リモートワークとは何ですか？にお答え｜テレワーク､在宅勤務との違いも解説 | レバテックフリーランス

リモートワークとは

リモートワークという言葉に明確な定義はありませんが「会社以外の遠隔の場所で仕事をする」ことをリモートワークとすることが一般的です。多くの場合は出社の必要がある会社員に適用される働き方ですが、フリーランスにも該当する場合もあります。

日本では、2020年に予定されていた東京オリンピック開催時の交通混雑緩和などを目的に、リモートワークが推奨されるようになりました。総務省の情報流通行政局を筆頭に「テレワーク・デイズ」を掲げ、民間事業者等が行うテレワーク導入支援策の情報提供や、テレワーク実施にあたってのセキュリティ上の留意事項の掲載・周知などが行われています。

※参考 : テレワーク・デイズ

さらに、2020年ころから新型コロナウイルス感染症の流行に伴い、政府が外出自粛を求めたこともあり、リモートワークを実施する企業は急激に増えました。国土交通省の調査によると、雇用型就業者のうち勤務先に「テレワーク制度等が導入されている」と回答した人の割合は 、2019年度は19.6%でしたが、2020年には38.8%まで増加しています。

※参考 : 国土交通省「令和2年度テレワーク人口実態調査－調査結果－」

リモートワークの特徴は、各自が遠隔地にいながら、まるで同じ空間にいるように仕事を遂行する点です。テレビ会議やチャット、メールなどインターネットの活用が必須です。

「週3日だけリモートワーク」のように頻度や回数を制限される場合と、そのような制限がないフルフレックスでリモートワークをする場合があります。企業によって、リモートワークの対象者や実施方法には差があります。求人や案件を探す際は、各企業が実施しているリモートワークの詳細を確認してください。

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リモートワークと似た言葉との違い

リモートワークのように、オフィス以外の場で仕事を行う勤務形態を指す言葉として、「テレワーク」「在宅勤務」「ノマドワーク」「SOHO」「HOHO」などがあります。ここでは、それらの意味とリモートワークとの違いを説明します。

テレワークとの違い

テレワークの「テレ」は「離れた場所」という意味です。総務省は、テレワークを「ICT（情報通信技術）を利用し、時間や場所を有効に活用できる柔軟な働き方」と定義しています。テレワークは、以下のような働き方の総称です。

※参考 : 総務省｜テレワークの推進｜テレワークの意義・効果

• 在宅勤務
• モバイルワーク
• 施設利用型勤務
• SOHO
• 内職副業型勤務

施設利用型勤務とは、都心のメインオフィスではなく、郊外にあるサテライトオフィスなどに出勤して勤務することを指します。通勤時間の短縮や公共交通機関の混雑緩和が期待されます。

モバイルワークは、営業先や移動中の電車内など、施設に依存せず外出先で仕事をすることです。どちらも、「会社以外の遠隔地で仕事をする」というリモートワークの定義に当てはまります。

さらに、雇用関係のないフリーランスが、クライアントと離れた場所で仕事をすることや、SOHO、HOHOなどの自営型の働き方もテレワークの一種です。

在宅勤務、SOHO、HOHOについては、下記で説明します。

在宅勤務との違い

在宅勤務とは、会社ではなく自宅で業務を行う働き方です。ICT（情報通信技術）を活用し、子育てや介護などの個人の事情を鑑みた働き方、あるいは企業の働き方改革の一環として導入されています。リモートワークは、契約や社内規定の範囲であればカフェやサテライトオフィスなどで働くことも含むといえますが、在宅勤務は自宅で仕事をすることに限定した意味です｡

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ノマドワークとの違い

ノマド（Nomado）は、英語で「遊牧民」を意味する言葉です。ここから派生して、好きなときに好きな場所で働く人をノマドワーカー、そのような働き方をノマドワークといいます。ノマドワーカーは、電源やインターネット環境の整った空港やホテルのラウンジ、カフェなどを利用します。自宅や会社の近辺に限定されず、取引先の近くや旅先など、地域を選ばない働き方です。

リモートワークは「会社以外の場所で仕事をすること」であるのに対し、ノマドワークは「好きな時間に好きな場所で働くこと」を表す言葉といえます。

ノマドワークは、テレワークと近い意味の言葉といえるでしょう。テレワークという言葉は、インターネットが普及する前から使われてきました。一方、ノマドワークは必要最低限の道具で仕事をする洗練された「ビジネス版ミニマリスト」というニュアンスが含まれ、よりスタイリッシュなイメージで使われることが多いようです。

