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VPoEとは?CTOやエンジニアリングマネージャーとの違いを解説

「VPoE」(ブイ・ピー・オー・イー)とは、エンジニア組織のマネジメント責任者のことを指します。エンジニアからのキャリアパスのひとつでもありますが、CTOやエンジニアリングマネージャーなどと混同されることも少なくありません。VPoEはどのような仕事をしているのでしょうか。この記事ではVPoEについて、業務内容や年収、必要な素質などを含め詳しくご紹介します。

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目次

VPoEの意味
VPoEとCTOの違い
VPoEとエンジニアリングマネージャーの違い
VPoEの役割
VPoEの年収
VPoEに必要な能力
VPoEの需要と導入例
VPoEになるには
VPoEの将来性
VPoEの適性を理解しよう

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VPoEの意味

「VPoE(Vice President of Engineering)」とは、一般的に企業の技術部門をマネジメントする役職を意味します。VPoEはエンジニアの採用や評価などに関する責任を負い、自社のエンジニアが最大限にスキルを発揮できる魅力的な環境づくりを行い、より効率的で質の高い開発をするための体制を整える役割を持ちます。

VPoEの仕事内容は企業によって異なりますが、エンジニア組織のチームビルダーとしての役割が中心です。主に教育・サポート体制の構築、他部署のリーダーとの連携、採用や育成における方針決定、評価制度の策定などを行います。

IT企業では、最近注目を集めているリモートワークの導入をはじめとするエンジニアの働き方の多様化や、ニアショア開発・オフショア開発の活用など開発体制の変化が見られるようになり、従来のエンジニアマネジメント手法でエンジニア組織を管理することは難しいケースもあります。そうした状況も背景としながら、エンジニア組織のマネジメントに特化したVPoEというポジションが日本国内でも普及してきました。大手企業からベンチャー企業まで、さまざまな規模の組織で実際にVPoEが就任し、活躍しています。

関連記事 : ITエンジニアとは?種類や仕事内容、必要なスキル・資格を紹介

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VPoEとCTOの違い

VPoEと混同されやすい役職に「CTO(Chief Technology Officer)」があります。両者の違いは以下のとおりです。

  • VPoE=エンジニア組織のマネジメントに関する責任者
  • CTO=技術に関する責任者

CTOは「最高技術責任者」を意味し、経営に近い視点から技術戦略を立て、適切に技術が活用されるように意思決定をしていきます。一方、VPoEは組織全体でなく、あくまでエンジニア組織の監督を行う立場です。

CTOがエンジニア組織のマネジメントを行うIT企業もありますが、そこにVPoEを置き、人員管理やチーム運営といった責務をVPoEがフォローする形で役割を分立することで、CTOはそれらの責務から解かれ、技術面に関する業務に集中できるというメリットがあります。

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VPoEとエンジニアリングマネージャーの違い

もうひとつ、VPoEと混同されやすい職種として「エンジニアリングマネージャー」があります。エンジニアリングマネージャーの業務領域の定義は企業によって異なるため、一概に違いを述べるのは難しいですが、エンジニアリングマネージャーはエンジニアのマネジメント以外にも、技術面からの業務改善や、プロジェクトマネジメントなどにも取り組む場合があるようです。

エンジニアリングマネージャーとVPoEの役割は、開発環境をより良いものにして、エンジニアチームの成長を支えるという点では共通しますが、エンジニアリングマネージャーはチームマネジメント以外のより広範な領域を担う可能性がある職種と言えるでしょう。

ほかにも、「VPoP(Vice President of Product)」も、VPoEと混同されやすい職種として挙げられます。VPoPとは、プロダクトの最高責任者のことで、品質や顧客の満足度など、プロダクトのすべてに責任を持つ職種のことを指します。

関連記事 : プロジェクトリーダーとプロジェクトマネージャーの違い

VPoEの役割

VPoEの役割には、以下のようなものが挙げられます。

  • エンジニアチームのマネジメント
  • 他部署との連携

エンジニアチームのマネジメント

VPoEはエンジニアチームのマネジメントを行うことで、一人ひとりのエンジニアが効果的な働きをできるように促し、事業に貢献できる組織となるように尽力するチームビルダーの役割を担います。具体的な仕事内容としては、エンジニアに明確な役割や目標を示すこと、エンジニアにとって魅力のある開発環境や教育環境を整えること、エンジニアたちのモチベーションを上げることなどがあります。

エンジニアチーム全体のモチベーションを上げるためには、まずVPoEがエンジニアからの信頼を集めること、チームをまとめる統括力が不可欠です。そのためには、個々のエンジニアとの面談を行い、小さな不満や悩みごとを聞き出して解決することなども求められます。

