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システムエンジニア(SE)の将来性|これからのIT業界で需要があるスキルや資格

システムエンジニア(SE)は、基本的に将来性が期待できる仕事であり、AIが普及してもすぐになくなる仕事ではないと考えられています。しかし、DXの浸透と共にシステム開発の内製化が進むと、SIerで働くSEの役割の変化や、社内SEの需要増加などが予想されます。将来性の高いSEでいるためには、需要を見極めてキャリアプランを練ることも大切になるでしょう。

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目次

システムエンジニアは将来性がない?
システムエンジニアの今後の需要
これからのシステムエンジニアに必要なスキル
システムエンジニアの将来性につながる資格
業界の需要を押さえてキャリアアップを目指そう

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システムエンジニアは将来性がない?

今やITシステムは、金融や医療、製造、流通など業界を問わずさまざまな企業で導入されています。このようなITシステムの開発を行うために必要な職種がシステムエンジニアです。今後もシステム開発の需要が途切れることは考えにくいため、システムエンジニアは一定の将来性が見込めるといえるでしょう。

システムエンジニアの主な仕事はシステムの設計です。その中にはデータベースの設計や画面、帳票の設計、プログラムの設計とさまざまなものが含まれます。そして、でき上がった設計書をプログラマーに渡し、協働しながらプロジェクトを推進していくのもシステムエンジニアの役割といえます。

AIの影響でSEの仕事は将来なくなる?

AIが導入されることにより、将来システムエンジニアの仕事はなくなるのではないかといわれることがあります。

総務省が発表した「令和元年版情報通信白書」では、AIの導入による雇用への影響に関して、さまざまな分析を行っています。その中で、東証一部上場企業を中心とした日本企業293社を対象として実施した「AIなどの導入が進展した場合、今後3~5年で増える見込み・減る見込みの仕事」のアンケート調査結果が示されており、システムエンジニアを含むと考えられる「研究開発・技術系専門職」は、AIを導入している企業のうち71.4%が増える見込みであると回答しています。逆に研究開発・技術系専門職の仕事は減る見込みと回答したAI導入済の企業は、全体の4.1%にとどまりました。

参考 : 総務省「令和元年版 情報通信白書|AIの利用が経済や雇用に与える影響」

AIが処理に必要とする情報には、既存システムに蓄積されたものも含まれるため、AIと従来のシステムを連携させる必要があります。そのような開発を行うためには、システムエンジニアの働きが欠かせないでしょう。

SIerの将来性

IT業界でいう「SI(システムインテグレーション)」とは、システム開発を請け負う事業やサービスのことを指します。これらを受託する会社のことを「SIer(エスアイヤー)」といいます。

日本ではシステム開発の際、顧客はSIerに開発を依頼し、それを受託したSIerが必要な人材を集めて開発を行い顧客に納品する、という形が一般的です。開発要員は開発時にのみ必要になるため、顧客側にはシステムエンジニアなどの開発要員がいないことも少なくありません。

しかし、SIerがシステム開発を受託する従来のビジネスモデルは、DX(デジタルトランスフォーメーション)の浸透に伴い、今後変革を迫られると予測されています。

2020年12月に経済産業省が発表した「DXレポート2(中間取りまとめ)」では、これまで受託開発によって構築されてきた企業のITシステムの一部は、パッケージソフトウェアやSaaS(インターネットを通じて必要な機能を必要に応じて利用できるようにしたソフトウェア)によって代替されるようになるほか、経営の迅速さを最大限に引き出すために、アメリカのように事業会社が内製のエンジニアチームでアジャイル開発を行う形態が広がっていくと考えられるため、DXの進展によって「受託開発の開発規模や案件数が減少する」という予測が示されています。

参考 : 経済産業省「DXレポート2(中間取りまとめ)」

ただし、一朝一夕ですべての企業がシステム開発を内製化できるようになることは考えづらいでしょう。そのため、同レポートでは、今後SIerのような受託開発を行う企業は、顧客とパートナーシップを築いて内製開発を協力して実践していくこと、さらに新しいビジネスモデルをともに検討するビジネスパートナーへと関係を深めていくことが求められる、とまとめています。