関連記事 : ノマドワーカーになるには

SOHOやHOHOとの違い

SOHO（Small Office Home Office）は、一人や数人で仕事をする形態のことです。自宅を兼ねたオフィスで作業します。

HOHO（His Office Her Office）は、定年退職後の夫婦などが、自宅をオフィスとしてそれぞれの仕事をする勤務形態を表す言葉です。

SOHOやHOHOは、上記の総務省のページにも紹介されているように、「個人事業者・小規模事業者等が行うテレワーク」といえます。

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リモートワークのメリット・デメリット

リモートワークのメリットとデメリットから、企業がリモートワークを導入している意味を紐解いていきます。

リモートワークのメリット

リモートワークは通勤の必要がなくなるだけでなく、好きな場所で作業できるメリットもあります。また、働き方の制限が少なくなることで、企業にとってもメリットが生まれています。

自分の好きな空間で作業できる

リモートワークの大きなメリットは、各自が自分にとって快適な場所で仕事に取り組めることでしょう。自宅なら、照明や香り、音楽など、自分の好きな環境で仕事ができます。オフィス空間と異なり、周りの目を気にする必要もありません。

パソコンやマウス、キーボードといった機器に関しても、会社が用意したものではなく、自分好みのアイテムを利用できる場合があります。このように、労働環境を自分好みに設定できることは、仕事のモチベーション向上にもつながるでしょう。

通勤時間の短縮・省力化がはかれる

通勤にかかる時間や労力を省けることも、リモートワークの大きなメリットです。早起きして身支度をし、満員電車で通勤するための時間と労力を短縮でき、労働者の気持ちや体力面でのゆとりも生まれるでしょう。

エンジニアの仕事の場合、決まった時間内に作業を終わらせるのが難しいこともありますが、時間や労力を節約することは、成果物の質を上げるだけでなく、個人の充実感向上も期待できます。

プライベートの時間をとりやすくなる

通勤時間の省略により、プライベートの時間が充実するというメリットもあります。 子育てをしている世代では、子どもの送迎や通院などの関係で、仕事を休んだり遅刻・早退せざるを得ない人もいるでしょう。しかし、仕事場所が自宅になれば、仕事と子育てを両立しやすくなります。親の介護をしている世代にも、同様のことがいえるでしょう。

子どもや被介護者と同居していない人でも、通勤のための時間が短縮できることにより、プライベートの時間が増えます。時間に余裕ができれば、読書や勉強といった自己投資や、趣味にかける時間や、友人と過ごす時間を増やせてより充実した生活を送ることにつながるでしょう。

新たな人材を確保しやすくなる

出社の必要性をなくすことで、オフィスに毎日通勤することが現実的でない地域に居住している人も、採用候補に挙がるようになります。企業は、地域を限定せずに人材を確保できるようになるでしょう。

また、育児や介護を理由に通勤が困難になり、離職せざるを得ない人は一定数存在します。しかし、リモートワークなら、仕事を辞めなくても育児や介護を続けられる可能性があります。社内で経験を積んだ優秀な社員に働き続けてもらえることは、会社にとって大きなメリットとなるでしょう。

経費を削減できる

リモートワークの導入は、経費の面でもメリットをもたらします。出社する社員が減れば、オフィスの維持費や備品にかかる経費を削減できるでしょう。

数十人勤務できる大規模なオフィスから、数人分のフリーアドレス席のみを確保した小規模オフィスに移転した事例もあります。また、通勤手当の支給も不要になります。

※参考 : 令和2年度テレワーク推進企業等厚生労働大臣表彰～輝くテレワーク賞～事例集｜厚生労働省

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リモートワークのデメリット

先述のようにリモートワークにはメリットがある一方、デメリットも発生することがあります。企業がリモートワークを導入する際、あるいは個人がリモートワークを始める際には、デメリットになり得る点もよく認識したうえで取り入れるようにしましょう。

関係者とのコミュニケーションが取りにくい

コミュニケーションの問題は、大きなデメリットを招く恐れがあります。すぐ近くに上司や同僚がいないと、孤独を感じてしまう人もいるでしょう。メールの返信が遅いだけで、必要以上に不安に陥ってしまうことも考えられます。

また、オンラインのやり取りでは表情が見えづらくなります。発言のニュアンスや温度感が伝わらず、対面時より神経を使うこともあるでしょう。ちょっとした相談や雑談がしにくく、コミュニケーション不足は発生しやすくなります。

さらに、業務に取り組む環境の違いにより問題が発生することもあるでしょう。パソコンの設定の違いを理由に、表示や動作に違いが生まれることが考えられます。同じ空間にいて、互いの画面を見ればすぐに分かる問題も、オンラインでのやり取りではなかなか解決できない可能性があるでしょう。

コミュニケーションが取りづらいリモートワークの環境では、個人に割り振ったタスクの調整も難しくなります。リモートワークではお互いの状況が分かりづらくなりがちなので、手が空いている人に仕事を任せたり、逆に余裕がなさそうな人のタスクを引き取ってあげたりするという臨機応変な対応も難しくなってしまうかもしれません。