他部署との連携

エンジニアチームの開発環境を整えるためには、さまざまな部署と連携することが必要となるため、他部署と連携を図ることもVPoEの主な役割のひとつです。

プロジェクトには複数の部署が関わっていることも多く、各々のエンジニアが抱える問題は他部署と協力をして解決しなければならないケースも少なくありません。そのような場合には、VPoEはエンジニアチームを代表して他部署のリーダーなどと交渉を行い、プロジェクトが円滑に前進するよう働きかけることが必要になるでしょう。

関連記事 : ITエンジニアの仕事内容|職種例や必要なスキル、年収、やりがいを解説

VPoEの年収

VPoEの年収に関する官公庁などの公的なデータはありませんが、2017年に経済産業省が発表した「IT関連産業の給与等に関する実態調査結果」によると、IT関連企業で働くIT人材のうち、「部下を指導できるチームリーダーレベル」に該当する人の平均年収は約726万円で、「社内での指導者・幹部レベル」に該当する人の平均年収は約938万円です。

「上位者の指導のもとに仕事ができる若手人材レベル」の平均年収は約499万円、「独立して仕事ができる中堅人材レベル」の平均年収は約576万円となっているので、現場で開発にあたるエンジニアと比較すれば、VPoEの平均年収は高い水準にあると推測できます。

また、同調査の資料には、IT人材の年代別年収分布として、20代から50代までの年収の平均値が記載されています。20代が413万円、30代が526万円、40代が646万円、50代が754万円となっており、IT人材は年齢が上がるにつれて年収もアップする傾向にあると言えます。

※参考 : 経済産業省「IT関連産業の給与等に関する実態調査結果」

また、VPoEは企業の役員を兼任するケースもあり、その場合はさらに高い年収が期待できるでしょう。2019年度の人事院「民間企業における役員報酬(給与)調査」によれば、IT企業以外も含む全国の主要企業における「専門執行役員」の平均年間報酬は、約2,206万円です。

※参考 : 人事院「民間企業における役員報酬(給与)調査」

関連記事 : ITエンジニアの平均年収と給料事情|年収1000万円を目指すには?

VPoEに必要な能力

VPoEは、現場のエンジニアとは異なる能力が必要になることもあります。VPoEに必要な資質としては、以下のような点が挙げられます。

  • マネジメント能力
  • コミュニケーション能力
  • リーダーシップ
  • 経営的視点

ここでは、それぞれの資質について、VPoEとして実際どのように活かせるのかについて、詳しく解説します。

マネジメント能力

VPoEになる人にとって、最も重要と言える能力のひとつがマネジメントスキルです。VPoEはエンジニアチームのマネジメントをするうえで、広い視野を持って問題の発見・解決にあたると同時に、細かな変化にも注目しなくてはなりません。

VPoEは、プロジェクトが進行していくなかで困っているメンバーはいないか、それぞれの仕事量に無理がないかなど、常に気配りをしながら組織運営をしていく必要があります。そのためには組織やメンバーのことを思い、問題を解決してより良いチームにしていこうという気持ちを持つことが大切です。

コミュニケーション能力

人と関わることが多いVPoEにとって、コミュニケーションスキルも重要な要素です。VPoEは多くの人々とコミュニケーションをとって協力的な関係を築き、エンジニアチームが業務を円滑に進められるようにしなくてはいけません。

VPoEはエンジニアチームのメンバーだけでなく、他部署のリーダーなどとも関わる機会が多くあります。エンジニアチームや他部署とも良い関係を構築するためには、コミュニケーションを積極的にとり、個人に寄り添って話し合うことが必要です。したがって、さまざまな人と関わることが好きだという点もVPoEにとって必要な資質と言えるでしょう。

リーダーシップ

VPoEには、エンジニアチームをより良い組織へ導くリーダーシップが必要です。VPoEはチームとしてのあるべき姿を示し、課題を解決するためにチームを引っ張っていく力が求められます。エンジニアが一丸となって会社の事業に貢献していくためには、VPoEが広い視野を持ちチーム全体を見据えて、チームのモチベーションを上げていくことが大切になるでしょう。

エンジニアに対して単純に指示を出すのではなく、それぞれのエンジニアがどのように行動すべきかを考えられるようにリードすることで、リーダーシップを兼ね備えたVPoEになれると言えます。

経営的視点

経営者の視点が必要なのはCTOではないかと思われがちですが、VPoEにも経営的視点があることが望ましいでしょう。

VPoEの役割はチームマネジメントが中心ですが、最終的な目標は事業に最大限の貢献をするエンジニア組織を作り上げることにあると言えます。経営的視点を持って事業面の課題を認識し、それをエンジニアのマネジメントに落とし込んでいけば、価値の高い働きができるVPoEになれるでしょう。

