設計段階では実際にプログラミングを行わないため、プログラミングスキルは不要に思えますが、そうではありません。詳細設計を行うためにはプログラミングの知識が必要となるほか、開発はプログラマーが担当する場合でも、プログラマーからの質問に答えるときには、プログラミングができるシステムエンジニアのほうが話が早く伝わります。さらに、要件定義の段階でも顧客からの「この機能はどのくらいの期間で作れるか」といった質問に具体的な回答をする必要があるため、プログラミングの実務経験があることが望ましいでしょう。
おすすめの資格
システムエンジニアになるために必須な資格はありません。しかし、資格を取っておくと、就職・転職時のアピールや業務の理解の手助けになるでしょう。システムエンジニアにおすすめの資格の例としては、以下が挙げられます。
- 基本情報技術者試験
- 応用情報技術者試験
- オラクルマスター
基本情報技術者試験
「基本情報技術者試験」は、インフラエンジニアの項目でもおすすめしましたが、システムエンジニア向けでもおすすめの資格です。ITエンジニアとしてキャリアをはじめるにあたり、必要な基礎知識を広く学ぶことができます。出題範囲はシステムの設計や製造に関わる知識が主体です。
応用情報技術者試験
「応用情報技術者試験」は、基本情報技術者試験の1つ上のレベルに位置する資格です。基本情報技術者試験の出題範囲に加えて、より深い知識が必要とされます。システムエンジニアからプロジェクトマネージャーなどの上位職を目指していく人向けにもおすすめできる資格となっています。
参考 : IPA(独立行政法人情報処理推進機構)「応用情報技術者試験」
オラクルマスター
オラクルマスター(ORACLE MASTER)は、SQLやデータベースに関する知識を証明できるため、システムエンジニアだけでなくインフラエンジニアにもおすすめといえる資格です。試験には「ブロンズ(Bronze)」「シルバー(Silver)」「ゴールド(Gold)」「プラチナ(Platinum)」の4種類のレベルがあるため、未経験者は難易度の易しいブロンズから受験するとよいでしょう。
参考 : Oracle University「ORACLE MASTER Portal - be an ORACLE MASTER - | オラクル認定資格制度」
将来性
IPAの「IT人材白書2019」における調査では、約92%のIT企業と、約85%のユーザー企業がIT人材の不足を感じていると回答しています。
参考 : IPA(独立行政法人情報処理推進機構)「IT人材白書2019」
システム開発などのIT化に伴うニーズは今後も拡大していく見込みとなっている一方で、少子高齢化などにより労働者人口は減少が予想されています。
このことから、ITシステムの構築に欠かせないシステムエンジニアの将来性や需要は、しばらく安定すると考えられるでしょう。また、新規のシステム開発案件に加えて既存システムの保守案件もあるので、新しくITシステムが増えていくほど、システムエンジニアの仕事は増えていくと考えられます。
システムエンジニアについて詳しく知りたい方は、こちらの記事をご覧ください。
【エンジニアのプロ監修】システムエンジニア(SE)とは?仕事内容・年収・なり方を解説
インフラエンジニアからシステムエンジニアに転職するには
インフラエンジニアのキャリアパスでは、別の職種のエンジニアを目指すという道が考えられます。インフラエンジニアのキャリアチェンジ先として考えられる職種のなかで、システムエンジニアに含まれる、またはシステムエンジニアに近いと考えられる職種には以下のような仕事があります。
- 開発エンジニア
- 社内SE
- Webエンジニア
いずれもインフラの知識を役立てることが可能ですが、業務遂行にあたっては新たな知識が必要になるでしょう。開発エンジニアやWebエンジニアは、一般的にインフラエンジニアに比べるとプログラミングの比重が大きくなります。
インフラエンジニアから開発エンジニアに転職するには
開発エンジニアは、基幹系システムやスマートフォン向けのアプリケーションなど、ユーザーが利用するためのソフトウェアを開発していく職種といえるため、インフラエンジニアとは異なる視点が求められます。
何を開発するかによっても使用されるプログラミング言語は異なりますが、開発エンジニアを目指すうえでは、Java、JavaScript、Python、PHP、Rubyといった言語のスキルを磨いておく必要があるでしょう。