こういった問題を解決するために、企業は進捗管理ツールを導入したり、定期的な作業報告の場を設けたりして対策を講じています。

仕事とプライベートが区別しにくい

自宅で仕事をすることにより、仕事とプライベートの区別がしにくくなるというデメリットもあります。「仕事モード」と「プライベートモード」を、身支度や通勤などのルーティンで切り替えていた人は多いのではないでしょうか。その場合、リモートワークでは、オン・オフの切り替えが難しいと感じることが想定できます。

自宅という同じ空間にいながら、仕事モードとプライベートモードを切り替えられる自己管理能力は必須になるでしょう。

生産性が下がる可能性がある

リモートワークでは、各社員の労働時間や工程、役割などを、基本的に会社側がしっかり管理しなくてはいけません。管理不足は、社員の生産性低下を招きかねません。

オフィスなら、周囲と刺激し合いながら仕事に取り組んでいた社員も、リモートワークでは集中力が続かず、つい怠けてしまうこともあるでしょう。逆に、仕事に集中するあまり、時間を使い過ぎていることに気づかないこともあり得ます。

社員同士でコミュニケーションが取りにくい環境ゆえ、互いの認識の齟齬に気づきにくくなることも懸念されます。間違った認識のまま作業を進めてしまったり、作業が重複してしまったりする可能性もあるでしょう。

また、社員間で仕事のノウハウを共有することも難しくなる場合があります。作業を効率化する工夫やツールの使い方など、マニュアル化するほどでもないちょっとしたことを、教えにくい・教わりにくい状況になりがちです。社員の教育方法については、リモートワークに対応した工夫が必要になるでしょう。

福利厚生制度の変更が必要になる

リモートワークを導入することは、企業にとってデメリットになり得る点もあります。ひとつは、福利厚生制度の変更です。メリットの項で述べたように、通勤交通費を支給しなくて済むことは、経費削減という点から企業にとってメリットともいえますが、自宅で仕事をするにあたり、通信費や光熱費が増加するため、その分の手当を望む社員も多くなっています。各種費用が浮いた分、社員に「テレワーク手当」を支給するようになったという事例もあります。企業側には、柔軟な対応が求められるでしょう。

セキュリティ面のリスクが高まる

もうひとつの企業側のデメリットになり得るポイントは、セキュリティ面の問題です。就業場所をオフィスに限定しないことによって、社外秘の情報が外部に漏洩してしまうリスクが高まります。社員個人の意識の問題に加え、それぞれのインターネット環境のセキュリティ対策も問題でしょう。

各種ツールの導入が必要になる

さらに、スムーズなリモートワークのために各種ツールを導入する必要性も出てくるでしょう。必要となるツールについては、「リモートワーク導入に必要な3つのステップ」にて詳しく説明しています。

関連記事 : リモートワークのデメリット

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リモートワークが向いている業種・職種

2021年3月に東京都が発表したデータによると、調査対象となった都内企業1万社のうち約57％がテレワークを導入していると回答しており、業界別では情報通信業が導入率トップとなっています。

※参考 : テレワーク活用に向けた支援｜東京都 TOKYOはたらくネット

実際に、プログラマーやライター、デザイナーやITエンジニアといった職種は、リモートワークに向いています。場所の制約が少ない傾向にあることや、評価・就業時間などが比較的管理しやすいことが理由です。

プログラマーやライター、デザイナーは、基本的にパソコンに向かって作業をし、各自の能力を発揮します。ほかの業種と比較して、会社に集合する必要性は低い場合が多いでしょう。また、具体的な成果物が発生する仕事であれば、評価が難しくありません。

未経験から在宅ワークができる職種を目指す方法に関して詳しく知りたい方は、以下の記事をご覧ください。
在宅プログラマーを未経験で目指す方法｜求人・案件の探し方は？

ITエンジニアは、統合開発環境といった業務に必要なツールを備えたパソコンとインターネット環境さえあれば、たいていの仕事ができるため、リモートワークに適している職種といえるでしょう。

リモートワークが可能な職種に関してさらに詳しく知りたい方は、以下の記事をご覧ください。
リモートワークが可能な職種・できない職種｜必要なスキルや注意点も解説

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リモートワーク導入に必要な3つのステップ

実際に、リモートワークを導入するために必要なことを、順を追って説明します。

1. リモートワークに必要なツールを導入する

リモートワークは、通信環境とパソコンがあればできると思われがちですが、ほかにも必要なツールが複数あります。具体的には、コミュニケーションを円滑にするためのチャットツール、Web会議を行うためのツール、クラウドなどの情報共有ツール、勤務管理ツールなどです。下記で詳しく説明します。