関連記事 : エンジニアが身につけるべきプラスアルファのスキルまとめ

VPoEの需要と導入例

VPoEは、欧米のIT企業などでは一般的な存在でしたが、最近では日本国内でもVPoEという役職を設ける企業が増えてきました。よくあるVPoEの導入例としては、「新たにVPoEを置き、創業時はCTOが担当していたエンジニア組織のマネジメント責任者としての業務をVPoEに切り出して役割を分立する」というパターンが挙げられます。VPoEを就任させることで、CTOが専門性が高い技術分野の業務に専念できるようになるというメリットがあります。

VPoEを置くメリットが広く認知されていけば、今後ますます需要は高まっていくでしょう。

関連記事 : フリーランスITエンジニアの需要はどこにある?スキル別の求人・案件数から探る今後の市場動向

VPoEになるには

VPoEになるには、主に以下の3つの方法が考えられます。

  • VPoE候補の求人に応募する
  • 実力をつけ現職場でVPoEを目指す
  • 起業してVPoEになる

ここでは、上記の方法についてそれぞれ解説します。

VPoE候補の求人に応募する

転職サイトなどではVPoE候補の求人が出されていることがあります。役割の性質上、求人数は多いとは言えませんが、こうした求人に応募してVPoE候補としての採用を目指すというのも一つの方法です。

VPoE候補の求人では、何らかのマネジメント経験が必須条件とされることがほとんどです。求人によっては「5人以上」「10人以上」などチームの人数も含めて指定されるケースもあります。そのほか、求人を出している企業の主要なプロダクトや運営するサービスに関する知識、実務経験なども必要になります。応募のハードルが高い分、年収の上限が1000万円以上に設定されている求人も多く見受けられます。

VPoE候補の求人に応募するメリットは、転職に成功すれば最短ルートでVPoEを目指せる点です。基本的にはあらかじめVPoEになることを前提として採用されているので、ほかの職種を経由するなどしてコツコツとVPoEを目指す必要はありません。

ただし、転職してすぐにVPoE候補になっても、実働するエンジニアと相性が合わなかったり、外的要因によってチームビルディングがうまくいかなかったりする可能性はあります。会社としての課題、エンジニアチームの課題などをしっかりと認識してから入社する必要があるでしょう。

実力をつけ現職場でVPoEを目指す

実力をつけて現職場でVPoEを目指す方法は、勤めている企業が好きでなるべく長く働きたいという人に向いています。この方法のメリットには、ひとつの職場に長く勤めているエンジニアであれば、その企業の性質やエンジニアチームの課題などを把握しやすいことが挙げられます。

しかし、基本的にはVPoEのポジションが空いたり、新たに設置されたりしない限り、VPoEになることはできません。また、キャリアアップの転職であれば大幅に年収が上がるケースもありますが、現職場でVPoEになると、昇給などは社内規程の範囲内となってしまう可能性もあります。

起業してVPoEになる

エンジニアとして経験が豊富で、独立できる程度の知識やスキルがあれば、起業してスタートアップと同時にVPoEになることも可能です。

一企業に属していると、他者からVPoEのポジションが与えられなければVPoEになることはできませんが、起業すれば自社のVPoEを名乗れます。起業となるとほかの方法よりもリスクやハードルは高いですが、VPoEになる方法のひとつではあります。

関連記事 : エンジニアが起業するメリット・デメリット

VPoEの将来性

日本でも大手企業やベンチャー企業を中心に、VPoEのポジションを取り入れるようになってきました。外部への業務委託やリモートワークが増えるなど、企業の開発体制の多様化が進んできたこともあり、適切にエンジニア人材を確保・活用するためにVPoEの存在は重要になるでしょう。

また、2019年に経済産業省が発表した「IT人材需給に関する調査」によると、2030年までには80万人近くのIT人材が不足すると予測されています。エンジニアの絶対数が限られるなかで、優秀な人材を定着させると共に、エンジニア組織が生み出す価値を最大化するための役職として、VPoEのニーズがさらに高まる可能性はあるでしょう。

※参考 : 経済産業省「IT人材需給に関する調査」

このような理由から、VPoEは将来性が見込める職種だと考えられます。

関連記事 : ITエンジニアの将来性|今後の需要が見込める仕事の種類やスキルを紹介

VPoEの適性を理解しよう

VPoEはCTOと異なり、エンジニアチームのマネジメントに特化した役割を担う職種で、エンジニアのなかでも、チームメンバーや他部署のリーダーなどと盛んにコミュニケーションをとる必要があります。そのため、技術的な面にとどまらず、積極的にさまざまな人と関わっていくことにやりがいを感じる人に向いています。日本でも徐々に普及している職種なので、VPoEを将来的なキャリアパスの一つとして検討してみてはいかがでしょうか。

関連記事 : ITエンジニアのキャリアパス|向いている仕事内容は?キャリアプランの考え方

最後に

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