また、システム開発の内製化が進んでいけば、システムエンジニアをはじめとするエンジニアの需要状況も変わり、IT業界の多重下請け構造の解消につながっていくことも期待されています。

社内SEの将来性

システム開発の内製化が進んでいくと、社内SEの将来性は高まると考えられます。社内SEの仕事内容は企業によって幅がありますが、自社システムの開発や運用管理、保守作業(定期メンテナンス)などが中心です。社内SEは基本的に業務範囲が自社内に限られるため、大規模開発作業に携わる機会はほとんどないこともあります。そのため、開発担当のシステムエンジニアに比べると、需要は低い傾向にありました。

しかし、前項でも触れたように、SaaSの登場などにより、社内SEの需要は高まりつつあると考えられます。IPA(独立行政法人情報処理推進機構)が発表した「IT人材白書2020」によると、社内にITのスキルを蓄積・強化するために、何らかの形でIT業務の内製化を進めているユーザー企業は全体の50%を超えており、特に従業員規模1,001人以上の大企業では60%以上にのぼっています。

参考 : IPA(独立行政法人情報処理推進機構)「IT人材白書2020」

また、同書の調査データでは、すでにユーザ企業の30.2%、従業員規模1,001人以上の大企業では47.8%が、企画・設計など上流工程の内製化を進めているとされています。

システム開発の内製化においては、社内SEが中心的役割を果たすことも考えられるため、追加要員を積極的に採用する企業が増え、即戦力となる社内SEの中途採用が今後活発になる可能性はあるでしょう。

SEの年収から見る将来性

厚生労働省が2019年に実施した「賃金構造基本統計調査」をもとに、システムエンジニアの平均年収を試算してみましょう。

参考 : 厚生労働省「賃金構造基本統計調査」

企業規模10人以上の企業で働くシステムエンジニアの場合、きまって支給される現金給与額(月収)が平均38万円、12ヶ月分では456万円となります。賞与などの平均支給額112.9万円が加算されると、平均年収は568.9万円となります。

国税庁が発表した2019年分の「民間給与実態統計調査」では、日本の民間企業における給与所得者の平均年収は436万円とされているため、システムエンジニアの平均年収は高めの水準といえます。

参考 : 国税庁「令和元年分民間給与実態統計調査」

SEは技術専門職であり、一般的な管理職とは給与体系も担当する職務も違いますが、技術レベルに応じて管理職の相当役職が適用される場合があります。経験年数や実績・成果を積むことで「係長」「課長」「部長」などに相当する役職に昇進し、役職手当が支給されることもあるでしょう。

また、システムエンジニアから、ネットワークやセキュリティ、アプリケーションなど専門性の高いITエンジニア(ITスペシャリスト)へキャリアアップすることでより高い年収を得ることも可能となるでしょう。そのほか、年収アップの方法には、フリーランスのシステムエンジニアへの転身という選択肢もあります。

このように、平均年収の水準が高く、キャリアアップによる年収増加が見込めるという意味でも、システムエンジニアは将来性が見込める職種のひとつといえるでしょう。

関連記事 : SE(システムエンジニア)の平均年収|男女・年齢別の年収相場

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システムエンジニアの今後の需要

経済産業省が2019年に発表した「IT人材需給に関する調査」では、IT人材の需要は今後、IT産業の成長度合いが高くても低くても人材不足が加速するという予測が示されています。

参考 : 経済産業省「IT人材需給に関する調査」

特に業務系やインフラ系のシステムエンジニアは、業務システムの内製化に伴う需要が増しており、この流れは当分続くでしょう。これまではSIerのもとで働いていた業務系のシステムエンジニアが、内製をする企業へ転職するという事例も増えているようです。

制御系のシステムエンジニアに関しても、近年IoTの需要が増していることから、人材不足が慢性化しており、需要が衰える兆しは今のところありません。

IT業界は人材不足が続いている

「IT人材需給に関する調査」では、今後のIT需要の動向を「低位」「中位」「高位」の3段階でシミュレーションし、それぞれの場合において2030年のIT人材不足数の予測計算を行っています。

