フリーランスエンジニアとはどんな働き方?会社員との違いやメリット・デメリットを解説

会社員は所属する企業と雇用関係を結び、その指揮下で働くのに対し、フリーランスは案件ごとに発注者と業務委託契約を結び、対等な立場で業務を行います。また、一口にフリーランスエンジニアと言っても、「常駐型」「在宅型」の2つの働き方があり、それぞれ案件の獲得のしやすさや労働環境が異なります。今回の記事では、2つの働き方の詳細や、フリーランスエンジニアのメリット・デメリットなどをお伝えします。フリーランスに興味のある方はぜひ参考にしてください。

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目次

フリーランスエンジニアの働き方
フリーランスエンジニアのメリット
フリーランスエンジニアのデメリット
フリーランスエンジニアの仕事内容
フリーランスエンジニアの平均年収
フリーランスエンジニアの実態
フリーランスエンジニアになる方法
フリーランスエンジニアに求められるスキルレベル

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フリーランスエンジニアの働き方

まずは、フリーランスエンジニアがどのような働き方をしているのか解説します。会社員との契約形態の違いや、「常駐型」「在宅型」という2つの働き方について詳しくご紹介しますので、ぜひご覧ください。

フリーランスと会社員は契約形態が違う

フリーランスエンジニアと会社員エンジニアでは、契約形態が違います。

フリーランスエンジニアの場合、1つの会社に所属せず、案件ごとに発注者と業務委託契約を結びます。業務委託契約に際しては、業務内容や契約期間、報酬と支払い時期、契約解除などについて交渉をすることが可能です。基本的には実績や能力に応じて報酬額が決まりますが、交渉次第で金額を上げることもできるでしょう。両者は対等な関係であるため、発注者は、受注者(ここではフリーランスエンジニア)に指揮命令することはできません。

一方、会社員エンジニアは、所属する会社と雇用関係を結び、従業員として会社の指揮命令下で働きます。そのかわり、労働基準法に保護されるような仕組みのなかで働けるほか、社会保険に加入でき、基本的には毎月一定の給与が保証されているなど福利厚生や収入面が安定していることは安心感を得ることにつながるでしょう。

フリーランスエンジニアには、常駐型と在宅型の働き方がある

フリーランスエンジニアの働き方は、「常駐型」と「在宅型」の2つに大別できます。以下では、それぞれの特徴について詳しく解説します。

常駐型

常駐型は、契約先の企業に常駐して業務を行う働き方です。一定期間ごとに契約・更新を行うケースが多く、報酬や支払い時期は、契約時に定められます。

常駐型の案件は、多くの場合エージェントを介して探すことができるため、自分が希望する案件を選べる点や、収入の見通しが立ちやすい点が魅力です。また、チームでの作業となるため、モチベーションも保ちやすいでしょう。

在宅型

在宅型は、自宅など好きな場所で作業できる働き方です。契約時に定められた業務さえ遂行できれば、仕事環境は問われないので、通勤電車に悩まされることがなくなるほか、自分のペースで作業できるのがメリットです。

在宅型の案件を紹介しているエージェントは少なく、在宅型の案件を獲得するには、自身で営業活動を行う必要がある場合も多くありましたが、昨今は社会情勢の影響もあり、エージェントが扱っている案件にも在宅型は増えつつあります。

関連記事 : フリーランスエンジニアを目指す前に|年収や働き方など会社員と徹底比較

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フリーランスエンジニアのメリット

フリーランスエンジニアになることで得られるメリットは、自分で仕事を選べることや、成果に応じた収入が得られること、人間関係の悩みが軽減されやすいことなどです。

自分で仕事を選べる

企業に勤めている場合、企業が決めた仕事を上司の指示のもと行うのが基本です。一方フリーランスとして活動する場合は、自分で仕事を選び、自分の裁量で行うことができます。
たとえば、自分の収入や自由時間を増やすこともできますし、収益性が多少低くても、自分がやりたいと思える仕事だけを選ぶなど、自分の思いのままに働けるチャンスが増えるでしょう。

