PMOの案件をご覧の方へ

PMOはProject Management Officeの略称で、プロジェクトマネジメントの支援を行います。求人・案件によっては「PMOアドミニストレータ」「PMOエキスパート」「PMOマネージャー」という名称で募集されることがあり、職種ごとの業務内容の例は以下のとおりです。

・PMOアドミニストレータ：プロジェクトのデータ収集や経費処理など
・PMOエキスパート：プロジェクト環境の改善やルールの策定など
・PMOマネージャー：プロジェクトメンバーの勤怠管理や教育など

役割ごとにPMOを配置するか一人のPMOが複数の役割を担うかは、企業や求人・案件によって異なります。
PMOはプロジェクト環境や教育、進め方などの課題を解決するために必要となる職種で、導入するメリットとして以下の例が挙げられます。

・プロジェクトの品質向上
・開発スケジュールの的確な管理、リソース確保
・プロジェクトチームメンバーのコミュニケーション強化
・リスク管理の高度化

PMOと似ている職種にPM（プロジェクトマネージャー）がありますが、前者はプロジェクトの支援者であるのに対し、後者はプロジェクトの意思決定者であるのが違いとして挙げられます。

【PMO求人・案件の必要なスキルについて】
PMOに求められるスキルは求人・案件によって異なりますが、以下の例が挙げられます。

・開発経験
・英語の知識
・PMO、PM、リーダー経験

PMOとしてプロジェクト進行をサポートするには、開発の一連の流れを知っておく必要があります。進捗状況をプロジェクトメンバーと適宜共有しつつ、トラブル防止のために客観的な視点で助言することが求められるようです。
その他、PMOの求人・案件によっては、英語の知識が必要になることもあります。実際にレバテックフリーランスのPMO案件では、ビジネスレベルの英会話ができることや、英語での会議参加経験を求める企業があります。求められる英語のレベルは企業によって異なりますが、事前に英会話スキルを身につけておけば、PMO求人・案件の選択肢を増やせるかもしれません。
さらに、PMを支援する立場としてPMO案件に参画するなら、プロジェクトマネジメントの知識・経験が求められると考えられます。一方、PMO案件においてデータ収集や書類作成、情報共有といった事務的な作業を中心に行う場合は、プロジェクトマネジメントの基本的な知識があれば、PM経験が必須とならないこともあるようです。

【PMO求人・案件の習得難易度・勉強方法について】
PMOは、プログラマーやシステムエンジニアといった職種に比べると、プログラミング言語の知識は求められない傾向があります。PMOは、主にプロジェクト環境の改善や教育などを行う職種だからです。ただし、PMO案件によっては、CやC++、Javaでの開発経験を求められる場合があります。より多くのプログラミング言語、環境での開発経験があれば、業務の幅を広げられてPMO求人・案件の選択肢を増やせるかもしれません。
CやC++、Javaの場合、JavaScriptやPythonなどに比べると習得難易度は高いといわれています。理由としては、「Cは機械語に近い言語である」「C++、Javaを習得するにはオブジェクト指向を理解する必要がある」ということが挙げられます。
プログラミング初心者がプログラミング言語を勉強する際、学習サイトや書籍を活用する方法があります。学習サイトには、動画で学ぶものや実際にコードを書きながら勉強できるサイトなどがあるため、複数のサイトを比較して自分に合いそうなものを選びましょう。
書籍でプログラミング言語を学ぶ際、まずは入門編で基礎知識を身につけることが大切です。はじめからレベルの高い内容にチャレンジすると、挫折する恐れがあるからです。
プログラミング経験者は、学習サイトや書籍で基礎を確認したら、コードを書いて理解度を測りましょう。学習サイトの中にはコードを書いてプログラムを実行できるものがあるため、活用するとスキルアップに役立つかもしれません。

【PMO求人・案件の資格について】
PMO求人・案件の資格として、一般社団法人日本PMO協会が実施する「日本PMO協会認定資格」（NPMO認定資格）が挙げられます。NPMO認定資格は、「プロジェクトマネジメント・アソシエイト認定資格」と「PMOスペシャリスト認定資格」の2種類です。
プロジェクトマネジメント・アソシエイト認定資格は、プロジェクトマネジメントにおいて目標設定力や計画力、実行力があることを証明します。2時間の試験で120問出題され、正答率75％で合格です。
PMOスペシャリスト認定資格は、PMOの基礎知識があることを証明する資格です。90分の試験時間で50問出題され、正答率80％で合格になります。
プロジェクトマネジメント・アソシエイト認定資格とPMOスペシャリスト認定資格のどちらも、対策講座（動画や確認クイズ）はスマートフォンやパソコン、試験はパソコンで受けられるため、通勤時間や休日の空き時間を活用して勉強・受験できると考えられます。
NPMO認定資格を取得するメリットとしては、「PMO求人・案件でアピール材料となる」「スキルアップを図れる」の2つが挙げられます。日本PMO協会は実践的なスキル習得をモットーに資格試験の運営・認定を行っており、NPMO認定資格においても、習得した内容は実務に活かせるかもしれません。

【PMO求人・案件の未経験での参画について】
PMO未経験の場合、参画できる案件は少ないと考えられます。フリーエンジニア向けPMO案件では、基本的に実務経験が求められるからです。
なお、PMOになるためのキャリアパスですが、プログラマーやシステムエンジニアなどとして経験を積み、プロジェクトマネージャー、PMOといった順でステップアップするのが例として挙げられます。フリーランスのPMOとして案件に参画するには、クラウドソーシングや人脈、フリーエンジニア向けエージェントを活用する方法があります。PMO案件の参画に際してスキル・実績のアピールが必要なため、事前に経験を振り返り、クライアントのニーズに沿った強みを伝えましょう。

【PMO求人・案件の将来性について】
大規模なプロジェクトの場合、マネジメント担当者がPMだけでは負荷が大きいため、PMの負担軽減やプロジェクトのスムーズな進行のためにPMOが必要とされています。プロジェクトに複数のPMを配置したとしても役割分担が曖昧になりやすいため、業務や責任の範囲を明らかにするためにPMOが必要になるようです。
元々は試験的に導入されましたが、マネジメント担当者の役割の明確化によってプロジェクト成功を実現させていることから、PMOは需要が高い状況です。プロジェクトを円滑に進めるためにPMOを必要とする企業は今後も一定数あると考えられるため、将来性のある職種といえるでしょう。
PMOはクライアントとの折衝を行うこともあるため、今後も活躍し続けるには、プロジェクトマネジメントのスキルだけでなく、クライアントの業務の理解や交渉力なども大切になると考えられます。

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※この記事は、2019年12月時点の内容です。

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