生産性上昇率(年率)を0.7%とした場合、低位(IT需要の伸び1%)で約16万人、中位(IT需要の伸び2~5%)の場合で約45万人、高位(IT需要の伸び3~9%)の場合で約79万人の人材不足が発生する、と試算されました。

この調査では「IT人材」という表現が使われていますが、IT人材の中にはシステムエンジニアも含まれるため、システムエンジニアの人材不足も続いていくと考えられます。先に述べたSIerの動向、社内SEの需要増加を考慮しても、システムエンジニアの人材不足はより一層深刻になっていくと推測されます。

SEの転職求人倍率から見る需要

厚生労働省が発表している「一般職業紹介状況」から、システムエンジニアを含む情報処理・通信技術者の有効求人倍率を見てみましょう。

2020年12月分のデータによると、「専門的・技術的職業」の業種に分類される「情報処理・通信技術者」は、常用雇用(正社員、契約社員、派遣社員、アルバイト・パートを含む)の有効求人倍率が1.23倍となっています。

参考 : 厚生労働省「一般職業紹介状況(令和2年12月分及び令和2年分)について」

有効求人倍率が1を超えているのは「求人数が転職志望者数を上回っている」ということです。同時点における全業種・職種の常用雇用の有効求人倍率は1.03倍なので、システムエンジニアを含むIT人材の需要が高いことは、この数値からもわかるでしょう。

関連記事 : システムエンジニア(SE)とは|仕事内容やスキル、年収、プログラマーとの違いも解説

これからのシステムエンジニアに必要なスキル

システムエンジニアの需要が高いといっても、求められるスキルが不足していると、長期的に雇用されることは難しくなってしまいます。これからのシステムエンジニアは、IT技術の進化に伴い、以下のようなスキルを習得することも必要とされるでしょう。

  • 需要が高いプログラミング言語・ツールを扱うスキル
  • 情報セキュリティに関するスキル
  • アジャイル開発に対応するスキル
  • AI、IoTなど先端技術を扱うスキル
  • ビッグデータの活用に関するスキル

長く活躍できるシステムエンジニアを目指す場合は、新しい技術や需要の高いスキルを習得するのがおすすめです。

需要が高いプログラミング言語・ツールを扱うスキル

どのようなシステムを開発するかによって、使用されるプログラミング言語や開発ツールは異なります。需要が高いプログラミング言語やツールを扱えるシステムエンジニアであれば、今後も長く活躍していけるでしょう。

2020年時点におけるレバテックフリーランスの調査では、フリーランスとして案件受注を希望する登録者のメインスキル(プログラミング言語)の割合は、以下の結果となっていました。

  • 1位 : Java 29.1%
  • 2位 : PHP 13.8%
  • 3位 : C#・C#.NET 10.8%

参考 : 【2020年12月発表】ITエンジニア動向総まとめ-データで見るレバテック-

Javaは基幹システム、スマホアプリやデスクトップアプリ、組み込みシステムなどさまざまな開発で用いられる言語です。同年の正社員として転職を希望するレバテック登録者のメインスキルのデータでは、全体の半数以上(62.5%)がJavaをメインスキルに挙げており、Javaの需要が高いことを裏づけているといえるでしょう。

また、「Stack Overflow Developer Survey 2020」によると、開発者向けのコラボレーションツールとしてはバージョン管理ツールの「GitHub」、ビジネスチャットツールの「Slack」、プロジェクト管理ツールの「Jira」などが広く用いられています。

参考 : Stack Overflow Developer Survey 2020

このようなツールを導入している企業は国内でも多いため、使い方をマスターしておくことをおすすめします。

また、コンテナ型仮想化ソフトのDockerや、ビルドとテストを自動化するCIツールのJenkinsなど、需要が高い分野に関連するツールのスキルを身につけておくことが、将来性のあるシステムエンジニアでいるためには重要になるでしょう。