成果に応じた収入が得られる

会社員として働く場合、どんなに結果を出したとしても給与はほぼ一定であることがよくあります。それに対し、フリーランスは、収入源となる案件を選んだり、経費などの支出をコントロールしたりすることができるので、しようと思えば自己の頑張り次第で、上限なく収入を増やすことができます。

人間関係での悩みが減る

フリーランスは会社員と違い、案件ごとに関わる人が変わっていくため、特定の人物と長期的な付き合いになることが少なくなります。つまり、人間関係に係る余計なストレスに悩まなくて済む可能性が高いということです。

仕事量を自分で調節できる

フリーランスエンジニアは、会社員に比べて自由に仕事量を選べる傾向にあります。たとえば、会社員の場合、企業によっては副業ができないところもありますが、フリーランスであれば自分の裁量で仕事を増やせますし、逆に子育てや介護などと両立させるために業務量を抑えることもしやすいでしょう。

関連記事 : フリーランスエンジニアのメリット・デメリット

フリーランスエンジニアのデメリット

フリーランスエンジニアのデメリットは、これまで会社で行ってもらっていた業務や手続きなどをすべて一人でやらなければならない点や、会社員のような保障がなく、収入が不安定になりやすい点です。

一人で多くの業務を行わなければならない

フリーランスになるなら、案件を獲得するための営業や、業務委託契約を結ぶ際の交渉、確定申告を行うための帳簿付けなど、本業以外にもやらなければいけないことがたくさんあります。特に営業活動や経理周りは、これまで経験がない人にとって大きなハードルとなるでしょう。安心してフリーランスとして活躍し、失敗しないためにも、そうした手順などの事前調査を徹底しておくといいでしょう。

収入が不安定になりやすい

フリーランスは、収入が自分次第なので、不安定になりやすいとも言えます。案件を確保できない期間があれば収入は減りますし、怪我や病気で仕事ができなくなってしまった場合、収入はゼロになってしまう恐れも。会社員であれば受けられる保障も、当然ですがフリーランスにはありません。

保険料や年金などは自分で支払う必要がある

会社に所属していれば、保険料や年金などは会社側がまとめて支払ってくれますが、フリーランスの場合は、自分で加入手続きを行い、支払う必要があります。

また、社会保険と国民健康保険では、保険料の算出方法が異なるので、今までより負担が大きくなるケースもあります。年金に関しても、厚生年金に入っているかどうかによって、将来もらえる額に大きな差があるので、国民年金基金に加入するなど、別で対策をしておかなければなりません。

デメリットを挙げてきましたが、これらはエージェントの活用でカバーできる部分も多いです。たとえば、エージェントを介して案件を獲得するなら、営業・交渉などはエージェントからサポートしてもらえますし、継続的に案件を受け続けやすくなるので、健康面などに気をつけていれば、収入も安定して得ることも実現しやすくなります。

今後、フリーランスエンジニアとして活動したいという人は、エージェントの活用も視野に入れてみるといいでしょう。

関連記事 : フリーランスエンジニアのメリット

フリーランスエンジニアの仕事内容

フリーランスは業界・業種が多岐にわたるため、多くの選択肢があります。フリーランスエンジニアの仕事の種類には、以下のようなものがあります。

  • システムエンジニア
  • プログラマー
  • インフラエンジニア
  • Webエンジニア
  • アプリケーションエンジニア
  • セキュリティエンジニア
  • プロジェクトマネージャー

フリーランスエンジニアの仕事内容は、職種によって明確に分類できないこともあります。たとえばWebエンジニアは、担当領域によってフロントエンドエンジニアとバックエンドエンジニアに分けられる場合があります。

同じ職種で募集されていても、案件ごとに業務内容は違ってくるので、フリーランスエンジニアは、基本的に案件によって求められる能力や経験が異なることを知っておきましょう。

関連記事 : 「フリーランスの働き方」には、さまざまな種類があります

フリーランスエンジニアの平均年収

一般社団法人プロフェッショナル&パラレルキャリア・フリーランス協会が発行する「フリーランス白書2019」によれば、「ビジネス系」フリーランス、「専門・士業系」フリーランスに加え、エンジニアを含むIT・クリエイティブ系フリーランスは比較的平均年収が高い傾向が見られます。