ビジネスチャットツール

従業員同士のコミュニケーション不足解消のため、リモートワークにおけるチャットツールは重要な役割を果たします。メールと異なり、チャットはリアルタイムで、複数人でのやり取りが可能です。やり取りの全貌を誰でも閲覧できることも特徴でしょう。その場で話しているかのように、スピーディーに意思疎通ができます。代表的なツールにはSlack、Chatworkなどです。

Web会議ツール

Web会議ツールでは、テレビ電話の要領で動画と音声をリアルタイムでやり取りできるほか、チャットやホワイトボード、画面共有などの機能も搭載されているものがあります。資料を共有しながら意見を出し合うことが可能です。会議があっても出社の必要がなく、コミュニケーション不足も補えます。ZoomやSkype、Google Meetなどが主流です。

情報共有ツール

ドキュメントやファイルを複数人と簡単に共有できるツールです。共同作業をスムーズに進められます。さらに、「タスク管理」や「スケジュール管理」、「コメント投稿」といった機能の活用により総合的な管理が可能です。代表的なツールは、DropboxやGoogle Driveです。

2. リモートワークの可否を確認する

リモートワークを始める前に、使用予定のPCのOSやCPUといった性能面と、通信環境は必ず確認しましょう。リモートワーク用のパソコンは、基本的に最新のOSを選ぶのが無難です。

CPUは、パソコンの処理速度に影響します。リモートワークで担当する業務内容によって、適切なスペックを選びましょう。画像処理や動画編集には、高性能なCPUが必要です。

通信環境は、通信速度が安定していることと、通信の暗号化といったセキュリティ面を確認してください。公共施設などで利用できるフリーWi-Fiは、通信品質が不安定でセキュリティも脆弱であるものが多いため、リモートワークでの使用はなるべく避けましょう。

3. リモートワークにおける注意点を守る

リモートワークをする場所は、就業規定の範囲で安全・安定的に仕事ができる環境でなければいけません。オフィス勤務と比べて、自社が管轄していない自宅やコワーキングスペースでの作業は、外部の人間も社内情報に触れるリスクが高まります。リモートワークをするうえでは、情報漏えい対策として下記を徹底しましょう。

• パソコンにロックを掛ける
• フリーWi-Fiは使用しない
• 共有デバイスの設定に注意する
• 書類の破棄方法を工夫する
• 安全な場所を選ぶ

自分以外の人がパソコンを操作し、情報を見たり改ざんしたりできないようにすることは基本です。意図的でない情報漏えいを防ぐためにも、フリーWi-Fiの使用はできるだけ避けましょう。

プリンタやスキャナといった共有のデバイスを使用する際は、データのバックアップやメール転送設定がされていないか、確認する必要があります。さらに、紙に出力した後も要注意です。重要書類を破棄する際は、必ずシュレッダーを利用しましょう。念押しに、シュレッダーにかけたあとのゴミは、袋を分けて破棄すると良いでしょう。

パソコン上のデータは、クラウドを利用して保管することもありますが、多くのデータを管理するためには、インターネット回線の速度も重要です。

また、リモートワークは、基本的にインターネットや電気設備に依存した働き方です。災害によって停電した際なども復旧が速い地域を作業拠点にすると、いざというときも安心でしょう。

関連記事 : 在宅でできる仕事の種類と注意点

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リモートワークに関するよくある質問

ここでは、リモートワークに関するよくある質問に答えていきます。

Q. リモートワークを導入することで、企業側にはどんなメリットがありますか？

移動時間とコストを削減できる、モチベーションと生産性が向上する、優秀な人材の定着と確保ができる等のメリットがあります。

Q. どんな職種がリモートワークに向いていますか？

システムエンジニア、デザイナー、ライター、コンサルタント等の職種がリモートワークに向いています。

Q.リモートワークとテレワークの違いは何ですか？

テレワークは、情報通信技術を活用した、時間や場所を有効に活用できる柔軟な働き方と定義されています。リモートワークは、決められた就業時間内に会社から離れた場所で働くという意味合いがあります。

Q. 個人事業主がリモートワークで仕事をするには、どんなスキルが必要ですか？

自己管理スキル、スケジュール管理スキル、論理的な思考力、コミュニケーションスキル、ファシリテーションスキル等が必要です。

リモートワークに役立つ資格に関しては、以下の記事でも紹介しています。
在宅ワークで有利なおすすめ資格22選｜国家資格から民間資格まで

Q. リモートワークを導入する際の従業員側のメリットは何ですか？

通勤の負担がなくなる、育児・介護と仕事の両立がしやすくなる等のメリットがあります。

最後に

簡単４ステップ！スキルや経験年数をポチポチ選ぶだけで、あなたのフリーランスとしての単価相場を算出します！

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