セキュア開発に対応するスキル

インターネットを使うのが前提の現代では、常に情報漏洩やハッキング(第三者の無断侵入)、コンピュータウイルスの危険があります。これまで情報セキュリティといえば、ウイルス対策ソフトを導入したり、ネット回線上にファイアウォールという障壁を作ったりして不正侵入を防ぐのが常識でした。しかし近年、プログラムを作る段階で危険排除を意識したプログラミングをすることが提唱されています。このような仕組みを「セキュアプログラミング」と呼びます。

経済産業省も企業のサイバーセキュリティ対策と人材育成のために、2020年に「サイバーセキュリティ体制構築・人材確保の手引き」を公開しています。その中には、実務者・技術者層へのセキュリティ関連タスクとしてセキュアプログラミングが含まれています。

参考 : 経済産業省「サイバーセキュリティ体制構築・人材確保の手引き(第1版)」

大手企業ではすでにセキュアプログラミング対策を始めているところもあり、研修などを通じた人材育成が進められています。今後、セキュアプログラミングは「IT業界の常識」となる可能性もあるため、ぜひ学んでおきたいスキルの1つです。

アジャイル開発に対応するスキル

アジャイル開発とはシステム開発技法の一種です。開発では「まず要求仕様を完全に固めてからスタート」という方法もありますが、アジャイル開発では最小限のモデルを提示してそれに顧客の要望を追加していく、という開発を行います。

1つの機能ごとに分けて短期間で要件定義から運用を行い、修正や変更があればまたこのサイクルを繰り返します。この技法では最初に全ての要求仕様を固めず、「仕様変更は必ず発生する」という前提でスタートを切るのです。

「仕様変更」というシステム開発にとって最も問題になるリスクを最小限に抑える技法であるため、大手企業をはじめ、さまざまな開発現場で活用されています。主流になりつつある手法のため、将来性の観点から学んでおくと役に立つでしょう。

AI、IoTなど先端技術を扱うスキル

AI(人工知能)やIoT(さまざまなものをインターネットでつなぐ技術)は、IT業界でも特に脚光を浴びている分野です。

経済産業省が2018年に発表した「平成29年度我が国におけるデータ駆動型社会に係る基盤整備(IT人材等育成支援のための調査分析)調査報告書」という資料の中に、今後従来型のITサービス(第2のプラットフォーム、2nd PF)の需要が減少する一方、クラウド、ソーシャル、ビッグデータ・アナリティクス、IoT・AIなどにかかるIT投資(第3のプラットフォーム、3rd PF)が伸びていくという予測データがあります。

参考 : 経済産業省「平成29年度我が国におけるデータ駆動型社会に係る基盤整備(IT人材等育成支援のための調査分析)調査報告書」

IoT開発には制御系システムエンジニアのスキルが必要なので、すでに制御系システムエンジニアの経験がある人にとっては理解しやすい内容でしょう。一方で業務系やWeb系のシステムエンジニアにとっては専門外のスキルも求められるので、IoTスキルを取得するには多くの勉強と実務経験が必要となるでしょう。

AIエンジニアは専門性が高いことから人材が不足しているため、今のうちからAIについて学習を進めておくと、今後市場価値の高いシステムエンジニアになれる可能性も高まるでしょう。AI開発においてはAWS(Amazon Web Services)やGCP(Google Cloud Platform)、Microsoft AzureなどクラウドサービスのAIプラットフォームが出てきているため、併せて習得することをおすすめします。

ビッグデータの活用に関するスキル

総務省が2015年に発表した「ビッグデータの流通量の推計およびビッグデータの活用実態に関する調査研究報告書」によれば、ビッグデータの活用が多かったのは顧客データ(約47%)、経理データ(約46%)、電子メール(約31%)などとなっていました。GPSやRFID、センサー、カメラなどのデータ活用率は1~2%前後となっており、当時は十分に活用されていない状況でした。

参考 : 総務省「ビッグデータの流通量の推計およびビッグデータの活用実態に関する調査研究報告書」

しかし、2020年に発表された「デジタルデータの経済的価値の計測と活用の現状に関する調査研究報告書」によれば、これらの活用率が5年間で5~10%ほどまで増加しています。