同白書によれば、IT・クリエイティブ系の年収分布は、200万円未満が14.6%、200~400万円未満が21.2%、400~600万円未満が22.2%、600~800万円未満が18.7%、800~1000万未満が11.6%となっており、1,000万円以上が10.6%です。400~1,000万円が5割以上を占めており、フリーランスエンジニアの平均年収を推し量る目安になるでしょう。

※参考 : 一般社団法人プロフェッショナル&パラレルキャリア・フリーランス協会「フリーランス白書2019」

なお、フリーランスエンジニアの平均年収については、サラリーマンの年収と単純比較することはできません。その理由は、業界や職種、スキルや経験といった要因により異なることに加え、会社員時代と異なり、年金や保険料を自分で支払わなければならないためです。

なお、独立行政法人情報処理推進機構(IPA)IT人材育成本部が公開している「IT人材白書2016」の調査結果から各年代の年収階層ごとの割合を見てみると、フリーランスエンジニアのうち500万円以上~700万円未満の年収レンジにいる人は、30代が19.1%、40代が15.5%、50代が19.7%となっています。フリーランスエンジニアの平均年収は、年齢によってそれほど大きな変化が出るわけではないと考えられるでしょう。

※参考 : 独立行政法人情報処理推進機構(IPA)「IT人材白書2016」

関連記事 : 個人事業主の年収|平均年収や会社員との手取り比較も

フリーランスエンジニアの実態

フリーランスエンジニアに転職する方の中には「自由で楽な生活を送れる」ことに魅力を感じる方は少なくありません。ただし、案件によっては絶対にそうなるとは限らないため、事前に現実を知り、持っていたイメージとのギャップに戸惑って失敗しないようにしておきましょう。フリーランスエンジニアの実態としては、以下のようなものが挙げられます。

  • 在宅案件を見つけられない
  • 収入不足で続けられなくなる

どちらもフリーランスで生計を立てるにあたって重要な問題であるため、フリーランスに転職する際には、あらかじめフリーランスエンジニアの実態を知りましょう。

在宅案件を見つけられない

フリーランスは在宅で仕事ができると考えている人もいますが、フリーランスエンジニアの場合、在宅案件ばかりではありません。勤務場所が決められている、客先常駐も多数を占めます。客先常駐は基本的に企業に常駐する必要があるため、毎日通勤することになります。また、在宅であったとしても、クライアントの担当者やチームメンバーの方々と連絡が取れるよう、相手の就業時間に合わせて作業を進めなくてはいけないケースも少なくありません。

どうしても在宅で働きたいという場合は、まず副業として在宅案件をこなすという手段もあります。副業の場合はクラウドソーシングなどを利用すると、それほど高いスキルは求められず、作業時間が少なくても対応可能な在宅案件が探しやすいでしょう。ただし、スキルや実績を問われない案件の単価は低くなっていることが多いです。

収入不足で続けられなくなる

フリーランスエンジニアに転職した場合、思ったように収入が得られず、企業に出戻るケースもあります。収入が得られなかった理由はケースバイケースですが、「案件が受注できない」「案件の単価が低い」といったことが挙げられます。

前者は、なかなか案件を受注できず、収入が不安定になってしまうケースです。後者は、案件は継続的に受注できたとしても、自己のスキルや経験不足から高価案件を受注できず、結果的に会社員時代よりも手取り年収を上げることができなくなってしまうケースと言えます。

このように、フリーランスエンジニアに転職した場合は、特に案件獲得の面でうまくいかないと収入が得られなくなり、続けられなくなる場合もあるということを知っておきましょう。

関連記事 : 実際のところどうなの?フリーランスの1日がイメージできる記事特集

フリーランスエンジニアになる方法

フリーランスエンジニアになるために必須の資格は特にありません。ただし、実際に案件に応募する際は、クライアントから提示された応募条件をクリアする必要があります。案件ごとに異なりますが、必須スキルや実績、実務経験年数などが含まれることが多いです。