また、ソフトウェア開発にはさまざまな開発手法があります。開発における工程を初めから終わりまで順番に行うウォーターフォールモデルや、システムを機能単位など細かく分割し、各機能の開発からリリースまでを繰り返し行うアジャイルモデルなどがあります。それぞれの開発手法を理解しておくことも必要となるでしょう。
インフラエンジニアから社内SEに転職するには
社内SEは社内のインフラも作業範囲に含まれる場合があることから、インフラエンジニアの経験が比較的活かしやすい職種といえるでしょう。
社内SEの業務範囲は広く、自社システム開発のマネジメント、情報システムの管理、OSのバージョンアップ対応、システムやコンピュータの操作についての社内問い合わせ対応などが含まれるケースがあります。そのため、求められるスキルは企業によって違いますが、プロジェクト管理や企画・設計といった上流工程の経験、業務で使用するソフトウェアなどの知識が必要となるでしょう。
さらに、社内システム導入時などには、所属する会社の業界に関する知識も必要になりますので、あらかじめ調べておきましょう。
インフラエンジニアからWebエンジニアに転職するには
Webエンジニアは、WebサイトやWebアプリケーションを開発する職種です。Webエンジニアは、ユーザーに見える部分の開発を行うフロントエンドエンジニアと、サーバーサイドの開発を行うバックエンドエンジニアに区分されることもあります。インフラエンジニアから転職を目指す場合は、バックエンドの業務のほうが経験を活かしやすいかもしれません。
フロントエンドではHTML・CSSやJavaScript、TypeScript、バックエンドではPHPやJava、Python、Rubyなどの言語が使われます。
また、Rubyの「Ruby on Rails」、PHPの「CakePHP」といったフレームワークやライブラリを活用して開発が行われることも多いので、プログラミング言語を勉強するときに合わせて習得しておきましょう。
WebエンジニアとSEの違いを知りたい方はこちらの記事をご覧ください。
Webエンジニアとシステムエンジニア(SE)の違い|年収や仕事内容、求人状況は?
インフラエンジニアとシステムエンジニアに関するよくある質問
インフラエンジニアとシステムエンジニアに関するよくある質問と、その回答を以下にまとめました。
Q. インフラエンジニアとシステムエンジニアの仕事内容の違いは何ですか?
インフラエンジニアもシステムエンジニアも、具体的な仕事内容は企業や案件によって異なりますが、一般的にインフラエンジニアはITインフラに特化して要件定義や構築、運用、管理などを行うという点が、システムエンジニアとの違いと言えます。そのため、インフラエンジニアにはネットワークやサーバー、クラウドなどに関する知識が求められます。
Q. インフラエンジニアからシステムエンジニアに転職することはできますか?
インフラエンジニアとして培ったスキルを活かし、システムエンジニアに転職することは可能です。システムエンジニアの求人では、他のITエンジニア職と同様、基本的にはシステムエンジニアの実務経験者が優遇されると考えられますが、仕事内容によってはインフラエンジニアとしてのデータベースの構築経験などが活かせるでしょう。また、インフラエンジニアの仕事内容に近い社内SEの求人では、実務経験が評価されやすい傾向にあります。
インフラエンジニアの年収が気になる方はこちらもチェックしてみてください。
インフラエンジニアの平均年収|転職して狙える収入は?年収1000万円は可能?
転職するなら適性を踏まえて後悔のない選択を
インフラエンジニアとシステムエンジニアは、仕事内容や必要とされるスキルが異なる部分もあります。エンジニアとしてのキャリアパスを考えるには、自身の適性と興味のある分野を分析し、何がやりたいのかを重視して選択することが大切です。それぞれの職種に関する知識を深め、後悔のない選択ができるように備えましょう。
インフラエンジニアのキャリアパスについて詳しく知りたい方は以下の記事をご覧ください。
インフラエンジニアのキャリアパス|転職の選択肢や資格、女性のキャリア形成を解説
※本記事は2023年9月時点の情報を基に執筆しております。
最後に
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