参考 : 総務省「デジタルデータの経済的価値の計測と活用の現状に関する調査研究報告書」

その理由としては、 総務省の「令和2年版情報通信白書」で示されているように、IoTデバイスが急速に普及してきたことが関係しているでしょう。また、5G回線の運用が増えることで、ビッグデータの収集や分析などがさらに進むことも期待されます。

参考 : 総務省「令和2年版 情報通信白書|IoTデバイスの急速な普及」

ビッグデータも脚光を浴びている分野です。5G回線の普及も予測されることから、GPSやRFIDなどを用いたビッグデータの活用に寄与するシステム開発ができるシステムエンジニアの需要が増すことが考えられるでしょう。

関連記事 : システムエンジニアに必要なスキル|転職・独立に役立つSEのスキルアップ方法

システムエンジニアの将来性につながる資格

資格取得を通して知識やスキルを習得すると、システムエンジニアの将来性につながる可能性があります。システムエンジニアの業務に役立てられる可能性がある資格としては、以下のようなものがあります。

  • 情報セキュリティマネジメント試験
  • システムアーキテクト試験
  • 認定スクラムマスター

いずれの資格も専門的なスキルを証明できる資格であるため、市場価値の高いシステムエンジニアを目指すのであれば取得しておいて損はないでしょう。

情報セキュリティマネジメント試験

情報セキュリティマネジメント試験は、IPA(独立行政法人情報処理推進機構)が実施する情報セキュリティに特化した試験です。主に業務システムのセキュリティに関する知識を問われ、リスク対応やインシデント管理、情報資産管理、コンプライアンス運用などについて出題されます。

参考 : IPA(独立行政法人情報処理推進機構)「情報セキュリティマネジメント試験」

2019年の合格率は49.4%と、情報処理技術者試験の中でも比較的難易度は低めといえます。未経験者やセキュリティ関連の実務経験がなくとも、試験対策を十分に行えば合格することも可能でしょう。

前述したとおり、セキュリティは今後ますます需要が高くなると予想される分野のため、取っておくと将来性が見込める資格のひとつです。

システムアーキテクト試験

システムアーキテクト試験は、情報システム、もしくは組み込みシステム・IoTを利用したシステムの開発における要件定義や、アーキテクチャ設計において必要となる知識を証明できる資格です。

参考 : IPA(独立行政法人情報処理推進機構)「システムアーキテクト試験」

合格するためには、情報システムの場合要件定義、基本設計、外部設計、システムテスト、移行の実務経験などの実務経験が必要になるでしょう。また、システムアーキテクト試験には記述・論述問題もあるため、一定の文章力も求められます。

2019年の合格率は15.3%となっており、難易度は高めといえるでしょう。システムエンジニアとして年単位の実務経験を積んでから取得を目指すのが無難かもしれません。

認定スクラムマスター

Scrum Allianceが認定している認定スクラムマスターは、アジャイル開発の手法のひとつである「スクラム」の推進と支援に責任を持つ「スクラムマスター」のライセンスです。

参考 : Scrum Alliance「認定スクラムマスター | 半分で倍の仕事を可能に」

この資格を取るには2日間の研修を受ける必要があります。研修終了後、認定試験を受験し、合格すると認定証が授与されます。試験は60分間・50問の選択式で、37問以上正解すれば合格です。

スクラムを含め、アジャイル開発の手法を取り入れたプロジェクトは増えているため、システムエンジニアが取得しておくと将来性につながる資格といえます。

関連記事 : システムエンジニア(SE)に必要な資格|難易度や取得方法、独学のポイントは?

業界の需要を押さえてキャリアアップを目指そう

システムエンジニアの需要は今後、AIの技術が普及してもすぐに衰えることはないでしょう。逆にしばらくは需要が増していくことが予想されます。業界で需要の高いスキルや知識を習得しておけば、システムエンジニアとしての価値が向上するのはもちろんですが、より専門性の高いエンジニアへキャリアアップすることも可能となるでしょう。

関連記事 : システムエンジニア(SE)の仕事はきつい?向いている人の特徴と転職前の確認ポイント

最後に

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