このような案件の条件の特徴から、フリーランスエンジニアとして活躍するには以下の2点が重要と言えるでしょう。

  • 企業で働いてから独立する
  • 未経験者はフリーランスエンジニアになりにくい

それぞれについて、以下説明していきます。

企業で働いてから独立する

フリーランスエンジニアとして働くにあたって、実務経験の有無や経験年数は必要なスキルが備わっているかどうか判断する材料なので、クライアントも重視する傾向にあります。

「2019年版小規模企業白書」(中小企業庁)にある「類型別に見た、現在営む事業に関する仕事の経験年数」という項目では、フリーランス起業家(男性)では平均9.8年(3年未満 : 21.7%、3年以上~10年未満 : 44.0%、10年以上 : 34.3%)、フリーランス起業家(女性)では平均6.9年(3年未満 : 26.2%、3年以上~10年未満 : 44.5%、10年以上 : 29.3%)となっており、一定の経験を積んでからフリーランスになるのが一般的な傾向といえます。

※参考 : 中小企業庁「2019年版小規模企業白書」

ITエンジニアは、企業での実務経験が足りない場合、案件を受注しようと希望してもスキルや経験の条件を満たしていないことを理由に受注できない可能性があります。そのため、まずは企業でスキルや経験を身につけてからフリーランスエンジニアに転職するのがおすすめです。どうしてもすぐに独立したい場合は、単価の安い案件や比較的技術的に簡単な案件をこなし、フリーランスとしての実務経験を積みながらスキルを磨きましょう。

未経験者はフリーランスエンジニアになりにくい

クライアントは、フリーランスに対して即戦力としての働きを期待するため、スキルをはじめ実務経験や実績が重視される傾向にあるのです。未経験者がフリーランスエンジニアとしてやっていくのが難しい理由はこの点にあります。

仮に受注できたとしても、クライアントが求める仕事ができない、スキルが足りないと判断されれば、エンジニアとしての信用を失って、その後受注が難しくなることもあり得ます。

このように未経験者がフリーランスエンジニアとして案件を受注するのはハードルが高いです。未経験者の場合は、単価が低くても高スキルを必要としない案件を受注するなどして経験を積み、スキルを磨く必要があるでしょう。

関連記事:フリーランスとは?年金・保険などの手続きも解説

フリーランスエンジニアに求められるスキルレベル

エンジニアに求められるスキルとしては「専門スキル」「マネジメント・コミュニケーションスキル」「営業スキル」「語学力」といったものがあります。

専門スキルは、システムエンジニア、プログラマーなどの職種ごとに求められるスキルです。知識を習得する場合は、資格取得という方法があります。取得しておくと良い資格は職種によって異なりますが、一般的なエンジニアとしての教養が身につく国家資格には、基本情報技術者試験や応用情報技術者試験などがあります。ただし、基本的にフリーランスエンジニアが案件を獲得するためには、資格の有無よりも実務スキルが重視されることを念頭に置いておきましょう。

チームのメンバーとスムーズに案件を進めるために、あるいはクライアントとの打ち合わせや交渉などの際に認識の齟齬を避けるために、コミュニケーションスキルも必要です。また、納期までのスケジュール管理や人員などを管理する場合にはマネジメントスキルも求められます。

それらに加えて、フリーランスエンジニアを続けていくには営業力も必要となります。エージェントやクラウドソーシングを利用する場合であっても、自分をアピールすることは重要です。1つ案件が受注できたとしてもその後も継続して案件を受注できるとは限りません。新しい営業先を開拓したり、以前のクライアントに再度営業したりするアクションも必要となるので、営業力は重要なのです。

また、英語のスキルがあると活躍の幅が広がります。海外の案件だけでなく、海外展開する国内企業での案件受注にもつながる可能性があるほか、英語で書かれた最新の技術情報などを読むことができるため最新技術も身につけやすいことが理由です。

関連記事 : フリーランスが営業代行サービスを利用するメリット

最後に

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